訪問診療医が推奨する福祉用具の活用ポイント – 在宅ケアの質を向上させる選択肢

ご自宅での療養生活をより安全で快適なものにするために、福祉用具の活用は非常に重要な役割を果たします。

特に訪問診療を受けている方や、これから検討されている方にとって、適切な福祉用具の選択と利用は、ご本人の自立支援だけでなく、介護するご家族の負担軽減にも繋がります。

この記事では、訪問診療医の視点から、福祉用具の基本的な知識、状態や目的に合わせた選び方、導入の進め方などを分かりやすく解説します。在宅ケアの質を高めるための一助となれば幸いです。

はじめに なぜ訪問診療で福祉用具の活用が重要なのか

在宅療養を支える訪問診療の役割

訪問診療は、通院が困難な患者さんのご自宅に医師が定期的に訪問し、計画的な医学管理や診療を行う医療サービスです。住み慣れた環境で療養生活を送ることを支援し、患者さんとそのご家族に安心感を提供します。

病状の管理だけでなく、療養環境の調整や精神的なサポートも訪問診療の重要な役割の一つです。この在宅療養をより質の高いものにするために、福祉用具の知識と適切な活用が求められます。

福祉用具がもたらす在宅ケアの可能性

福祉用具は、日常生活の様々な場面での困難を軽減し、ご本人の残存能力を最大限に活かすことを助けます。例えば、ベッドからの起き上がりや移動、排泄、入浴といった動作を補助することで、ご本人の自立度を高め、生活範囲を広げることができます。

また、介護者の身体的な負担を軽くする効果も大きく、より質の高いケアを持続可能にするために役立ちます。これらの効果により、福祉用具は在宅ケアの可能性を大きく広げるものと言えるでしょう。

この記事を通じて伝えたいこと

この記事では、訪問診療の現場で多くの患者さんと接してきた医師の視点から、福祉用具の適切な選び方や活用方法について具体的な情報を提供します。

「どのような福祉用具があるのか」「自分や家族には何が必要なのか」「どうやって導入すれば良いのか」といった疑問にお答えし、皆様が安心して福祉用具を活用し、より良い在宅療養生活を送るための一助となることを目指します。

訪問診療医が解説する福祉用具の基本

福祉用具とは？定義と目的をわかりやすく解説

福祉用具とは、心身の機能が低下し日常生活を営むのに支障がある高齢者や障害者の自立を助け、日常生活を容易にするための用具、および機能訓練のための用具などを指します。

また、介護者の負担を軽減することも大きな目的の一つです。具体的には、車椅子や特殊寝台、手すり、歩行器など多岐にわたります。

これらは、利用者の状態や住環境に合わせて選定し、適切に使用することで、安全で快適な在宅生活を支えます。

福祉用具の主な目的

• 利用者の自立支援
• 日常生活動作（ADL）の維持・向上
• 介護者の負担軽減
• 安全な療養環境の確保

介護保険で利用できる主な福祉用具の種類と特徴

介護保険制度を利用することで、福祉用具のレンタルや購入にかかる費用の一部が給付されます。対象となる福祉用具は多岐にわたりますが、ここでは代表的なものを紹介します。

介護保険レンタル対象の福祉用具（例）

品目	主な対象者	特徴・機能
特殊寝台（介護ベッド）	寝たきり、起き上がりが困難な方	背上げ、膝上げ、高さ調節機能など
車椅子	歩行が困難な方	自走用、介助用、電動など種類が豊富
歩行器・歩行補助つえ	歩行に不安がある方	安定性や操作性に応じて多様なタイプあり

介護保険購入対象の福祉用具（特定福祉用具販売）（例）

品目	主な対象者	特徴・機能
腰掛便座（ポータブルトイレ）	トイレまでの移動が困難な方	居室に設置可能、様々なタイプあり
入浴補助用具	入浴時の動作に不安がある方	シャワーチェア、浴槽内いす、浴槽用手すりなど
簡易浴槽	浴室での入浴が困難な方	居室などで使用できる持ち運び可能な浴槽

これらの福祉用具は、要介護度や身体状況によって利用できる品目が異なる場合があります。専門家とよく相談して選ぶことが大切です。

福祉用具を選ぶ上での医療的視点と注意点

福祉用具の選定には、単に「便利そうだから」という理由だけでなく、医学的な視点を取り入れることが重要です。

訪問診療医は、患者さんの病状、身体機能、認知機能、さらには将来的な変化予測などを総合的に評価し、最適な福祉用具の選定を支援します。

選定時の医療的ポイント

• 現在の身体機能・認知機能に適合しているか
• 病状の進行やリハビリ効果を考慮しているか
• 褥瘡（床ずれ）や拘縮（関節が固まること）の予防・悪化防止に繋がるか
• 誤嚥（食べ物などが気管に入ること）や転倒などのリスクを低減できるか

また、福祉用具は適切に使用しなければ、かえって身体機能を低下させたり、事故を引き起こしたりする可能性もあります。

使用方法の指導や定期的な適合状況の確認も、医療従事者や福祉用具専門相談員の重要な役割です。

医療保険と介護保険 福祉用具利用の制度概要

福祉用具の利用には、主に介護保険が適用されますが、特定の疾患や状態によっては医療保険が適用される場合もあります。両制度の違いを理解しておくことは、適切なサービス利用に繋がります。

介護保険と医療保険における福祉用具利用の違い

項目	介護保険	医療保険（一部の例）
対象者	要支援・要介護認定を受けた方	特定の疾患（例：神経難病など）により在宅療養が必要な方
対象品目	定められた福祉用具（レンタル・購入）	在宅酸素療法機器、人工呼吸器など治療に必要な医療機器
費用負担	原則1割～3割負担（所得に応じて）	医療費の一部負担（年齢や所得に応じて）

どちらの保険が適用されるか、またどのような福祉用具が対象となるかは、個々の状況や制度によって異なります。

ケアマネジャーや医療ソーシャルワーカー、訪問診療医などに相談し、確認することが重要です。

【状態・目的別】推奨される福祉用具と活用事例

寝たきり・床上安静の方 体圧分散寝具や体位変換器の活用

長時間同じ体勢で寝ていると、身体の特定の部分に圧力が集中し、褥瘡（床ずれ）が発生しやすくなります。

褥瘡は一度できると治りにくく、患者さんの苦痛も大きいため、予防が何よりも大切です。

体圧分散寝具の種類と選択のポイント

種類	素材・構造	主な特徴
静止型マットレス	ウレタンフォーム、ゲルなど	身体の沈み込みで圧力を分散。比較的安価で導入しやすい。
圧切替型エアマットレス	エアセルが複数に分かれ、交互に膨張・収縮	接触面の圧力を定期的に変化させ、高い体圧分散効果。

体圧分散寝具の選定は、体重、体型、皮膚の状態、活動レベルなどを考慮します。

また、体位変換器（スライディングシートやグローブ、自動体位変換機能付きエアマットレスなど）を併用することで、介護者の負担を軽減しつつ、効果的な体位変換を行うことができます。

訪問診療医や看護師、理学療法士などが適切な寝具の選定や体位変換の方法についてアドバイスします。

移動・移乗に課題がある方 車椅子・歩行器・リフトの選定ポイント

加齢や病気により、歩行や立ち座り、ベッドと車椅子の間の乗り移り（移乗）が難しくなることがあります。これらの動作を安全かつスムーズに行うために、適切な福祉用具の選定が重要です。

移動補助用具の選択肢

用具	主な用途	選定時の注意点
車椅子	屋内・屋外の移動	利用者の体格、操作能力、住環境（通路幅、段差など）
歩行器	屋内・屋外での歩行補助	安定性、ブレーキの種類、カゴの有無、折りたたみの可否
リフト	ベッドからの移乗、入浴時の移乗など	設置場所、利用者の体重、介護者の操作性

車椅子には、自分で操作する自走用、介護者が押す介助用、電動タイプなどがあります。クッションの選択も褥瘡予防や座位保持の観点から大切です。

歩行器は、安定性を重視した四脚タイプや、操作性の良い歩行車（シルバーカーとは異なる）などがあります。リフトは、天井走行式や床走行式、据え置き型などがあり、住宅改修を伴う場合もあります。

これらの選定には、理学療法士や作業療法士などの専門職の評価とアドバイスが役立ちます。

排泄ケアの負担軽減 ポータブルトイレや自動排泄処理装置

排泄は人間の尊厳に関わる重要な行為です。トイレまでの移動が困難な場合や、夜間のトイレ介助が頻繁な場合、ポータブルトイレや自動排泄処理装置の活用が検討されます。

排泄関連用具の種類と特徴

用具	主な機能・特徴	メリット
ポータブルトイレ	居室などに設置できる移動式トイレ	トイレまでの移動負担軽減、夜間の安全確保
補高便座・アームレスト	洋式トイレの便座を高くする、立ち座りを補助	膝や腰への負担軽減、転倒予防
自動排泄処理装置	尿や便を感知し自動で吸引・洗浄・乾燥	おむつ交換の負担軽減、皮膚トラブル予防

ポータブルトイレは、素材（木製、プラスチック製）、肘掛けの高さ調節機能、消臭機能付きなど様々な種類があります。設置場所や利用者の状態に合わせて選びます。

自動排泄処理装置は、特に寝たきりの方で、おむつ交換による皮膚への刺激や介護者の負担が大きい場合に有効な選択肢となります。ただし、導入には費用やメンテナンスも考慮する必要があります。

入浴時の安全性と快適性向上 入浴補助用具の選び方

入浴は身体を清潔に保つだけでなく、リラックス効果や血行促進効果も期待できる大切な生活行為です。しかし、浴室は滑りやすく、転倒のリスクが高い場所でもあります。

安全で快適な入浴を実現するために、様々な入浴補助用具があります。

主な入浴補助用具

用具名	主な用途・機能	選定ポイント
シャワーチェア	洗い場での座位保持	座面の高さ、背もたれ・肘掛けの有無、折りたたみ可否
浴槽内いす・台	浴槽への出入り、浴槽内での座位保持	浴槽の深さ、利用者の体格、吸盤の安定性
浴槽用手すり	浴槽をまたぐ際のバランス保持	浴槽の縁の形状・厚みへの適合性、固定方法
バスボード	浴槽の縁に渡し、座ったまま浴槽へ移動	浴槽の幅への適合性、耐荷重、表面の滑り止め

これらの用具は、介護保険の特定福祉用具販売の対象となるものが多くあります。

選定にあたっては、浴室の広さや浴槽の形状、利用者の身体機能（特にバランス能力や筋力）を十分に考慮することが重要です。ケアマネジャーや福祉用具専門相談員、作業療法士などに相談しましょう。

認知症の方の見守り 徘徊感知機器などの活用

認知症の症状の一つとして、徘徊（目的なく歩き回ること）が見られることがあります。ご本人の安全確保とご家族の介護負担軽減のために、徘徊感知機器などの見守り用具が役立ちます。

見守り用具の種類と機能例

• ベッドセンサー：ベッドからの離床を感知し通知
• マットセンサー：ベッドサイドや部屋の出入り口に置き、踏むと感知し通知
• ドアセンサー：ドアや窓の開閉を感知し通知
• GPS搭載機器：屋外での位置情報を把握

これらの機器は、ご本人が危険な場所へ行ったり、長時間行方が分からなくなったりするのを防ぐのに役立ちます。選定の際は、ご本人の行動パターンや住環境、プライバシーへの配慮などを総合的に検討します。

また、機器の導入だけでなく、地域包括支援センターや認知症専門医などと連携し、認知症ケア全体の計画を立てることが大切です。

福祉用具導入のスムーズな進め方と連携体制

相談から利用開始までの具体的な流れ

福祉用具の利用を開始するまでには、いくつかの段階があります。一般的な流れを理解しておくことで、スムーズな導入に繋がります。

福祉用具利用開始までの一般的な流れ

1. 相談：まずはケアマネジャーや地域包括支援センター、かかりつけ医（訪問診療医など）に相談します。
2. ケアプラン作成（介護保険利用の場合）：ケアマネジャーが中心となり、利用者の状態や希望に基づき、福祉用具の利用を含むケアプランを作成します。
3. 福祉用具専門相談員による選定・提案：福祉用具貸与事業者などに所属する専門相談員が、利用者の自宅を訪問し、身体状況や住環境を確認した上で、適切な福祉用具を選定し提案します。
4. 福祉用具の搬入・設置・説明：選定した福祉用具が自宅に搬入され、設置されます。専門相談員や事業者が、安全な使用方法や注意点などを説明します。
5. 利用開始とモニタリング：福祉用具の利用を開始します。ケアマネジャーや福祉用具専門相談員は、定期的に利用状況を確認し、用具が合っているか、問題なく使えているかなどを評価（モニタリング）します。必要に応じて用具の変更や調整を行います。

この流れの中で、訪問診療医は医学的な観点から意見を述べ、多職種と連携して利用者をサポートします。

ケアマネジャー・福祉用具専門相談員との効果的な連携方法

質の高い在宅ケアを実現するためには、ケアマネジャー（介護支援専門員）や福祉用具専門相談員との密な連携が欠かせません。

訪問診療医は、患者さんの医学的情報（病状、身体機能、認知機能、予後など）をこれらの専門職と共有し、福祉用具選定やケアプラン作成に活かします。

連携のポイント

• 定期的な情報交換（カンファレンスなど）
• 患者さんの状態変化の迅速な共有
• それぞれの専門性を尊重した意見交換

例えば、訪問診療医が褥瘡のリスクが高いと判断した場合、その情報をケアマネジャーや福祉用具専門相談員に伝え、体圧分散寝具の導入や見直しを促すといった連携が行われます。

利用者や家族の意向も踏まえ、チームで最適な支援を目指します。

ご家族が知っておくべき福祉用具選定のポイント

福祉用具を選ぶのは専門家ですが、最終的に利用するのは患者さんであり、日常生活で関わるのはご家族です。そのため、ご家族も選定のポイントを理解しておくことが大切です。

家族が確認したいこと

確認項目	具体的な内容
本人の意向	本人がその用具を使いたいか、抵抗はないか
操作性・安全性	家族も無理なく操作できるか、安全に使用できるか
住環境との適合性	設置スペース、動線、段差などを考慮しているか
メンテナンス	清掃や手入れは容易か、故障時の対応はどうか
費用	レンタル料や購入費用、自己負担額はどの程度か

疑問や不安な点があれば、遠慮なくケアマネジャーや福祉用具専門相談員に質問しましょう。複数の福祉用具を試用できる場合もあるので、実際に使ってみてから決定することも有効です。

住宅改修と福祉用具の組み合わせでより快適な環境へ

福祉用具の利用と合わせて住宅改修を行うことで、より安全で快適な在宅療養環境を整えることができます。介護保険制度では、一定の条件のもとで住宅改修費用の支給も行っています。

介護保険における住宅改修の例

• 手すりの取り付け
• 段差の解消（スロープ設置、床のかさ上げなど）
• 滑り防止及び移動の円滑化等のための床材の変更
• 引き戸等への扉の取替え
• 洋式便器等への便器の取替え

例えば、廊下やトイレ、浴室に手すりを設置することで、歩行器や杖と合わせて使うことで転倒リスクを大幅に減らせます。また、段差を解消することで車椅子の移動がスムーズになります。

住宅改修は、福祉用具の効果を最大限に引き出すためにも重要です。ケアマネジャーや福祉用具専門相談員、建築士などと相談しながら、計画的に進めることが推奨されます。

訪問診療と福祉用具連携が生み出す価値

患者さんのQOL（生活の質）向上と自立支援への貢献

訪問診療と福祉用具の適切な連携は、患者さんのQOL（Quality of Life：生活の質）の向上に大きく貢献します。身体機能の低下によって諦めていた動作が可能になったり、痛みが軽減されたりすることで、患者さんはより自分らしい生活を送ることができます。

例えば、電動ベッドと移乗用リフトを活用することで、寝たきりに近い状態の方でも、日中はリビングで過ごせるようになるかもしれません。これは、精神的な充足感にも繋がります。

福祉用具は、単に身体機能を補うだけでなく、患者さんの「できること」を増やし、意欲を引き出し、社会参加の機会を広げる可能性も秘めています。この患者さんの自立支援への貢献は、訪問診療が目指す重要な目標の一つです。

介護するご家族の身体的・精神的負担の軽減

在宅介護は、介護するご家族にとって身体的にも精神的にも大きな負担となることがあります。特に、移乗介助や入浴介助、頻繁な体位変換などは、腰痛などの原因になりやすい動作です。

福祉用具を効果的に活用することで、これらの介助動作が楽になり、介護者の身体的負担を大幅に軽減できます。 例えば、スライディングシートを使えば、少ない力で安全に体位変換ができますし、入浴用リフトがあれば、無理な体勢での介助を避けることができます。

身体的負担が減ることで、介護者の精神的な余裕も生まれ、患者さんとより穏やかに向き合える時間が増えることも期待できます。このご家族の負担軽減は、在宅療養を継続していく上で非常に重要です。

多職種連携によるチームケアの質の向上

訪問診療の現場では、医師だけでなく、看護師、理学療法士、作業療法士、ケアマネジャー、福祉用具専門相談員など、多くの専門職が関わります。

これらの多職種がそれぞれの専門性を活かし、情報を共有し、連携することで、より質の高いチームケアを提供できます。 福祉用具の選定や利用においても、この多職種連携は重要です。

医師は医学的観点から、理学療法士や作業療法士はリハビリテーションの観点から、福祉用具専門相談員は用具の専門知識から、それぞれアドバイスを行います。

ケアマネジャーはこれらを調整し、患者さんやご家族の意向を踏まえたケアプランを作成します。このようなチームアプローチにより、個々の患者さんに最適な福祉用具が提供され、その効果を最大限に引き出すことができます。

よくある質問

訪問診療とは具体的にどのような医療サービスですか？

訪問診療は、お一人での通院が困難な患者さんのご自宅などに医師が定期的に訪問し、診察、治療、薬の処方、療養上の相談・指導などを行う医療サービスです。

計画的な医学管理を通じて、患者さんが住み慣れた場所で安心して療養生活を送れるよう支援します。

福祉用具を利用するのに費用はどれくらいかかりますか？

福祉用具の利用にかかる費用は、利用する用具の種類（レンタルか購入か）、介護保険の利用の有無や自己負担割合（所得に応じて1割～3割）によって異なります。

具体的な費用については、ケアマネジャーや福祉用具貸与事業者に確認することが大切です。

福祉用具の選定は誰に相談すれば良いですか？

まずは担当のケアマネジャーにご相談ください。ケアマネジャーがいない場合は、地域包括支援センターやかかりつけの医師（訪問診療医を含む）に相談することも可能です。

その後、福祉用具専門相談員が具体的な選定をサポートします。

福祉用具は購入とレンタル、どちらが良いですか？

福祉用具には、介護保険でレンタルが原則のもの（車椅子、特殊寝台など）と、購入が原則のもの（ポータブルトイレ、入浴補助用具など）があります。

身体状況の変化に対応しやすい点やメンテナンスの面から、レンタルが適している場合も多いです。どちらが良いかは、用具の種類や利用者の状況によって異なるため、専門家とよく相談して決めましょう。

体の状態が変わった場合、福祉用具は見直してもらえますか？

はい、見直しは可能ですし、むしろ重要です。身体の状態や生活環境は変化することがありますので、定期的に福祉用具が合っているかを確認し、必要に応じて変更や調整を行います。

ケアマネジャーや福祉用具専門相談員、訪問診療医などが連携してサポートします。遠慮なく相談してください。

住宅改修も合わせて検討した方が良い場合はありますか？

はい、福祉用具の効果をより高め、安全性を向上させるために住宅改修が有効な場合があります。例えば、手すりの設置や段差解消などです。

介護保険の住宅改修費支給制度を利用できる場合もありますので、ケアマネジャーに相談してみましょう。

福祉用具の最新情報はどうすれば入手できますか？

福祉用具は日々進化しています。新しい情報については、担当のケアマネジャーや福祉用具専門相談員に尋ねるのが確実です。また、福祉関連の展示会や、インターネット上の専門サイトなどでも情報を得ることは可能です。

ただし、情報が多岐にわたるため、専門家のアドバイスを受けながら検討することが大切です。

福祉用具利用に関する公的な相談窓口はありますか？

各市町村の介護保険担当課や地域包括支援センターが、福祉用具を含む介護サービス全般に関する相談窓口となっています。

どこに相談してよいか分からない場合は、まずこれらの窓口に問い合わせてみましょう。

今回の内容が皆様のお役に立ちますように。