選べる2つの診療スタイル – 外来診療と訪問診療

病気や怪我の治療を受ける際、多くの方は病院やクリニックに出向く「外来診療」を思い浮かべるでしょう。

しかし、お身体の状態や生活環境によっては、医師がご自宅に伺う「訪問診療」という選択肢もあります。

この2つの診療スタイルは、どちらが良いというものではなく、それぞれの患者さんの状況に応じて最適な形を選ぶことが大切です。

この記事では、外来診療と訪問診療の基本的な違いから、それぞれの特徴、どのような方がどちらの診療スタイルに向いているかまで、詳しく解説します。

ご自身やご家族にとって、より良い医療の受け方を考えるための一助となれば幸いです。

外来診療と訪問診療の基本概念

医療を受ける方法は、一つだけではありません。

ここでは、最も一般的な「外来診療」と、近年重要性が高まっている「訪問診療」の基本的な考え方と、両者の違いについて解説します。

ご自身の状況に合った医療を選択するための第一歩として、それぞれの役割を理解しましょう。

外来診療とは何か

外来診療とは、患者さん自身が病院やクリニックなどの医療機関へ足を運び、診察や治療を受ける形態のことです。

風邪をひいたときにかかりつけ医に診てもらう、定期的に血圧の薬を処方してもらいに行く、専門的な検査を受けるなど、多くの方が経験したことのある、最も一般的な医療の形です。

患者さんが能動的に医療機関へアクセスすることで、そこに常備されている高度な医療機器を用いた検査や、専門の医師による診察を受けることができます。

予約制の場合もあれば、受付順で診察を行う場合もあり、医療機関の方針によって運営方法は異なります。

訪問診療とは何か

訪問診療とは、病気や障害などにより医療機関への通院が難しい患者さんのために、医師が定期的かつ計画的に患者さんのご自宅や入居している施設へ訪問し、診察や治療、薬の処方、健康相談などを行う医療サービスです。

在宅医療の中核を担うもので、単発の往診とは異なり、あらかじめ診療計画を立て、月に1回や2回といった頻度で定期的に訪問するのが特徴です。

住み慣れた環境で医療を受けられるため、患者さんの身体的・精神的な負担を軽減し、療養生活の質を維持・向上させることを目的としています。

両診療スタイルの根本的な違い

外来診療と訪問診療の最も大きな違いは、「誰が」「どこへ」移動するかにあります。

外来診療は「患者さんが医療機関へ」移動するのに対し、訪問診療は「医師が患者さんのもとへ」移動します。この移動の主体が異なることで、受けられる医療の内容や環境、患者さんの負担などに様々な違いが生まれます。

どちらのスタイルが適しているかは、患者さんお一人おひとりの健康状態や生活背景によって決まります。

診療スタイルの基本的な違い

項目	外来診療	訪問診療
場所	病院・クリニック	患者さんの自宅・施設
移動する人	患者さん	医師・医療スタッフ
診療のタイミング	患者さんの希望日・予約日	定期的な計画訪問

医療制度における位置づけ

外来診療も訪問診療も、日本の公的医療保険制度（健康保険や国民健康保険など）が適用される正規の医療行為です。したがって、どちらの診療スタイルを選択しても、医療費の自己負担割合は原則として同じ（1割〜3割）です。

ただし、訪問診療の場合は、通常の診察料や治療費に加えて、医師がご自宅へ訪問するための費用（在宅患者訪問診療料など）が加算されます。

これらの費用も医療保険の対象となりますが、全体の自己負担額は外来診療よりも高くなる傾向があります。介護保険を利用している場合は、居宅療養管理指導費として介護保険が適用される部分もあります。

患者さんのニーズと診療スタイルの選択基準

ご自身やご家族にとって、外来診療と訪問診療のどちらがより適しているかを判断するには、いくつかの視点から検討することが重要です。

お身体の状態はもちろん、日々の生活環境やご家族のサポート体制なども含めて総合的に考え、納得のいく選択をしましょう。

身体状況による選択の目安

診療スタイルを選ぶ上で最も重要な基準となるのが、患者さんご自身の身体状況です。自力で、あるいはご家族の介助で無理なく通院できるのであれば、外来診療が基本となります。

一方で、通院そのものが大きな負担となる場合や、寝たきりの状態に近い場合は、訪問診療が有力な選択肢となります。

病状が安定しているか、急な変化のリスクがどの程度あるかによっても、判断は変わってきます。

身体状況と診療スタイルの適合性

身体状況の例	推奨される診療スタイル	主な理由
自力で歩行・移動が可能	外来診療	通院の負担が少なく、医療機関の設備を活用できるため。
介助があれば通院可能	外来診療 or 訪問診療	通院頻度や介助者の負担を考慮して検討します。
通院に多大な労力や苦痛を伴う	訪問診療	身体的・精神的負担を軽減し、在宅での療養に専念するため。

生活環境と通院可能性の検討

お住まいの環境も、診療スタイルを選択する上で大切な要素です。

例えば、近くに適切な医療機関がない、公共交通機関での移動が難しい、自宅がエレベーターのない集合住宅の上階にあるなど、物理的な障壁が通院を困難にすることがあります。

また、天候に左右されずに定期的な受診を継続できるかどうかも考慮すべき点です。これらの生活環境における課題を洗い出し、通院の実現可能性を現実的に評価することが求められます。

家族のサポート体制との関係

ご家族のサポートが得られるかどうかは、特に通院に介助を必要とする患者さんにとって重要なポイントです。ご家族が送迎や院内での付き添いを継続的に行える状況であれば、外来診療を続けることが可能です。

しかし、ご家族が高齢であったり、仕事で日中の対応が難しかったりする場合、通院の維持は大きな負担となります。

ご家族の状況も正直に話し合い、無理のない療養体制を築くために、訪問診療への切り替えを検討することも一つの方法です。

外来診療の特徴とメリット・デメリット

長年にわたり日本の医療の中心であった外来診療には、多くの利点がある一方で、患者さんの状態によっては制約となる側面もあります。

ここでは外来診療が持つ特徴を整理し、そのメリットとデメリットを具体的に解説します。

外来診療の具体的なメリット

外来診療の最大のメリットは、医療機関に整備された充実した設備を活用できる点にあります。

レントゲンやCT、MRI、超音波（エコー）といった専門的な検査機器をその場で使用できるため、より詳細で正確な診断につながります。

また、複数の診療科を持つ病院であれば、必要に応じて他の専門医の診察を同日に受けることも可能です。

このように、高度な医療設備と専門スタッフが集約されている環境は、診断から治療までを効率的に進める上で大きな強みとなります。

外来診療の制約と課題

外来診療の制約は、主に患者さん側の「通院」という行為に集約されます。

まず、医療機関までの移動に伴う身体的な負担があります。また、診察までの待ち時間や、院内での移動も、体力的に余裕のない患者さんにとっては大きな負担です。

さらに、予約時間に合わせてスケジュールを調整する必要があり、悪天候の日には通院が困難になることもあります。

これらの課題は、患者さんの病状が進行したり、高齢化したりするにつれて、より深刻な問題となる可能性があります。

外来診療の利点と課題

項目	内容
主なメリット	・高度な検査機器を利用可能 ・複数の専門医の受診が容易 ・豊富な医薬品や医療材料
主なデメリット	・通院の身体的、時間的負担 ・待ち時間の発生 ・交通費などの経済的負担

外来診療に適した患者さんの条件

外来診療は、以下のような条件に当てはまる患者さんにとって適したスタイルと言えます。

• ご自身で、あるいは軽度の介助で安全に通院ができる方
• 定期的な精密検査や専門的な処置が必要な方
• 複数の診療科を並行して受診する必要がある方
• 病状が比較的安定しており、急変のリスクが低い方

医療機関との連携方法

外来診療では、患者さん自身が医療機関と直接やりとりをすることが基本です。診察の予約、変更、キャンセルなどは、電話やインターネットを通じて行います。

また、かかりつけ医から専門病院へ紹介される際には、紹介状（診療情報提供書）を持参し、患者さんが医療機関同士の橋渡し役を担います。

お薬手帳を持参することで、複数の医療機関から処方されている薬の情報を正確に伝え、重複投与や飲み合わせの問題を防ぐことができます。

検査・治療設備の活用

医療機関では、血液検査や尿検査といった基本的な検査から、内視鏡検査、心電図、呼吸機能検査など、多岐にわたる検査を実施できます。

これらの検査結果を基に、医師は病状を正確に把握し、治療方針を決定します。

治療においても、リハビリテーション設備や処置室などが完備されており、専門的な医療を提供するための環境が整っています。

これらの設備を最大限に活用できることが、外来診療の大きな価値です。

外来診療で活用できる主な設備

分類	設備の例
検査機器	レントゲン、CT、MRI、超音波、内視鏡、心電計
治療・処置設備	処置室、手術室、リハビリテーション室、点滴室

訪問診療の特徴とメリット・デメリット

通院が困難な患者さんの療養生活を支える訪問診療は、住み慣れた場所で医療を受けられるという大きな利点があります。しかし、外来診療とは異なる制約も存在します。

ここでは訪問診療が持つ独自の特徴を理解し、そのメリットとデメリットについて詳しく見ていきましょう。

訪問診療の具体的なメリット

訪問診療の最大のメリットは、患者さんが自宅という最もリラックスできる環境で、計画的な医療を受けられることです。これにより、通院に伴う身体的・精神的なストレスや、移動中の転倒などのリスクを回避できます。

また、医師が患者さんの普段の生活の様子を直接見ることで、より実情に即した療養指導や服薬管理が可能になります。

ご家族も、診察に同席しやすく、医師と直接話をする機会が増えるため、病状や今後の見通しについて理解を深めやすいという利点もあります。

在宅で医療を受けることの主な利点

• 通院の負担（身体的・時間的）がなくなる
• 住み慣れた環境で安心して療養できる
• 病院内での感染症のリスクを低減できる
• 家族が診察に同席しやすい

訪問診療の制約と課題

訪問診療における制約は、持ち運べる医療機器や医薬品に限りがあることです。そのため、レントゲン撮影やCT検査など、大掛かりな設備を必要とする検査はご自宅では行えません。

これらの検査が必要になった場合は、連携している病院へ出向くか、検査機器を搭載した専門の車両に来てもらうなどの対応が必要です。

また、緊急時に常に医師がそばにいるわけではないため、容体が急変した際の対応については、あらかじめ医師や訪問看護師と十分に話し合い、緊急連絡体制を整えておくことが重要です。

訪問診療の利点と課題

項目	内容
主なメリット	・通院負担の解消 ・生活実態に即した医療の提供 ・患者さんと家族の精神的安定
主なデメリット	・実施できる検査や処置に制限がある ・外来診療に比べ自己負担額が高くなる傾向 ・緊急時の対応体制の事前確認が必要

訪問診療に適した患者さんの条件

訪問診療は、特に以下のような状況にある患者さんにとって、療養生活を支える上で有効な選択肢となります。

• 病気や高齢、障害などにより、一人での通院が困難な方
• 寝たきりの状態、またはそれに準ずる状態の方
• がんの終末期や難病など、ご自宅での療養を希望される方
• 退院後、ご自宅での継続的な医療管理（点滴、在宅酸素、経管栄養など）が必要な方

診療スタイル移行のタイミングと手続き

療養生活を送る中で、患者さんの病状や生活環境は変化します。それに伴い、これまで続けてきた外来診療が難しくなったり、逆に訪問診療の必要性が低下したりすることもあります。

ここでは、診療スタイルをスムーズに移行するための判断の目安と、具体的な手続きについて解説します。

外来から訪問診療への移行判断

外来診療から訪問診療への移行を検討するタイミングは、患者さんやご家族が「通院が大変だ」と感じ始めたときです。

例えば、通院のたびに心身ともに疲れ果ててしまう、付き添う家族の負担が限界に近い、病状の悪化で外出そのものが危険になった、といった状況が挙げられます。

かかりつけの医師や病院の相談員、ケアマネジャーなどに現状を相談し、訪問診療の導入が適切かどうか、専門的な見地から助言をもらうことが大切です。

訪問診療から外来への復帰可能性

訪問診療を受けている患者さんの病状が回復し、体力が向上した場合、再び外来診療へ戻ることも十分に可能です。

例えば、リハビリテーションによって歩行能力が改善し、ご自身で通院できるようになったケースなどが考えられます。

診療スタイルの変更は一方通行ではありません。患者さんの状態に合わせて、柔軟に見直していくことができます。

外来への復帰を希望する場合は、訪問診療を担当している医師と相談し、体力面や安全面を考慮した上で、適切なタイミングを判断します。

移行時の手続きと準備事項

診療スタイルを移行する際は、医療の継続性を保つために、情報の引き継ぎが重要です。外来から訪問診療へ移る場合は、まず、訪問診療を行っているクリニックを探し、相談します。

契約が決まったら、これまで通院していた医療機関にその旨を伝え、「診療情報提供書（紹介状）」を作成してもらいます。

この書類には、病名、治療経過、処方内容などの重要な情報が記載されており、新しい担当医がスムーズに診療を引き継ぐために必要です。

診療スタイル移行時の準備

準備するもの	主な内容	入手先・依頼先
診療情報提供書（紹介状）	これまでの病状や治療内容の記録	現在診療を受けている医師
健康保険証・各種医療証	保険診療を受けるための資格証明	ご自身で保管
お薬手帳・薬剤情報提供書	現在服用している薬の一覧	ご自身およびかかりつけ薬局

地域医療連携における2つの診療スタイルの役割

患者さんが安心して療養生活を送るためには、一つの医療機関だけでなく、地域の様々な医療・介護サービスが連携し、一体となって支える体制が重要です。

外来診療と訪問診療は、この「地域包括ケアシステム」の中で、それぞれ異なる役割を担いながら協力し合っています。

病院・クリニックとの連携体制

訪問診療を行うクリニックは、地域の基幹病院や専門クリニックと緊密な連携関係を築いています。

訪問診療を受けている患者さんが専門的な検査や入院が必要になった場合、連携先の病院へスムーズに紹介できる体制を整えています。

逆に、病院を退院して在宅療養に入る患者さんを、病院から紹介されて訪問診療で引き継ぐこともあります。このようにお互いの機能を補完し合うことで、患者さんに切れ目のない医療を提供します。

医療機関の主な役割分担

医療機関の種類	主な役割
訪問診療クリニック	日常的な健康管理、在宅での慢性期医療、看取り
地域の病院（専門科）	専門的な検査・診断、急性期治療、手術
地域の基幹病院	救急対応、高度医療、入院治療全般

介護施設との協力関係

多くの訪問診療クリニックは、有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅といった介護施設とも協力関係にあります。

施設の入居者に対して、施設の看護師や介護スタッフと連携しながら計画的な訪問診療を提供します。

医療と介護が密に情報共有を行うことで、入居者の日々の小さな変化にも気づきやすくなり、病状の早期発見や重症化の予防につながります。

地域包括ケアシステムでの位置づけ

地域包括ケアシステムとは、高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される体制のことです。

この中で、外来診療は主に元気なときや病気の初期段階を、訪問診療は在宅療養期や終末期を支える役割を担います。

両者が連携することで、患者さんの状態変化に応じた適切な医療を、地域全体で提供していくことができます。

家族・介護者との情報共有

患者さんを支える上で、ご家族やケアマネジャー、訪問看護師、ヘルパーといった多職種との情報共有は極めて重要です。

訪問診療では、医師が定期的に訪問するため、ご家族や他のサービス担当者と顔を合わせる機会が多く、直接的な情報交換がしやすい環境にあります。

診察結果や今後の治療方針などを共有し、それぞれの専門的な視点から意見を出し合うことで、患者さんにとって最善の療養環境をチームで作り上げていきます。

在宅療養を支える主な専門職

• 医師
• 歯科医師
• 薬剤師
• 訪問看護師
• ケアマネジャー（介護支援専門員）
• 理学療法士・作業療法士
• ホームヘルパー（訪問介護員）

よくある質問

外来診療と訪問診療について、患者さんやご家族から寄せられることの多い質問とその回答をまとめました。診療スタイルを選択する際の参考にしてください。

訪問診療の費用は、外来診療と比べてどのくらい高くなりますか？

訪問診療では、通常の診療費に加えて、医師が訪問するための費用（往診料、管理料など）が加算されるため、1回あたりの自己負担額は外来診療よりも高くなります。

例えば、医療保険の自己負担割合が1割の方の場合、月2回の訪問診療で自己負担額は月額7,000円程度からが目安となります（検査や処置の内容により変動します）。

ただし、医療費の自己負担には月ごとの上限額（高額療養費制度）が定められており、上限を超えた分は払い戻されます。

訪問診療を受けているときに、夜間や休日に容体が急変したらどうなりますか？

訪問診療では、24時間365日対応可能な緊急連絡先を設けることが必要となっています。急に具合が悪くなった場合は、まずその連絡先に電話で相談します。

電話で看護師や医師が状況を伺い、必要な指示を出したり、緊急で往診したり、場合によっては救急車の要請を判断したりします。

この緊急時対応体制があることが、在宅療養の安心につながります。契約前に、緊急時の連絡方法や対応の流れについて、詳しく確認しておくことが重要です。

緊急時の対応フローの違い

状況	外来診療が中心の方	訪問診療を受けている方
体調の急変時	かかりつけ医の診療時間内であれば電話相談。時間外は救急外来を受診するか、救急車を要請。	まず契約している訪問看護ステーションもしくは訪問診療クリニックの緊急連絡先に電話。医師や看護師の指示を仰ぐ。

診察の際、家族は必ず同席しなければいけませんか？

毎回必ずしもご家族の同席が必要というわけではありません。患者さんお一人での対応が可能な場合は、お一人で診察を受けていただけます。

しかし、病状の説明や今後の治療方針に関する大切な話がある場合や、患者さんご自身の意思表示が難しい場合には、ご家族に同席をお願いすることがあります。

ご家族が同席することで、医師からの説明を一緒に聞き、認識を共有できるという利点があります。

どのような病気や状態で訪問診療をお願いできますか？

訪問診療の対象となる病気や状態に特定の制限はありません。脳梗塞後遺症、心不全、認知症、がん、神経難病など、疾患の種類を問わず、通院が困難であれば対象となります。

また、特定の病気だけでなく、高齢による衰弱で外出が難しいといった場合も相談が可能です。

まずは、かかりつけ医や地域の訪問診療クリニックに「このような状態でも訪問診療は可能か」と問い合わせてみてください。

薬はどのようにしてもらえますか？

訪問診療の場合、医師が処方箋を発行します。

その処方箋を、ご家族が調剤薬局へ持参して薬を受け取る方法と、薬局の薬剤師がご自宅まで薬を届けてくれる「在宅患者訪問薬剤管理指導（訪問服薬指導）」を利用する方法があります。

後者のサービスを利用すると、薬剤師が薬の管理方法や飲み方の説明、副作用の確認なども行ってくれるため、より安心して服薬を続けることができます。

多くの訪問診療クリニックは、地域の薬局と連携しています。

今回の内容が皆様のお役に立ちますように。