訪問診療と往診、何が違うの？ – 医師が教える在宅医療サービスの基礎知識

在宅での医療を受けるかどうかは、多くの方にとって大きな選択です。通院が難しい状況や、高齢や持病を抱える事情など、人によって事情はさまざまです。

地域の医療資源をうまく活用するには、訪問診療と往診の特徴や役割を理解し、自分や家族に合う方法を見極めることが大切だと考えられます。

この記事では、在宅医療全般から訪問診療と往診の違い、そして準備や選び方までを詳しく解説します。

在宅医療の基本概念

在宅医療は外来受診や入院に代わって、自宅で安心して医療を受けるための手段として法律や環境面の整備をされてきました。

通院が負担になる方だけでなく、「住み慣れた環境で生活を続けたい」という思いを抱く方にも関わりが深いです。医師や看護師、介護スタッフなど、多職種が連携することで成り立つ特徴があります。

在宅医療とは何か

在宅医療は、自宅で必要な医療サービスを受けながら暮らす手段です。主治医となる医師が計画を立てる場合が多く、看護職やリハビリ職、薬剤師などが協力しながらサポートを行います。

高齢者だけでなく、慢性疾患や障害を抱える方にも役立つ可能性があります。

自宅で療養を継続するメリットは、安心感のある環境で治療やケアを受けられる点にあります。入院生活は、治療効果が高い一方で生活リズムが変化しやすく、精神的なストレスを抱える方もいます。

落ち着いた生活空間の中で、家族とともに過ごしつつケアを継続できる在宅医療には、大きな意義があります。

在宅医療が必要とされる背景

高齢化の進行や医療技術の進歩に伴い、寿命が延びました。その一方で、慢性的な疾患と付き合う時間も増えています。

退院後も定期的な通院が必要になったり、看取りの段階で病院を離れたいという希望があったりするケースも増えています。

そうした状況に応じて、自宅や地域の施設で医療を受ける形が現実的な選択肢として浮上しています。

また、家族の介護負担や通院のための移動が難しい場合にも在宅医療が有用です。要介護状態になると、本人も家族も外出や通院に対して大きな負担を抱えるようになります。

こうした負担を軽減しつつ、必要な医療を受けるには訪問診療や往診を活用する選択が存在します。

在宅医療の種類と特徴

在宅医療は複数の形態があり、それぞれ特性があります。以下の比較を見比べると、自分に合った方法を検討しやすくなるかもしれません。

種類	特徴	受けるタイミング	担当する主な職種
訪問診療	医師が定期的に診察を計画する	退院後や通院が難しい時期など	医師、看護師、薬剤師、リハビリ職など
往診	緊急時や医師が急行して対応	急な体調不良や対応が必要なとき	医師が主に出向き、連携スタッフがサポート
訪問看護	看護師による定期的なケア提供	医師の指示書に基づく	看護師、リハビリ職
訪問リハビリ	リハビリ専門職による訓練	在宅療養で機能回復を図る段階	理学療法士、作業療法士、言語聴覚士

在宅医療と一言でいっても、その中には医師の診察を軸とする診療サービスと、看護師やリハビリ専門職が主となるサービスがあります。

医師が主役となる診療と、看護師・リハビリ職が中心となる訪問看護や訪問リハビリが総合的に機能すると、より安心した在宅生活が実現します。

在宅医療を支える制度

公的保険制度の仕組みが整っているため、年齢や病気の状況に応じて医療費の負担を抑えた形で在宅医療を受けられます。

医療保険や介護保険を組み合わせることで、必要なケアを受けやすい体制が用意されています。

また、自治体や地域の医療機関、介護サービス事業者との連携が進んでおり、登録制のクリニックや訪問看護ステーションが積極的に在宅ケアを担う場合が多いです。

訪問診療の場合、医療保険が中心となりますが、状態によっては介護保険も合わせて利用します。医療行為がメインとなるため、医師の診療報酬に基づいて費用を計算します。

特定疾患や障害などに該当するケースでは公費負担を利用できることもあります。

在宅医療のメリット

在宅医療における最大のメリットは、住み慣れた空間で家族と共に生活を続けながら必要な医療を受けられる点です。

それにより精神的な安定を得やすくなり、生活の質の向上につながると考えられます。また、病院までの移動や待ち時間が省けるため、身体的な負担を減らすことも期待できます。

• 自宅の環境を保ちながら治療を継続できる
• 家族との時間を取りやすい
• 通院や外出の負担を小さくできる
• 高齢者や要介護度が高い方でも安心しやすい

専門医療を行う上での機器や設備には限界がありますが、基本的な検査や処置であれば対応可能なケースが増えています。

自宅でレントゲン撮影や簡単な血液検査を実施できる環境を整えるクリニックもあり、必要に応じて多職種が訪問することで連携が進みやすくなっています。

訪問診療の特徴と仕組み

主治医が計画を立て、定期的に自宅を訪れて診療を行う形です。病状の安定維持や予防を重視する側面が強く、継続的なサポート体制を整えやすいメリットがあります。

通院の困難さを抱える方にとっては頼りになる存在です。

訪問診療の定義と目的

訪問診療は、通院が大変な患者さんに対して医師が自宅を訪れ、診療・検査・処置などを提供する仕組みです。定期訪問が前提となり、長期的な視野で病状の管理を行うことに重点を置きます。

慢性疾患を抱える方や、終末期で自宅に戻りたい方などが対象になる場合が多いです。

この形態の目的は、病院外でも質の高い医療を継続し、患者さんの生活の質を維持または向上させる点にあります。

定期的なモニタリングを実施することで急変を防ぎやすくなり、早期に適切な治療に移行できる土台を築きます。

計画的・定期的な医療サービス

訪問診療では、担当医が診療計画をあらかじめ作成し、患者さんや家族の希望に合わせて訪問日を設定します。月に2回程度から、症状に応じて週1回以上の訪問を行うこともあります。

各回の診療内容は、問診やバイタルチェック、投薬や軽微な処置など多岐にわたります。

主な診療内容	頻度	対応できる処置	メリット
バイタルサイン確認	定期的	血圧、脈拍、体温測定など	急変を早期に捉えられる
投薬管理	必要に応じて	服薬指導、処方箋発行	薬の飲み忘れを防ぎやすい
創傷処置	病状に応じて	褥瘡の処置、感染管理	症状悪化を防ぎやすい
各種検査	状態に合わせて	血液検査、尿検査、心電図	診察時に状況を把握しやすい

計画的に診療を進めることで、病状悪化の予防や健康状態の安定を目指します。

病状に応じて介護スタッフや看護師など多職種と連携しながら進めることによって、患者さんの暮らしを支える仕組みが形成されます。

訪問診療で受けられる医療内容

訪問診療では、慢性疾患の管理や褥瘡（床ずれ）ケアなどの基本的な処置に加え、必要があれば点滴や輸血といった医療行為を実施できる場合もあります。

医療機器の小型化が進んだことで、酸素療法や人工呼吸器管理を自宅で行うケースも増えています。

医師は患者さんの状態変化を見逃さないように診察や検査を行い、異常を早期発見して、入院治療が必要になった場合はスムーズに入院先を紹介します。

また、ターミナルケアを担うことも大きな役割です。終末期を穏やかに過ごしたいと願う方にとって、定期訪問を行う体制があることは心強いといえます。

訪問診療の対象となる方

体力の衰えや歩行困難によって外来受診が難しい高齢者だけでなく、障害や神経難病を持つ方、がんの終末期ケアを望む方なども対象になります。

介護度が高い場合でも、訪問診療なら医療者が自宅に足を運ぶため、通院で体力を消耗するリスクを低減できます。高齢社会が進行している現代では、訪問診療を選ぶ人は確実に増えています。

• 通院負担が大きい高齢者
• 呼吸器系の持病があり酸素療法を必要とする方
• 神経難病などで移動が難しい方
• 終末期に病院ではなく自宅を希望する方

上記のような事情を抱える方が訪問診療の対象になる傾向があります。本人の病状や家族の希望を踏まえて利用を検討すると、より落ち着いた在宅生活が実現しやすくなります。

往診の特徴と仕組み

必要に迫られた際に医師が患者さんの自宅へ訪問するのが往診です。計画的に行う訪問診療とは異なり、突発的な病状悪化や急な体調の変化に対応する意味合いが強いです。ここでは訪問診療を導入していない、単発の往診について解説します。

診療時間外でも受け入れ先が見つかれば出向く場合があり、いざという時に役立つ形態です。

往診の定義と目的

往診は、医師が突発的な要請に応じて患者さんの居宅へ向かい、診療や応急処置を行う行為です。

あらかじめ決まったスケジュールではなく、急な連絡を受けて実施することが多く、主な目的は体調急変への素早い対応にあります。

例えば、高熱が出て通院が困難な時や、急に呼吸苦を訴える方に対して対応する場合に往診が利用されます。

ただし、医療機関によっては往診対応が難しい時間帯や範囲があり、すべての症状に対応できるわけではありません。事前に夜間や休日の連絡先を確認しておくことが重要です。

緊急時・臨時的な医療対応

急な呼吸不全や心不全などで、直ちに病院へ移動することが難しい時にも往診が役立ちます。

医師が在宅で応急処置を行い、その後の入院加療を調整したり、症状によっては在宅で経過観察を行う方法を提案したりします。

訪問診療とは異なり、計画的な視点よりも臨機応変な対応を重視する形です。

状況	往診の利用例	実施できる処置	その後の対応
急な発熱や体調不良	病院に行くのが大変な場合	診察・解熱剤処方など	重症なら入院先を手配
呼吸苦・胸痛など	高齢や重い障害で救急搬送が困難	酸素吸入、初期治療	緊急対応が必要なら救急搬送
終末期での痛みや苦痛	自宅にいる方の苦痛緩和	モルヒネ投与など	ターミナルケアの一環

このように、往診は緊急医療の一部として考えられます。医師がいち早く現場に赴き、必要な処置を行うことで状態悪化のリスクを抑えます。

ただし、往診の範囲は限られ、対応できる医療内容には限界があります。

往診で受けられる医療内容

往診では、発熱や軽度の外傷など急ぎの診察が必要な場合に初期治療を実施することが多いです。

点滴や簡単な検査を行うこともありますが、医療機器が限られるため、大掛かりな検査や処置には対応しづらい面があります。

その場合には、救急搬送や入院治療が必要かどうかを判断する役割を担います。

往診を担当する医師は、患者さんの状態が重篤だと判断すれば速やかに救急車を手配したり、地域の病院と連携して対応策を協議します。

往診を実施する側の医師にも専門分野があるため、必要に応じて別の専門医へ紹介することもあります。

往診が必要となるケース

慢性的に症状が安定している場合は計画的な訪問診療が適していますが、急な発熱や痛み、体力の低下により外来受診が難しいなど、突発的な要因によって往診を要請することがあります。

特に夜間や休日など医療機関が通常診療を行っていない時間帯に利用される場合が多いです。

• 夜間に急に高熱が出た場合
• 病院まで移動する手段がなく、救急車を呼ぶほどではない場合
• 終末期の疼痛コントロールが不十分で、すぐに対応してほしい場合

こうした状況が発生した際、往診を受け入れる体制を整えたクリニックや病院があると、自宅で安心して生活しやすくなります。

訪問診療と往診の違い

在宅医療という大きな枠組みの中で、訪問診療と往診には明確な役割分担があります。お互いに補完し合う関係であり、それぞれの特性を理解することで適切なサービスを選びやすくなります。

計画性の有無による違い

訪問診療は、あらかじめスケジュールを組んで定期的な診察を行います。患者さんの病状を安定維持することに重きを置き、予防や長期的な健康管理を重視する傾向があります。

一方、往診は計画性よりも緊急対応を優先し、急な体調不良や夜間の呼び出しに応じて実施されることが中心です。

項目	訪問診療	往診
スケジュール	定期的・長期的	臨時・緊急
主な目的	継続的な健康管理	急変への素早い対応
訪問回数	原則として月2回以上	必要時にその都度

訪問診療と往診は、同じ在宅医療でもスタンスがまったく異なります。計画的な診療を重視するか、急変に素早く対応するかで使い分ける形です。

診療内容と期間の違い

訪問診療では、慢性疾患の管理や看取りの支援など、長期にわたる継続ケアが中心となります。

定期的に診察するため、患者さんの状態を深く把握し、生活習慣や介護状況などを含めた総合的な視点でサポートします。

一方、往診は短期的・一時的な対応がメインであり、診察回数もスポット的になります。

• 訪問診療
  • 定期的な診察、バイタルチェック、慢性疾患管理
  • 長期にわたるターミナルケアや在宅医療の計画推進
  • 地域の介護サービスや多職種との連携を重視
• 往診
  • 急病や緊急処置、痛み止め投与などの一次対応
  • 状況に応じて救急搬送や専門医紹介を行う
  • 長期的な視点よりも、その瞬間の改善に重きを置く

このように、診療にかける時間軸が大きく異なります。

費用と保険適用の違い

費用面は、医療保険が適用される点は共通していますが、訪問診療と往診では計算方法に差がある場合があります。

訪問診療は基本的に「在宅患者訪問診療料」などに基づき、定期的な診療報酬が算出されます。

往診は「往診料」や時間帯加算などの形で計算し、緊急性や時間外対応が必要になると加算が生じるケースがあります。

訪問診療と往診の両方を行うクリニックでは、症状の変化に応じて計画診療と臨時対応を使い分けることが可能です。

ただし、その都度の費用区分が変わることがあるため、詳しくは担当の医療機関に問い合わせが必要です。また、介護保険を組み合わせるケースもあるため、医療・介護の両面から費用を考える必要があります。

医師・医療スタッフの体制の違い

訪問診療を実施する医療機関は、在宅での長期ケアを見据えて、看護師・薬剤師・リハビリ職など多職種とのチーム体制を整えていることが多いです。

定期的に訪問するスケジュールを組み、必要な医療機器を持参して患者さん宅をまわります。

一方の往診は、緊急性の高い状況への対応が中心となるため、診療時間外でも出動できる医師やスタッフを確保しているかが鍵となります。

往診に対応できるクリニックは限られる場合があり、夜間や休日の連絡先を明確に提示している医療機関を選ぶことが重要です。

患者さんとご家族の関わり方の違い

訪問診療では、医療チームと長期的な関係を築きながら療養生活を進めます。患者さんや家族は医療スタッフとこまめに連絡を取り、日頃の体調変化や生活の悩みを共有しやすいです。

医療スタッフは患者さんだけでなく家族全体をサポートするので、在宅療養全般にわたる相談がしやすい体制になります。

一方、往診は突発的に医師を呼ぶ形であり、やり取りの頻度は少ないかもしれません。

例えば、訪問診療を受けていない方が風邪をこじらせて急に医師の力を借りたいときなど、一時的な関わり方がメインになります。

緊急時を除けば医師の訪問は想定されていないため、計画的な関係構築は難しくなります。

関わり方	訪問診療	往診
コミュニケーション	定期的で継続的	スポット的・急な依頼
情報共有の深さ	患者さんのライフスタイル含め幅広い	その場の症状が中心
家族との連携	詳細なケア方針までサポート	急な症状対応がメイン

在宅医療の選び方と準備

自宅で医療を受けたいと思ったときに、どのようにアクションを起こし、何を準備すればよいか悩む方は少なくありません。

本人の体調や家族の負担を考慮しながら、一歩ずつ情報を整理することが大切です。

自分に合った在宅医療の選択方法

在宅医療を検討する場合は、まず現在の病状や通院の難易度、家族のサポート状況を考慮することが重要です。

慢性疾患や状態が安定していない場合は定期的なモニタリングが必要になるため、訪問診療を選ぶと安心しやすいでしょう。

緊急時に病院まで行くことが非常に大変な場合は、往診の体制を整えた医療機関との連携が鍵となります。

• 病状の安定度をチェックする
• 通院にかかる時間や負担を考える
• 何かあったときに相談できる家族・介護者がいるか確認する
• 受診歴のある病院や担当医と相談する

こうした手順を踏むことで、自分に合った在宅医療の形をイメージしやすくなります。無理なく続けられる方法を選び、精神的な負担を減らすことも大切です。

かかりつけ医との相談ポイント

在宅医療を検討する際、まずはこれまで通院してきたかかりつけ医に相談するのが近道です。

かかりつけ医は患者さんの既往歴や治療歴を把握しているため、在宅療養に移行した場合のリスクや注意点を含めたアドバイスを行います。

話し合いをスムーズに進めるポイントとしては、在宅でどのようなケアを受けたいか、終末期をどう過ごしたいかなど、自分の希望を具体的に伝えることが挙げられます。

意思決定を家族と共有したうえで相談すると、かかりつけ医も具体的な提案をしやすくなります。

相談内容	目的	かかりつけ医ができる支援
病状の見通し	在宅療養の可能性を検討	病状の評価とリスク説明
現在の治療計画	どのような医療が必要かを把握	必要な検査や診療メニューの提案
希望のケアスタイル	訪問診療か往診かなどの選択	専門の在宅医療機関の紹介

在宅医療を始める前の準備

在宅療養に移行する際は、治療に必要な物品や環境の整備、家族・介護者の負担を考慮した生活設計が求められます。

寝室のバリアフリー化や医療機器の設置場所の確保、緊急時の連絡方法などをあらかじめ決めておくと安心しやすいです。

また、在宅でケアを行うには、酸素濃縮器や吸引器などの医療機器が必要となる場合があります。業者との契約や使い方の習熟など、事前の手続きを踏む必要があります。

医療保険や介護保険の利用申請を行うタイミングによって費用負担が変わる場合もあるため、早めに情報を集めるとスムーズに準備できます。

在宅医療における家族の役割

在宅医療は、医療スタッフが自宅に訪れるとはいえ、医師や看護師だけで完結しません。日常的な見守りや体調変化の報告、ケアの補助など、家族の協力が欠かせません。

本人が意思表示をしづらい場合、家族の言葉が医療チームとのコミュニケーションを支える大切な手段になります。

家族が担う役割は大きい反面、心理的・身体的な負担を抱えやすい点にも注意が必要です。休息の確保や地域の介護サービスの活用など、周囲のサポートを上手に取り入れることが大切です。

特にターミナルケアの段階では、精神的なケアや見守りの時間が増える傾向があるため、医療スタッフとのこまめな連絡がより重要となります。

地域の医療・介護サービスとの連携

在宅医療を円滑に行うには、地域の介護サービスやリハビリテーション、福祉施設などとの連携が必要です。

主治医だけでなく、ケアマネジャーや訪問看護師、訪問介護ヘルパーなど、多くの人が関わります。連絡が滞らないように、情報共有の仕組みを整えることが大切です。

• 定期的にケアマネジャーと面談し、サービス内容を見直す
• 訪問看護師と連絡手段を決め、必要時にはすぐに連絡できるようにしておく
• 在宅でのリハビリが必要なら、医師やケアマネジャーに相談

このように、複数の専門家と連携しながら療養生活を支える形が理想的です。

在宅医療の未来と訪問診療クリニックの役割

高齢化が進むなかで、住み慣れた地域で最期まで生活したいと望む方は増加傾向にあります。

在宅医療に対する需要は今後さらに高まると予想され、訪問診療クリニックの存在が重要なインフラとなっています。

高齢化社会における訪問診療の需要増加

日本では、65歳以上の人口が増え続け、団塊の世代が後期高齢者となる時期を迎えています。医療ニーズは高度化する一方で、病院ベッド数や医療従事者の数には限度があります。

そのため、医療機関に長期入院するのではなく、必要に応じて医師が自宅に訪問する仕組みがより求められるようになっています。

訪問診療では、院内よりも患者さんの生活実態を把握しやすい利点があり、より人間らしいケアを実践しやすい面があります。

通院できない方にとって、訪問診療クリニックが近くにあることは心強い存在と言えるでしょう。

24時間対応体制の重要性

在宅医療の課題として、夜間や休日の急変にどう対応するかが大きなテーマとなります。

訪問診療クリニックのなかには、24時間連絡体制を整え、必要が生じた際には医師や看護師が緊急訪問を行うシステムを構築しているところもあります。

家族の安心感を高めるうえで夜間・休日対応のあり方は極めて大切です。

時間帯	具体的な対応例	対応のメリット
昼間	定期的な訪問診療、計画的ケア	緊急時以外の問題を見つけやすい
夜間	緊急連絡への応答、場合によっては往診	不測の事態にも落ち着いて対処できる
休日	電話サポート、スタッフの交代制シフト	平日以外でも継続した支援を実施しやすい

このような体制が普及すると、在宅療養の安全性が向上し、医療機関に足を運べない方でも安心して生活を続けやすくなります。

地域連携（ケアマネ・訪問看護との協力）

訪問診療の効率を高めるうえでは、地域のケアマネジャーや訪問看護との連携が鍵を握ります。ケアマネジャーは介護保険サービスのコーディネートを行い、訪問看護師は医師の指示のもとで日常的な看護ケアや状態観察を行います。

これらの職種が情報を共有して動けば、患者さんの小さな変化にも気づきやすくなります。

在宅医療は、医師だけで完結せず、看護師や薬剤師、リハビリ職、介護スタッフなどが一体となって支える総合的なシステムです。

訪問診療クリニックが地域の関係機関を取りまとめる役割を果たすことで、効果的なネットワークが機能しやすくなります。

よくある質問

在宅医療や訪問診療、往診を検討する方から寄せられる質問をまとめます。初めて在宅医療を体験する方にとって、不安や疑問点は多いものです。

少しでも安心して利用できるよう、代表的な質問を取り上げます。

訪問診療と往診を両方受けられるのでしょうか？

両方を組み合わせることは可能です。定期的な計画診療は訪問診療で行い、突発的な体調変化が生じたときに往診を利用する形です。

ただし、同じ医療機関が両方に対応しているかどうかは確認が必要になります。

夜間に急変したときはどうすればいいのでしょう？

あらかじめ夜間・休日対応を行う医療機関と契約していれば、連絡先を案内されているはずです。緊急時には連絡を取り、医師の判断で往診や救急搬送を検討します。

対応可能な時間帯や範囲はクリニックによって異なるため、事前に把握すると良いでしょう。

訪問診療の費用が高額にならないか心配です

訪問診療にかかる費用は、医療保険の適用があるため外来受診時と同様に負担割合が決まります。月に数回の訪問診療であれば、外来通院時と大きく変わらないケースも多いです。

介護保険サービスを併用できる場合は、その分の負担も抑えられる可能性があります。

在宅医療に必要な設備は個人で用意するのでしょうか？

必要な検査機器や医療機器の多くは、訪問する医療スタッフが持参します。酸素濃縮器などの装置が必要な場合は、レンタルサービスを利用できます。

利用時の費用や設置スペースなどは事前に医師やケアマネジャーと相談してください。

家族に負担が集中しないか不安です

家族の負担を軽減するためにも、訪問看護や訪問介護など介護保険のサービスを活用する方法があります。

医療スタッフとこまめに連絡を取り合い、少しでも不安があれば早めに相談すると安心感が高まります。地域包括支援センターなどが相談を受け付ける場合もあるので、活用してみるのもおすすめです。

今回の内容が皆様のお役に立ちますように。