在宅医療における緊急時の不安を解消 – 訪問診療が提供する迅速な対応

在宅医療を選択された方やご家族にとって、万が一の緊急事態にどう対応すれば良いのかという不安は尽きないものです。

特に夜間や休日など、かかりつけ医とすぐに連絡が取れない状況を想像すると、心配は募るばかりでしょう。

この記事では、訪問診療クリニックが提供する緊急時の対応体制や具体的な流れ、そして日頃からの備えについて詳しく解説し、在宅療養における緊急時の不安を少しでも和らげるためのお手伝いをします。

在宅医療における緊急時の不安とは

在宅療養中に多い緊急時のケース

在宅療養中には、日々の体調管理に気を配っていても、予期せぬ体調の変化や突発的な事故が起こり得るものです。例えば、長年付き合ってきた慢性疾患が急に悪化するケースは少なくありません。

心不全を抱える方であれば突然の強い息切れや呼吸困難、糖尿病をお持ちの方であれば低血糖や高血糖による意識障害などが代表的です。

また、加齢や病気による体力低下から、ご自宅内での転倒による骨折や打撲、頭部外傷なども起こりやすい緊急事態と言えます。

その他にも、急な高熱、食べ物や唾液の誤嚥による肺炎の発症や悪化、床ずれ（褥瘡）の状態が急に悪くなることもあります。

これらの事態は、患者さんご本人にとってはもちろんのこと、日々介護にあたるご家族にとっても、精神的に大きな不安と負担をもたらします。

特に、普段と明らかに違う症状が現れた際に、それがどの程度の緊急性を要するものなのか、すぐに医療機関に連絡すべきなのか、あるいは少し様子を見ても良いのか、その判断に迷うことは非常に多いのが実情です。

在宅療養における主な緊急ケースと注意すべき症状

緊急ケースの例	主な症状	家族ができる初期確認
慢性心不全の急性増悪	強い息切れ、咳、ピンク色の泡状の痰、横になると苦しい、顔面蒼白、冷や汗	呼吸の回数、脈拍数、血圧（測定器があれば）、意識状態の確認
脳血管障害の再発・悪化	突然の片側の手足の麻痺・しびれ、呂律が回らない、言葉が出にくい、激しい頭痛、めまい、意識レベルの低下	呼びかけへの反応、笑顔が作れるか、両手を水平に挙げられるか
重度の脱水・発熱	ぐったりしている、尿量が極端に少ない、高熱が続く、皮膚や口の中の乾燥、脈が速い	体温測定、水分摂取状況の確認、皮膚の弾力性の確認
誤嚥性肺炎	食事中や食後のむせ込み、発熱、咳、痰が増える、呼吸が速い、ゼーゼーする呼吸音	体温測定、呼吸状態の観察、食事の様子の確認

家族が感じやすい不安や悩み

患者さんを一番近くで支えるご家族は、緊急時において様々な不安や悩みを抱えやすい立場にあります。

「もしもの時、自分ひとりで冷静に対応できるだろうか」「医師や看護師にすぐに来てもらえるのだろうか、連絡はすぐにつくだろうか」「救急車を呼ぶべきか、それとも訪問診療の先生にまず連絡すべきか迷う」といった切実な声が多く聞かれます。

これらの不安は、特に夜間や早朝、あるいは土日祝日など、一般の医療機関が休診している時間帯には、一層強まる傾向が見られます。

また、緊急時の対応に関する専門的な知識や経験が少ないことから、「自分の判断が間違っていて、患者さんの状態を悪化させてしまったらどうしよう」という強いプレッシャーを感じることも少なくありません。

愛する家族の苦しむ姿を目の当たりにしながら、的確な行動を取らなければならないという状況は、精神的に非常に大きな負担となります。

このようなご家族の不安を少しでも軽減できるよう、訪問診療クリニックは事前の情報提供や相談体制の充実に努めています。

緊急時に迷いやすい判断ポイント

緊急時には、患者さんの状態を的確に把握し、冷静な判断を下すことが求められますが、実際には動揺してしまい、普段通りの判断が難しくなるものです。

「この症状はすぐに医師に連絡すべきなのか」「もう少し様子を見ても大丈夫なのか」といった判断は、医療従事者でなければ非常に難しいと言えるでしょう。

例えば、微熱や軽い咳、一時的な食欲不振といった症状であれば、翌日の定期診察まで様子を見ても良い場合もあります。

しかし、急な呼吸困難、意識障害、激しい胸痛などは一刻を争う事態であり、即座の対応が必要です。

この「様子を見ても良いのか、すぐに行動すべきか」という判断の難しさが、ご家族にとって大きな精神的負担となっています。

特に、患者さんがうまく症状を伝えられない場合や、認知症を合併している場合などは、ご家族が客観的な情報を集めて判断材料としなければならず、その責任は一層重くなります。

訪問診療では、どのような場合に緊急連絡が必要か、具体的な症状の目安などを事前に説明し、判断の一助となるよう努めています。

緊急性の判断目安

症状の例	緊急性が高い可能性	まずは相談を検討
突然の激しい胸痛、背部痛、呼吸困難、冷や汗	はい（心筋梗塞や大動脈解離などの可能性）	いいえ（即座に連絡、または119番）
意識がない、呼びかけに全く反応しない、けいれんが5分以上続く	はい（重篤な状態の可能性）	いいえ（即座に連絡、または119番）
38.5℃以上の発熱が続き、ぐったりしている、水分が摂れない	状況による（感染症や脱水の可能性）	はい（速やかに連絡）
軽い嘔吐、下痢（水分は十分に摂れており、意識ははっきりしている）	いいえ（翌日の受診でも可な場合も）	はい（判断に迷う場合は連絡）
普段と明らかに違う言動、急激な興奮状態	状況による（せん妄や基礎疾患悪化の可能性）	はい（連絡して指示を仰ぐ）

在宅医療ならではの課題とその背景

在宅医療は、患者さんが長年住み慣れた安心できる環境で療養を継続できるという、他には代えがたい大きな利点があります。しかしその一方で、病院という管理された環境とは異なるため、在宅医療特有の課題も存在します。

例えば、病院の集中治療室や救急外来のように、あらゆる事態に対応できる高度な医療機器や検査設備が常に身近に揃っているわけではありません。

持ち運び可能な医療機器には限界があり、行える処置や検査も限られます。

また、医師や看護師が24時間患者さんのそばに常駐しているわけではないため、体調の急変時には、ご家族が最初の発見者となり、初期対応を行わなければならない場面が多くなります。

医療従事者でないご家族が、限られた情報の中で重大な判断を迫られることは、大きなストレス要因となり得ます。これらの状況が、緊急時における不安を増大させる一因となることがあります。

しかし、訪問診療クリニックでは、これらの在宅医療の特性と課題を深く理解した上で、それらを補い、迅速かつ適切な医療を提供できるような緊急対応体制の構築に力を入れています。

病院と在宅医療の環境比較（緊急時観点）

項目	病院（入院中）	在宅医療
医療スタッフの配置	医師・看護師が24時間院内に常駐	医師・看護師は訪問時以外は不在（オンコール体制で対応）
医療機器・設備	CT、MRI、人工呼吸器など高度医療機器が豊富に整備	持ち運び可能なポータブル検査機器、基本的な処置具が中心
緊急時の初動対応者	多くの場合、看護師や医師が直接対応	多くの場合、家族が第一発見者となり、電話連絡を通じて医療者が状況把握

訪問診療クリニックの緊急対応体制

24時間365日対応の仕組み

多くの訪問診療クリニックでは、患者さんとそのご家族が安心して在宅での療養生活を続けられるよう、24時間365日、いつでも医療相談や対応が可能な体制を構築しています。

これは、通常の診療時間外である夜間や早朝、あるいは土曜日曜祝日といった休日であっても、医師や看護師が電話での相談に応じたり、患者さんの状態に応じて緊急往診を行ったりする仕組みを指します。

この体制があることで、「何かあったらどうしよう」という不安を軽減し、精神的な支えとなります。

具体的には、クリニックに所属する複数の医師や看護師が交代でオンコール（自宅待機や院内待機など）の当番を担当し、いつ緊急の連絡が入っても誰かが必ず対応できるようにしています。

緊急連絡用の専用電話番号を設け、患者さんやご家族にはその番号を事前にお伝えします。

この24時間365日の対応体制は、訪問診療を選択する上で非常に重要なポイントであり、クリニックの信頼性を示すものとも言えます。

緊急時の連絡方法と初動対応

万が一、患者さんの容態が急変した際には、まずクリニックからあらかじめ指示されている緊急連絡先に電話をすることが最初の行動となります。

この際、できるだけ落ち着いて、患者さんの現在の状態、いつからどのような症状が出ているのか、意識はあるか、呼吸はどうかなどを具体的に伝えることが大切です。

電話を受けた医師や看護師は、伝えられた情報から状況を迅速に把握し、電話口での応急処置の指示（例えば、楽な体勢にする、衣服を緩めるなど）や、今後の対応（緊急往診の必要性の判断、救急搬送の手配の検討など）を判断し、指示します。

事前に緊急連絡先、患者さんの氏名、生年月日、主な病名、かかりつけ医の情報、服用中の薬などをまとめたメモを電話の近くに準備しておくと、いざという時に慌てずに必要な情報をスムーズに伝えることができます。

この初動の的確な情報伝達が、その後の迅速な対応に繋がります。

緊急連絡時に伝えるべき主な情報

情報カテゴリ	具体的な内容例	伝える目的・理由
患者さんの基本情報	氏名、年齢（または生年月日）、性別	正確な患者さんを特定し、カルテ情報を迅速に参照するため
現在の症状	「いつから」「どこが」「どのように」苦しいか、痛むか、変化したか。具体的な症状（例：発熱39℃、呼吸が荒い、嘔吐ありなど）	症状の重篤度や緊急性を判断するための最も重要な情報
バイタルサイン（測定できれば）	体温、脈拍数、呼吸数、血圧、酸素飽和度（測定器があれば）	客観的なデータとして、患者さんの状態を評価する参考になるため
意識状態	呼びかけへの反応はどうか（はっきりしている、ぼんやりしている、反応がないなど）	脳機能の状態を把握し、緊急性を判断する重要な指標

医師・看護師のオンコール体制

オンコール体制とは、診療時間外や休日においても、医師や看護師が緊急の連絡や往診の要請に対応できるよう待機している状態を指します。

通常、クリニックに所属する複数の医師や看護師が輪番制でこのオンコール当番を担当し、いつ連絡があっても対応できる準備をしています。

当番の医師や看護師は、緊急連絡用の電話を常に携帯し、連絡があれば患者さんのカルテ情報（電子カルテであれば院外からもアクセス可能な場合が多い）などを参照しながら、適切な医学的アドバイスや指示を行います。

このオンコール体制を維持するためには、医療スタッフの協力と理解、そしてクリニック全体の組織的な取り組みが必要です。一人の医師や看護師に負担が過度に集中することを避け、持続可能な24時間対応を実現するために、人員配置や情報共有の仕組みを整えています。

この体制があるからこそ、患者さんとご家族は「いつでも頼れる医療者がいる」という安心感を持って在宅療養に臨むことができます。

連携病院や地域医療との協力体制

訪問診療クリニックは、単独で全ての医療ニーズに対応するわけではありません。

特に緊急時において、ご自宅での対応が困難な場合や、より専門的な検査・治療、入院が必要になった場合に備え、地域の基幹病院（急性期病院や療養型病院など）や専門クリニックと密接な連携体制を築いています。

この連携は、患者さんの状態に応じて、適切な医療機関へスムーズに紹介し、必要な医療を途切れることなく提供するために非常に重要です。

具体的には、日常の診療から患者さんの情報を共有したり、緊急時の受け入れについて事前に協議したりしています。

また、地域の医師会や他の在宅医療クリニック、訪問看護ステーション、ケアマネージャー、調剤薬局など、様々な医療・介護サービス事業者とも顔の見える関係を構築し、地域全体で患者さんを支えるネットワーク作りに努めています。

これらの協力体制が、質の高い、そして安心できる在宅医療の提供を可能にしています。

主な連携先とその役割

連携先	主な役割・機能	連携によるメリット
後方支援病院（急性期病院）	緊急入院の受け入れ、専門的な検査（CT、MRIなど）、手術や高度な治療の実施	重症化した場合の迅速な入院先の確保、専門医による診断・治療へのアクセス
療養型病院・地域包括ケア病棟	急性期治療後の継続的な医療・リハビリ、レスパイト入院（家族の休息目的の短期入院）の受け入れ	状態安定後の療養先の確保、在宅復帰支援、介護者の負担軽減
訪問看護ステーション	医師の指示に基づく日常の看護ケア（点滴、褥瘡処置など）、24時間対応の補助、家族支援	医師と看護師による密な情報共有、医療と看護の両面からのきめ細やかなサポート
ケアマネージャー（介護支援専門員）	ケアプランの作成、介護保険サービスの調整、多職種連携のコーディネート	医療と介護のスムーズな連携、患者・家族のニーズに合った包括的な支援体制の構築

往診と訪問診療の違いと役割分担

在宅医療の文脈でよく耳にする「訪問診療」と「往診」という言葉ですが、これらは似ているようで異なる意味合いを持っています。

「訪問診療」とは、通院が困難な患者さんのご自宅に、医師が計画的かつ定期的に訪問し、診察、治療、薬の処方、療養上の相談・指導などを行うことを指します。

通常、月に2回や週に1回など、患者さんの状態や病状に応じて訪問スケジュールを立てて実施します。これは、継続的な健康管理や慢性疾患のコントロールを目的としています。

一方、「往診」とは、定期的な訪問診療とは別に、患者さんの容態が急に悪化したり、突発的な症状が出現したりした場合に、患者さんやご家族からの要請を受けて、医師が臨時でご自宅に伺い診療を行うことを指します。

つまり、計画的なケアが「訪問診療」であり、緊急時の対応が「往診」と理解すると分かりやすいでしょう。

訪問診療クリニックは、この両方の機能を持ち合わせることで、日々の安定した療養生活のサポートと、万が一の事態への迅速な対応という、二つの重要な役割を担っています。

この使い分けと連携が、在宅療養の安心を支える基盤となります。

訪問診療と往診の主な違い

項目	訪問診療	往診
訪問のタイミング	あらかじめ立てられた計画に基づき、定期的・継続的に訪問	患者・家族からの要請に基づき、突発的・臨時的に訪問
主な目的	慢性疾患の管理、全身状態の把握、予防医療、療養相談	急な病状変化への対応、診断、緊急処置、苦痛緩和
医療行為の性格	計画的な医療、予防的ケアが中心	緊急的な医療、対症療法が中心となることも
医療保険上の扱い	在宅患者訪問診療料などを算定	往診料や緊急往診加算などを算定（時間帯や状況による）

緊急時の具体的な対応フロー

電話相談から現場到着までの流れ

患者さんの容態に急な変化が見られた場合、ご家族はまずクリニックの緊急連絡先に電話をします。電話を受けた医師または看護師は、まずお名前と患者さんの状況を落ち着いて伺います。

いつから、どのような症状が出ているのか、意識の状態、呼吸の様子、顔色、体温などを詳しく確認します。この電話での聞き取りは、状況の緊急度を判断し、適切な初期対応を決定するために非常に重要です。

聞き取った情報をもとに、医師は電話口での応急処置の指示（例えば、安静にする、水分を少量ずつ与えるなど）を行うとともに、緊急往診の必要性を判断します。

往診が必要と判断された場合、医師は必要な医療機器や薬剤を準備し、可能な限り迅速に患者さんのご自宅へ向かいます。

移動中も、状況に応じてご家族に電話で連絡を取り、患者さんの状態変化の有無を確認したり、追加の指示を出したりすることがあります。現場到着後は、速やかに診察と処置を開始します。

症状確認と初期指示のポイント

緊急連絡を受けた際の電話での症状確認では、限られた時間の中で的確に情報を得るために、医師や看護師は具体的な質問を重ねます。

例えば、「どのような種類の痛みですか（ズキズキ、締め付けられるようなど）」「息苦しさは安静にしていても変わりませんか、それとも動くと強まりますか」「意識ははっきりしていますか、呼びかけにどのように反応しますか」といった内容です。

これらの質問を通じて、患者さんの現在の苦痛の程度やバイタルサインの異常、重篤な疾患の可能性などを評価します。

そして、これらの情報に基づいて、ご家族ができる範囲での安全な応急処置を具体的にお伝えします。

例えば、呼吸が苦しそうな場合は、枕で上半身を少し高くする、衣服のボタンを緩めて楽にする、などです。

また、医師が到着するまでの間、観察してほしいポイント（例：呼吸の回数、顔色や唇の色、手足の冷たさなど）を伝え、状態の変化に注意してもらうよう依頼することもあります。

これらの初期指示は、患者さんの安全を確保し、医師到着までの間の状態悪化を最小限に食い止めるために重要な役割を果たします。

必要時の緊急往診・救急搬送の判断

電話での聞き取りや初期指示の後、医師は緊急往診を行うか、あるいは救急車の要請を優先すべきかを総合的に判断します。

この判断は、患者さんの症状の重篤度、緊急性、ご自宅での対応の限界、そして搬送によるメリット・デメリットなどを考慮して行われます。

例えば、意識障害が急速に進行している、激しい呼吸困難でチアノーゼ（皮膚や粘膜が青紫色になること）が見られる、コントロールできない大量出血があるなど、生命に直接的な危険が及ぶ可能性が高いと判断される場合は、一刻も早い専門的治療が必要となるため、救急搬送を指示し、搬送先病院との連携を試みます。

一方で、症状はあるもののバイタルサインが比較的安定しており、ご自宅での点滴や薬剤投与、酸素吸入などで状態の安定化や苦痛の緩和が見込めると判断される場合には、緊急往診を行います。

往診により、住み慣れた環境で迅速な医療介入を受けることができ、不要な救急搬送や入院を避けられる可能性もあります。この判断は非常に難しく、医師の経験と専門知識が求められます。

緊急往診と救急搬送の判断材料の例

判断要素	緊急往診を優先的に考慮するケースの例	救急搬送を優先的に考慮するケースの例
意識状態	呼びかけに反応あり、やや朦朧としているが指示には従える	呼びかけに全く反応がない、または刺激にしか反応しない、けいれんが持続している
呼吸状態	息切れがあるが会話は可能、酸素飽和度が軽度低下している	強い呼吸困難で会話が困難、チアノーゼ、喘鳴（ゼーゼー、ヒューヒューという呼吸音）が著しい
循環状態（血圧・脈拍など）	血圧がやや低いがショック状態ではない、頻脈だが不整脈は不安定ではない	測定不能な低血圧、重篤な不整脈、コントロールできない出血
自宅での対応可能性	点滴、薬剤投与、酸素吸入などで症状緩和や状態安定が期待できる	緊急手術、専門的な検査（CT、心臓カテーテルなど）、人工呼吸器管理などが必要

診療後のフォローアップと情報共有

緊急対応を行った後は、それで終わりではありません。患者さんの状態が一時的に安定した後も、その後の経過を注意深く見守る必要があります。

訪問診療クリニックでは、緊急往診の翌日以降に再度訪問して診察を行ったり、電話でご家族から様子を伺ったりするなど、きめ細やかなフォローアップを行います。

これにより、症状の再燃や新たな問題の早期発見に繋げます。

また、今回の緊急対応の内容、診断、行った処置、今後の注意点などを、ご家族はもちろんのこと、関わっているケアマネージャー、訪問看護師、薬剤師、その他の介護サービス事業者などと速やかに情報共有します。

この情報共有は、チーム全体で患者さんの状態変化を理解し、再発防止策を講じたり、今後の療養方針やケアプランを見直したりするために非常に重要です。

多職種が連携して一貫したサポートを提供することで、患者さんとご家族の継続的な安心を支えます。

日常の診療と予防的アプローチ

定期訪問による健康状態の把握

訪問診療の根幹をなすのは、計画的かつ定期的な医師の訪問による、患者さんの健康状態の継続的な把握と管理です。

医師や、場合によっては看護師が定期的（例えば月に2回、あるいは週に1回など、患者さんの状態に応じて設定）にお伺いし、診察、必要な検査（血液検査や超音波検査など、ポータブルな機器で行える範囲で）、薬の処方調整、療養生活上のアドバイスなどを行います。

この定期的な関わりを通じて、患者さんの平時の状態、つまり「いつもの様子」を医療者が深く理解することができます。

血圧や脈拍、体重といったバイタルサインの推移だけでなく、食欲、睡眠、活動量、表情、会話の内容といった細かな情報からも、健康状態を多角的に評価します。

この「いつもの様子」を把握しているからこそ、些細な変化や異常にも気づきやすくなり、それが緊急事態の予防や早期対応に繋がる第一歩となります。

病状変化の早期発見と対応

在宅療養中の患者さんは、複数の慢性疾患を抱えていたり、加齢に伴い予備力が低下していたりすることが多く、体調が変化しやすい状態にあることも少なくありません。

定期的な訪問診療は、このような病状の悪化の兆候や、新たな健康問題の芽を早期に発見するために非常に重要な役割を果たします。

例えば、血圧のわずかな上昇傾向、体重の漸増（心不全の悪化を示唆することも）、微熱の持続、食欲の低下、普段よりも口数が少ない、活動量が減ってきた、といったご家族だけでは見過ごしてしまいがちなサインを、医療専門職の視点から捉えることができます。

早期に問題を発見できれば、重症化する前に対処することが可能となり、例えば内服薬の調整や生活指導、一時的な点滴治療などで対応でき、苦痛の増大や入院のリスクを減らすことに繋がります。

この予防的なアプローチこそが、訪問診療の大きな強みの一つです。

ご家族も注意したい体調変化のサイン（例）

• 普段より明らかに元気がない、笑顔が少ない、食欲が著しく低下した
• 微熱が数日続く、咳や痰の量・色が変化した（黄色や緑色の痰など）
• 手足や顔にむくみが出てきた、または急に体重が増えた（数日で1-2kg以上など）
• トイレの回数が極端に増えた、または減った、尿の色が濃くなった
• 夜眠れない、または日中ウトウトしている時間が増えた

多職種連携によるサポート体制

在宅医療は、医師や看護師だけで完結するものではありません。患者さんが住み慣れた地域で安心して療養生活を送るためには、医療と介護、そして生活支援が一体となった包括的なサポート体制が大切です。

訪問診療クリニックは、その中心的役割を担いながら、ケアマネージャー（介護支援専門員）、訪問看護師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、歯科医師、歯科衛生士、ホームヘルパー、栄養士など、非常に多くの専門職と緊密に連携します。

これらの多職種が定期的にカンファレンス（会議）を開いたり、日々の情報交換（電話、連絡ノート、ICTツールなど）を行ったりすることで、患者さんの状態やニーズに関する情報を共有し、それぞれの専門性を活かしたケアプランを作成・実行します。

例えば、医師が処方した薬を薬剤師がご自宅に届け服薬指導を行い、訪問看護師が日々のバイタルチェックや医療処置を行い、理学療法士がリハビリテーションを行う、といった具体的な連携が行われます。

このチームアプローチにより、医療面だけでなく、介護、リハビリ、栄養、口腔ケア、福祉サービスなど、患者さんの生活全体を支えることが可能になります。

家族への事前説明と備えの重要性

緊急時にご家族が少しでも落ち着いて対応できるようにするためには、日頃からの事前の説明と、具体的な備えをしておくことが非常に重要です。

訪問診療を開始する際にはもちろんのこと、定期的な訪問の機会を利用して、患者さんの現在の病状、今後予測される体調の変化、どのような場合に緊急連絡が必要か、緊急時の連絡体制や対応の流れなどを、ご家族に分かりやすく丁寧に説明します。

また、具体的な備えとして、緊急連絡先（訪問診療クリニックの緊急電話番号、ケアマネージャーの連絡先など）を電話機の近くや目立つ場所に掲示しておくこと、保険証、医療証、お薬手帳、診察券などを一か所にまとめてすぐに持ち出せるように準備しておくこと、患者さんの既往歴やアレルギー情報、普段の様子などを簡潔にまとめたメモを作成しておくことなどをアドバイスします。

これらの「いざという時のための準備」が、ご家族の不安を軽減し、緊急時の迅速かつ適切な行動を助けることに繋がります。

訪問診療がもたらす安心とメリット

住み慣れた自宅で受けられる医療の安心感

多くの方が、病気や加齢によって身体機能が低下したとしても、可能な限り最期まで住み慣れた自宅で、家族や親しい人々に囲まれて過ごしたいと願っています。

訪問診療は、そのような患者さんとご家族の願いを叶えるための一つの大切な手段です。

病院という非日常的な空間ではなく、長年愛着を持って暮らしてきたリラックスできる環境で、必要な医療やケアを受けられることは、患者さんにとって何物にも代えがたい大きな精神的安定をもたらします。

特に終末期ケア（ターミナルケア）においては、患者さんが望む場所で、尊厳を保ちながら穏やかな時間を過ごせるよう、痛みの緩和や精神的なサポートを中心とした医療を提供します。

ご家族にとっても、患者さんのそばにいられる時間が長くなり、日々の通院介助の負担がなくなるというメリットがあります。

この「自宅で過ごせる」という安心感が、療養生活の質を高める上で非常に大きな意味を持ちます。

家族の負担軽減と精神的サポート

在宅での療養生活は、患者さんを支えるご家族にとって、身体的にも精神的にも大きな負担となることがあります。

特に、医療的な知識や介護経験が少ないご家族にとっては、日々のケアや容態変化への対応に戸惑いや不安を感じることも少なくありません。訪問診療は、定期的な医療的ケアや健康管理を通じて、これらの介護負担の軽減を目指します。

例えば、医師や看護師が医療処置を行ったり、療養環境の整備についてアドバイスしたりすることで、ご家族の負担を具体的に軽くすることができます。

さらに、医師や看護師が療養上の悩みや不安、介護に関する困りごとなどについて親身に相談に乗ることで、ご家族の精神的な支えとなります。

「いつでも相談できる専門家がいる」「何かあればすぐに駆けつけてくれる」という安心感が、ご家族の心のゆとりを生み出し、前向きに介護に取り組む力となります。

この精神的サポートも、訪問診療の重要な役割の一つです。

ご家族にとっての訪問診療の利点（例）

• 患者さんの通院介助に伴う時間的・身体的負担の軽減
• 医療的な判断や処置に関する不安や疑問をいつでも相談できる相手がいる安心感
• 緊急時の迅速な対応への期待と、それによる精神的ストレスの緩和
• 介護と仕事、あるいは自身の生活との両立がしやすくなる可能性
• 患者さんと自宅で共に過ごせる時間が増えることによる満足感

迅速な対応による重症化予防

在宅療養中の患者さん、特に高齢者や複数の慢性疾患を持つ方は、些細なきっかけで体調が急変したり、病状が重症化したりしやすい状態にあることも少なくありません。

訪問診療による定期的な健康チェックと、緊急時の迅速かつ適切な対応は、このような病状の重症化を防ぐ上で非常に重要な意味を持ちます。

かかりつけの訪問医が患者さんの普段の状態をよく把握しているため、体調変化のサインを早期に捉え、重症化する前に先手を打った医療介入を行うことが可能です。

例えば、脱水の初期症状を見つけて早期に点滴を行ったり、肺炎の兆候を捉えて抗菌薬治療を開始したりすることで、入院に至るケースを減らしたり、もし入院が必要になった場合でも入院期間を短縮したりする効果が期待できます。

この重症化予防の取り組みは、患者さんの身体的な苦痛を軽減するだけでなく、QOL（生活の質）の維持・向上、さらには医療費の抑制にも繋がると考えられています。

信頼関係が生む安心感と満足度

訪問診療では、医師や看護師が患者さんのご自宅というプライベートな空間に定期的にお邪魔し、診療やケアを行います。

この継続的な関わりの中で、患者さんやご家族と医療スタッフとの間には、徐々に人間的な温かみを伴った深い信頼関係が築かれていきます。

この信頼関係は、患者さんが病気や療養生活に対する不安を和らげ、治療に対して前向きな気持ちで臨む上で、薬物治療と同じくらい、あるいはそれ以上に大切な要素となることがあります。

「この先生になら何でも相談できる」「親身になって私たちの話を聞いてくれる」という安心感が、患者さんとご家族の精神的な安定と満足度を高めます。

また、医療スタッフ側も、患者さんの人生観や価値観、家族背景などを深く理解することで、より個別化された、その人らしい医療の提供を目指すことができます。

この良好な信頼関係こそが、質の高い在宅療養を実現するための基盤であり、訪問診療の大きな魅力の一つと言えるでしょう。

信頼関係構築のためにクリニックが心がけることの例

心がけ・行動指針	具体的な行動例	期待される効果・目的
傾聴と共感の姿勢	患者さんやご家族の話を遮らずに最後まで丁寧に聞く。感情や言葉の背景にある思いを受け止める。	不安や孤独感の軽減。本音や真のニーズを把握しやすくなる。
丁寧で分かりやすい説明	専門用語を避け、平易な言葉で説明する。図や資料も活用する。理解度を確認しながら進める。	患者・家族の病状や治療への理解促進。納得感と自己決定支援の向上。
一貫性と継続性のある関わり	可能な限り同じ医師・看護師が担当する。過去の経緯や約束事を引き継ぐ。	安心感の醸成。細やかな変化への気づき。長期的な視点でのサポート。
患者・家族の価値観の尊重	治療方針の決定において、患者さんの意向や生き方を尊重する。家族の思いも考慮する。	自己決定の尊重。その人らしい生き方の支援。満足度の高いケアの実現。

よくある質問

ここでは、訪問診療の緊急時対応に関して、患者さんやご家族から多く寄せられるご質問とその回答をまとめました。ご自身の状況と照らし合わせながら、参考にしてください。

訪問診療の緊急連絡は、本当に24時間いつでも大丈夫なのでしょうか？

はい、多くの訪問診療クリニックでは、患者さんとご家族が安心して在宅療養を続けられるよう、24時間365日対応可能な緊急連絡体制を整えています。

契約時に緊急連絡用の電話番号をお伝えし、その番号にお電話いただければ、深夜や早朝、休日であっても、原則として医師または看護師が直接対応します。

体調の急変や判断に迷うことがあれば、まずは遠慮なくお電話でご相談ください。

状況を詳しく伺い、適切なアドバイスや必要な対応（電話での指示、緊急往診、救急搬送の検討など）を判断します。

緊急往診をお願いした場合、どのくらいの時間で来てもらえますか？

緊急往診の要請を受けてから医師がご自宅に到着するまでの時間は、その時の患者さんの症状の緊急度、クリニックからご自宅までの距離、交通事情、そして他の緊急対応の状況など、様々な要因によって変動します。

一概に「何分以内に到着します」とお約束することは難しいのが実情ですが、医師は常に可能な限り迅速に伺えるよう最大限の努力をします。

電話で状況を伺った際に、おおよその到着時間の目安をお伝えできる場合もあります。何よりも大切なのは、まず速やかにクリニックに連絡をいただき、医師の指示を仰ぐことです。

緊急時に備えて、家族として具体的に何を準備しておけば良いですか？

いざという時に慌てないためには、日頃からの準備が大切です。以下のものを一か所にまとめて、すぐに取り出せるようにしておくと、緊急時に役立ちます。

• 健康保険証、後期高齢者医療被保険者証、介護保険証、その他医療証（公費負担医療など）
• 診察券（訪問診療クリニック、その他かかりつけ医のもの）
• お薬手帳、または現在服用・使用しているお薬そのもの（内服薬、貼り薬、吸入薬、目薬など全て）
• 緊急連絡先（訪問診療クリニックの緊急電話番号、ケアマネージャーの連絡先など）を記載したメモ
• 患者さんの既往歴（これまでの病気や手術の経緯）、アレルギー情報、普段のバイタルサインの記録などをまとめたもの（もしあれば）

また、日頃から患者さんの様子をよく観察し、「いつもと違う」と感じる点があれば、その内容や時間などを簡単に記録しておくことも、緊急時の的確な情報伝達に繋がります。

救急車を呼ぶべきか、訪問診療クリニックに連絡すべきか、迷った場合はどうすればよいですか？

判断に迷った場合は、まずはかかりつけの訪問診療クリニックの緊急連絡先にご相談いただくことをお勧めします。

医師や看護師が電話で患者さんの状況を詳しく伺い、医学的な観点から救急車を呼ぶべきか、往診で対応可能か、あるいは電話での指示で様子を見ても良いかなどを判断し、適切なアドバイスをします。

ただし、明らかに生命の危険が迫っていると感じる場合、例えば、突然意識がなくなった、呼吸が止まっている、大出血している、激しい胸痛で苦しんでいるといった状況では、ためらわずに直ちに119番通報して救急車を要請してください。

その際、救急隊に訪問診療を受けていることを伝えると、その後の連携がスムーズになることがあります。

訪問診療の緊急対応（往診など）には、追加の費用がかかりますか？

はい、緊急往診や診療時間外・深夜・休日の対応には、通常の定期的な訪問診療費とは別に、医療保険制度に基づいた費用が発生する場合があります。

具体的には、往診料、緊急往診加算、時間外等加算、深夜加算、休日加算などが状況に応じて算定されます。これらの費用は、患者さんの医療保険の自己負担割合（1割～3割）に応じてお支払いいただくことになります。

具体的な費用については、訪問診療の契約時や、事前にクリニックのスタッフにご確認いただくことをお勧めします。

経済的な負担についても心配な点があれば、遠慮なくクリニックの相談員や医師にご相談ください。利用できる公的な助成制度などについて情報提供できる場合もあります。

今回の内容が皆様のお役に立ちますように。