在宅での療養を検討するとき、訪問診療の費用がどれくらいかかるのかは気になる点です。
外来受診よりも複雑に見えることが多いため、実際にはどのように料金を算定し、保険を適用した場合の自己負担がどのくらいになるのか理解することが大切です。
本記事では、訪問診療にかかる費用の基本構造から保険診療の活用方法、医療費控除や高額療養費制度などの制度まで詳しく解説します。ご自身やご家族の状況に合った情報をぜひ参考にしてみてください。
訪問診療料金の基本構造を知る
訪問診療を利用するときは、医療機関がどのように費用を算定しているのかを知ると安心です。
外来受診と異なり、医師が自宅や介護施設に出向く手間や交通費などの概念が絡むため、費用の仕組みがやや複雑に感じることがあります。
ここでは訪問診療の料金をどのように構成しているかをお伝えします。
訪問診療の料金算定方法
訪問診療には、定期的に医師が患者の自宅を訪問する「在宅時医学総合管理料」や「在宅患者訪問診療料」など、複数の項目があります。
これらの料金は医療機関が国の制度に基づいて算定し、実際には健康保険などの公的保険が適用されることで、自己負担額が抑えられます。
外来通院と異なる点は、医師が往診するための交通費相当の部分や管理料などが加算されることです。
- 訪問診療は原則として月1回以上の定期的な訪問が前提になる
- 毎回、医師の診察やケアマネジメントが伴う
- 病状に応じて薬の処方や検査を行う場合もある
上記のように、在宅での医療サービスを定期的に受ける場合に適した仕組みといえます。急な体調悪化でスポット的に医師が自宅に来る「往診」とは異なる概念なので、混同しないように気をつけてください。
訪問診療と往診の主な違い
| 項目 | 訪問診療 | 往診 |
|---|---|---|
| 特徴 | 定期的な診察を想定し、在宅ケアを総合管理する | 一時的な急変時などで医師が緊急的に自宅を訪問する |
| 保険適用 | 在宅療養指導管理料・在宅患者訪問診療料などが適用になる | 往診料が適用になる |
| 利用目的 | 慢性疾患のフォローや終末期ケアなど長期的な管理 | 体調不良の突発時や外出が困難な場合の臨時対応 |
基本診療費の内訳
訪問診療にかかる基本的な診療費には、以下のような項目があります。これらは公定価格（診療報酬）として定められており、医療機関はその範囲で計算します。
- 在宅患者訪問診療料
- 医師が定期的に自宅を訪問して診察を行う費用
- 在宅時医学総合管理料
- 在宅で過ごす患者の全身管理や指導を行うための費用
- 薬剤費
- 訪問診療時に処方される薬剤の費用
- 検査費
- 採血や心電図、画像検査などが必要になった際の費用
これらの費用は、患者が負担する額がすべてではありません。医療保険の適用によって自己負担額は軽減します。
医療費負担割合の影響
医療保険の自己負担割合は、年齢や所得によって変わります。一般的には下記のとおりです。
- 0歳～6歳就学前：2割負担（自治体による助成がある場合も多い）
- 6歳～69歳：3割負担
- 70歳～74歳：2割負担（一定以上の所得がある場合は3割）
- 75歳以上：原則1割負担（一定以上の所得がある場合は3割）
ただし、地域や所得状況に応じて自己負担割合が異なるケースがあります。高額療養費制度を使うことで負担額が上限に抑えられる場合もあるため、自身の年齢や所得区分を把握しておくと安心です。
自己負担割合に影響を与える主な要因
- 年齢（70歳以上や75歳以上など）
- 所得水準（一定以上の所得があると負担割合が増える場合がある）
- 特定の医療費助成制度（自治体の子ども医療費助成や障害者医療助成など）
訪問診療にかかる追加費用
訪問診療では、往診時の交通費相当や夜間・休日の対応などで追加費用が発生することもあります。たとえば、夜間や休日に往診が必要になった場合の加算や、検査を外部に委託する際の費用などです。
これらの追加費用は診療報酬のルールに従って公的保険の対象になるものと、全額が自己負担になるものが存在します。利用前に医療機関に費用の詳細を確認しておくと想定外の出費を防ぎやすくなります。
訪問診療に伴う主な加算項目例
| 加算項目 | 内容 | 保険適用の有無 |
|---|---|---|
| 交通費相当部分 | 地域によって異なるが、個別に設定されている場合あり | 個別に確認が必要 |
具体的な費用のシミュレーション
訪問診療の費用は患者ごとの状況や年齢、訪問回数などによって変動します。概算でもシミュレーションしておくと、自己負担額のおおよその目安が分かり、安心感につながります。
年齢別の費用目安
たとえば、70歳未満で3割負担の方が利用した場合と、75歳以上で原則1割負担の方が利用した場合を比較すると、同じ医療サービスを受けても自己負担額が数倍の開きが出るケースがあります。
年齢別の訪問診療費用の目安（1回あたり、仮定）
| 年齢層 | 診療費用（総額） | 自己負担割合 | 自己負担額の目安 |
|---|---|---|---|
| 60代 | 6,000円 | 3割 | 約1,800円 |
| 70～74歳 | 6,000円 | 2割 | 約1,200円 |
| 75歳以上 | 6,000円 | 1割 | 約600円 |
※上記の金額はあくまで一例であり、診療内容や加算、地域によって異なります。
訪問回数による費用の変動
訪問診療を月に1回受ける場合と、病状の変化などで月2回以上受ける場合では、当然ながら費用に変動があります。定期的な管理料や診療料が月ごとに請求されるため、受診回数を増やすと総額も大きくなります。
ただし、月に複数回利用する場合に割安になる要素も含まれるケースがあり、医療機関に確認してみると予想より費用が抑えられることがあります。
訪問回数と費用を調整する際のポイント
- 主治医と相談し、必要な回数を検討する
- まとめて指示できる検査は1回で実施してもらう
- 薬の処方サイクルを調整する
- 生活環境や病状に応じて柔軟に検討する
具体的なケーススタディ
たとえば、糖尿病の方が毎月1回の定期診察を受け、採血検査と薬剤処方を行うケースを想定します。
総額で診療費が7,000円、検査費が2,000円、薬剤費が1,000円の合計1万円と仮定すると、3割負担の方は約3,000円前後が自己負担額になります。2割負担の方であれば約2,000円、1割負担の方であれば約1,000円となる計算です。
この費用に加え、夜間や休日の緊急対応が発生すると、さらに加算分が上乗せになる可能性があります。事前に主治医や訪問診療を実施している医療機関に見積もりや概算を相談すると、安心感が増します。
糖尿病管理の訪問診療費例（1回あたり、仮定）
| 費用項目 | 金額 | 備考 |
|---|---|---|
| 基本診療費 | 7,000円 | 訪問診療料＋在宅管理料 |
| 検査費 | 2,000円 | 採血や検査キットの費用 |
| 薬剤費 | 1,000円 | 処方される経口薬など |
| 合計（総額） | 10,000円 | 3割負担の場合→3,000円前後 |
保険適用後の自己負担額
訪問診療も保険診療の一種なので、保険適用が認められる診療行為であれば自己負担割合に応じて支払い額が決まります。
医療機関によっては独自に何らかの設備費や雑費を請求している場合もあるため、初回面談時に内訳をきちんと確認しておくとよいでしょう。
保険適用後の自己負担を抑えるコツ
- 医療費控除や高額療養費制度を積極的に活用する
- 訪問診療以外の医療サービスの利用履歴も含めて合算を検討する
- 地域の独自助成や公的支援制度を調べる
医療費控除や高額療養費制度について
訪問診療の費用を多く支払った場合、医療費控除や高額療養費制度を使うことで家計の負担を軽減できます。年齢が上がるほど医療費がかさみがちなため、これらの制度を知っておくと費用面での安心につながります。
指定難病患者への医療費助成制度
特定の難病を患っている方や重度の障害がある方は、自治体や国の助成制度を利用できるケースがあります。指定難病患者への医療費助成制度では、医療費の自己負担が大幅に軽減する可能性があります。
対象疾患や助成内容は制度によって異なるため、該当するかどうかを主治医や各自治体の窓口で確認してみてください。
指定難病患者への主な助成制度例
| 制度名 | 対象となる主な病気 | 助成内容 |
|---|---|---|
| 特定医療費（指定難病）助成制度 | パーキンソン病、筋ジストロフィーなど | 医療費の自己負担割合を軽減 |
| 障害者総合支援法による医療費助成 | 身体障害者手帳取得者など | 一部または全部負担の軽減 |
高額療養費制度の概要
高額療養費制度は、1カ月に支払った医療費の合計が一定の上限を超えた場合に、超過分が払い戻される仕組みです。
訪問診療で医療費が高額になる、または複数の医療機関を受診して合計が高くなる場合に有効です。
- 所得区分に応じた上限額が設定される
- 家族合算で医療費を計算できる
- 1カ月の医療費が対象になる
制度利用の条件と手続き
高額療養費制度を利用するには、健康保険組合や協会けんぽ、市町村の国民健康保険担当窓口などに申請します。病院や薬局だけでなく、訪問診療や訪問看護の費用も合算の対象になります。
高額療養費制度の手続きの基本
- 自己負担額が上限額を超えた月に申請書を提出する
- 領収書や診療報酬明細書（レセプト）が必要になる
- 事前に限度額適用認定証を取得することで窓口での支払いを抑えられる
医療費の上限
高額療養費制度の上限額は、所得区分によって異なります。たとえば年収が一定水準以下の方は自己負担の上限が低く設定され、年収が高い方は上限がやや高めに設定されています。
上限額のめやすは社会保険事務局や市町村の窓口で案内しているので、確認しておきましょう。
高額療養費制度の所得区分別・上限額（例示）
| 所得区分 | 外来（個人）上限 | 外来＋入院（世帯）上限 |
|---|---|---|
| 一般所得者 | 約18,000円 | 約57,600円 |
| 低所得者（区分2） | 約8,000円 | 約24,600円 |
| 低所得者（区分1） | 約8,000円 | 約15,000円 |
| 高所得者（上位区分） | 約80,100円～ | 約80,100円～ |
医療保険の適用範囲と条件
訪問診療は医療保険が適用になる診療行為です。ただし、すべての訪問活動が保険適用になるわけではなく、条件を満たさない場合は自由診療扱いとなる可能性があります。
ここでは保険診療の適用範囲や保険外となる費用の考え方について見ていきます。
保険診療の適用範囲
医師が行う診察や検査、処方など一般的な医療行為は、原則として健康保険の対象になります。患者の状態を診察しながら、必要な検査や治療を行うものが対象です。
たとえば、緊急時の往診・訪問でも保険診療として認められる場合が多くあります。
保険適用が認められやすい訪問診療の主な要件
- 在宅での療養が医学的に必要
- 定期的な医療管理が必要
- 治療や検査、投薬など医師の関与が必須と判断される場合
医療保険の適用範囲外の費用
診察や処置に直接関係しないサービス（たとえば、患者の家の掃除や買い物代行など）は介護保険や自費負担になることがあります。
また、ベッドや車いすなどの福祉用具レンタル費用は医療保険ではなく介護保険で対応する場合が一般的です。訪問診療の枠内であっても、美容目的や医療上の必要性が薄い施術などは保険適用外になります。
医療保険の負担割合とその条件
医療保険に加入している場合、年齢や所得に応じて1割・2割・3割などの負担割合が決められています。訪問診療も外来と同様に、この負担割合が適用になります。
75歳以上の後期高齢者医療制度では、原則1割負担となりますが、高所得の方は3割負担になる場合もあります。
特定の疾患に対する特例
がん末期や特定疾患の方には、さらに手厚い在宅療養支援や医療費助成が行われる場合があります。
たとえば、一定条件を満たす末期がん患者は、ホスピスや緩和ケアなどのサービスを利用するとき、自己負担が減額される仕組みがあります。詳しくはかかりつけ医か自治体の窓口で確認するとよいでしょう。
特定疾患に対する特例例
| 対象疾患 | 支援内容 | 窓口 |
|---|---|---|
| 末期がん | 緩和ケア、在宅ホスピスケアなどで負担軽減 | 保険者や行政、医療機関 |
| 難病指定（例：ALS） | 介護保険と医療保険の併用、特別な医療費助成など | 自治体の保健福祉課等 |
訪問看護の利用と介護保険
訪問診療と並行して、訪問看護のサービスを利用すると在宅療養がより充実します。
医療保険と介護保険のどちらで利用するかが複雑に感じられるかもしれませんが、上手に制度を組み合わせると費用が抑えられ、サポートを厚くできます。
介護保険と医療保険を併用する
要支援や要介護認定を受けている方は、介護保険のサービスとして訪問看護を利用できます。一方で、病状によっては医療保険での訪問看護が優先されるケースもあります。
たとえば、医師が管理する医療処置が頻繁に必要な場合は医療保険が適用になりやすいです。
介護保険と医療保険を併用するときの注意点
- 要介護度を踏まえてケアプランを作成する
- 医師が必要と認める医療行為かどうかを確認する
- 介護保険の枠内では利用できないサービスがあるかチェックする
訪問看護の利用について
訪問看護は、看護師や理学療法士などが自宅を訪ねて健康状態の確認やリハビリ、点滴管理などを行うサービスです。医師の指示書が必要になるため、訪問診療を実施している医師と連携して進めるケースが多いです。
訪問看護の費用負担
訪問看護の費用は、介護保険で利用する場合は原則1割負担（一定所得以上の方は2割または3割負担）です。医療保険で利用する場合も外来や訪問診療と同じく年齢や所得によって1割～3割負担になります。
訪問看護ステーションや利用回数、時間帯で費用が変わることがあるため、事前に訪問看護事業所に問い合わせると具体的な金額を把握できます。
訪問看護の費用負担（介護保険利用時の例）
| サービス内容 | 単位数（概算） | 1割負担時の目安 | 2割負担時の目安 | 3割負担時の目安 |
|---|---|---|---|---|
| 30分未満の訪問 | 400単位前後 | 約400円 | 約800円 | 約1,200円 |
| 30～60分の訪問 | 800単位前後 | 約800円 | 約1,600円 | 約2,400円 |
| 60分以上の訪問 | 1,100単位前後 | 約1,100円 | 約2,200円 | 約3,300円 |
訪問看護を医療保険で利用できる時
医療的ケアが必要で、介護保険では十分に対応できない場合は医療保険での訪問看護が適用になります。たとえば、人工呼吸器を使用している、中心静脈栄養が必要、床ずれの管理が必要などの高度な処置を要するケースが該当します。
主治医の指示のもとで医療保険を使う訪問看護を選ぶと、介護保険の限度額を消費せずに専門的ケアを受けられる利点があります。
ホスピス型有料老人ホームの利用
自宅での在宅療養が難しい場合や、一人暮らしの方などはホスピス型の有料老人ホームに入居して訪問診療を組み合わせる選択肢があります。
ホスピス型施設では、看取りや痛みの緩和に特化したサービスを提供していることが多く、医療保険も適用になります。
ただし、施設利用料は保険対象外なので、施設ごとの料金体系を十分に比較したうえで検討するとよいでしょう。
ここまで、訪問診療の費用全般や保険診療の活用方法、医療費控除や高額療養費制度、そして介護保険や訪問看護との関係について解説しました。
在宅療養には医師や看護師、ケアマネジャー、ヘルパーなど多くの専門家の関与が必要なため、費用の仕組みも複雑です。
しかし、理解を深めることで必要なサービスをより安心して利用できるようになります。訪問診療を受けることで、移動負担を軽減したり、生活環境に即したケアを受けたりできるメリットがあります。
ご自身やご家族の状況に合った形で、ぜひ情報を活用してみてください。
以上
