新型コロナ時代の訪問診療 – 感染対策と効果的な治療法

新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけに、在宅療養を希望する方が大幅に増加しています。

入院制限や面会制限、そして高齢者や基礎疾患を抱える方の健康管理など、多岐にわたる課題が表面化したことで、訪問診療への期待が高まっています。

外来受診が難しくなっている状況下でも、安心感を得ながら医療を継続するためには、訪問診療を知り、必要な対策を把握することが大切です。

この記事では、感染リスクを抑えつつ在宅療養を行う方法やスタッフのサポート体制、そして訪問診療における多職種連携のポイントなどを詳しく解説します。

コロナ禍における訪問診療の重要性

在宅医療に対するニーズは以前から存在していましたが、新型コロナウイルスの流行が契機となり、訪問診療を選択する方が急増しています。

医療機関への通院リスクを避けながら継続的なケアを受けたい方や、入院先での面会制限で不安を抱える方など、多くの方が訪問診療に注目しています。

入院病床の逼迫を回避し、地域医療体制を維持する観点からも、在宅医療の役割は重要です。

入院制限下での在宅医療ニーズの高まり

新型コロナウイルスの感染拡大期には、医療機関の病床不足や入院制限が深刻化します。

特に救急医療を優先する必要が生じるため、慢性疾患を抱える方や定期的な治療が必要な方が入院しづらい状況に直面します。

通院が難しくなった結果、自宅で医師の診療を受けられる訪問診療は、以下のようなメリットがあります。

• 自宅で医療を受けられるため、通院の負担を軽減できる
• 他者との接触機会が少なくなり、感染リスクを下げられる
• 患者本人の生活リズムや家族の都合に合わせやすい

このように、入院が難しい状況でも療養の継続を可能にする選択肢として、訪問診療は大切な手段になっています。

面会制限による訪問診療希望の増加

入院時に家族や親しい人と自由に面会できない状況は、患者本人だけでなく家族にとっても大きな負担になります。

療養中の不安や孤独感は精神的なストレスにつながり、回復に悪影響を及ぼすこともあります。

自宅であれば家族と日常的にコミュニケーションを取れるため、面会制限のストレスを大幅に抑えられます。訪問診療を利用すれば、以下の点で安心感を得られます。

• 家族が療養中の方のそばにいられる
• 医療者と家族が同じ空間で相談しやすい
• 医療方針やケア内容を家族と共有しやすい

医療従事者が自宅を訪問し、適切な治療やケアを行うことで、患者本人と家族が抱える不安を緩和しやすくなります。

高齢者・基礎疾患保有者への継続的医療提供

高齢者や基礎疾患を抱える方は、新型コロナウイルスの重症化リスクが高いとされています。

外来通院そのものが不安要素になる場合も多く、定期的な経過観察や投薬管理を中断すると健康状態が悪化する恐れがあります。

在宅診療では、医師や看護師が自宅に出向いて状態を把握するため、以下のような利点があります。

主なポイント	利点
定期的な経過観察	自宅で血圧・呼吸状態・血糖値などを測定できる
必要な検査の実施	採血や心電図などを自宅で行い通院の手間を減らす
投薬管理	薬の飲み忘れや重複を防ぎ、薬剤調整の相談がしやすい

重症化のリスクを減らしつつ、慢性疾患の管理を継続するには訪問診療を活用することが重要です。

医療崩壊防止における訪問診療の役割

医療機関が重症患者の対応に追われる状況を緩和するためには、軽症から中等症の患者を自宅療養で支える体制が欠かせません。

訪問診療は、患者の容体が比較的安定している段階から継続的に状態を観察し、急変時には迅速に医療機関と連携するポジションを担います。

病床を必要とする方を優先的に受け入れられるようにするためにも、在宅での適切なケアを行うことが鍵になります。

訪問診療における感染対策の基本

新型コロナウイルスの流行期に訪問診療を実施する際は、感染リスクを最小限に抑えるための基本的な対策が重要になります。

患者本人や家族だけでなく、医療従事者自身の健康管理も欠かせません。ここでは、訪問前の確認から診療後の対応まで、一連の対策を整理します。

訪問前の電話確認と体調チェック

訪問を予定している患者やその家族の体調を事前に確認することは欠かせません。発熱や倦怠感、呼吸器症状の有無などを電話で聞き取ることで、訪問時の感染防止策を決める基礎情報を得られます。

またスタッフ側も検温や体調チェックを徹底します。訪問実施の可否や注意事項を的確に判断するため、以下のような点を意識します。

• 事前の電話連絡で患者や家族の症状を細かく聞き取る
• スタッフ自身も出勤前に検温・体調確認を行う
• 症状が疑わしい場合は訪問ルートやタイミングを再検討する

訪問前の確認を怠ると、感染リスクの高い状況での診療を行うことになりかねません。

個人防護具（PPE）の適切な使用方法

訪問時は、マスクや手袋、ゴーグル、ガウンなどのPPEを用途や場面に応じて着用します。

過剰な装備によって動きにくくなると医療行為に支障が出る場合もあるため、患者との距離や症状を踏まえて組み合わせを工夫します。基本的な考え方としては以下のとおりです。

PPEの種類	使用場面	注意点
サージカルマスク	通常の往診や軽症患者との接触時	マスク外側には手で触れない
N95マスク	高リスク患者への接触時やエアロゾル発生手技時	装着前後の手指衛生を徹底する
フェイスシールドまたはゴーグル	くしゃみや咳が頻回な患者への診療時	装着時に視野が狭くならないよう注意
ガウン・エプロン	体液や分泌物が付着する可能性がある場合	装着と脱衣の順番を間違えないようにする

適切なPPEの着脱方法を理解して実践すると、スタッフも安心して診療に臨めます。

医療機器・器具の消毒と衛生管理

在宅で使用する医療機器や器具は、患者ごとにこまめな清掃と消毒を行います。特に複数の家庭を回る場合、器具を介した感染リスクを下げることが大切です。

消毒方法や手順に関しては、以下のポイントを守ります。

1. 血圧計や聴診器など皮膚に接触する機器は、アルコールや適切な消毒液を使ってこまめに拭き取る
2. 点滴に使用するルート類は使い回しをせず、使い捨てタイプを使用する
3. 診察後は使用した機器や物品を整理し、使用した部分を徹底的にふき取り掃除する

医療従事者が衛生管理を徹底すると、患者や家族の安心感が高まります。

感染リスクを最小化する診療手順

訪問先での診療時には、なるべく短時間で質の高いケアを行うことがポイントになります。問診・検査・処置の流れをあらかじめ整理しておくと、無駄な接触や移動が減り感染リスクを下げられます。

以下のような流れを意識すると効率的です。

• 到着前に電話連絡を行い、訪問時間を厳守する
• 入室後すぐに問診やバイタルチェックを行い、必要な検査や処置を選定する
• 実施する行為に優先順位をつけ、迅速に処置を終える
• 診療後に使用した器具の消毒や手指衛生を徹底する

これらを徹底すると、訪問時間を短縮できるうえにサービス品質を維持しやすくなります。

訪問診療スタッフのメンタルケアとサポート体制

在宅医療の現場では、スタッフの緊張感が高まる機会が多いです。

新型コロナウイルスへの感染リスクだけでなく、1人ひとりの患者を支える責任感から、肉体的・精神的ストレスが蓄積しやすくなります。

スタッフ自身が健康を維持しなければ、質の高い医療を提供し続けることは難しくなります。

訪問スタッフのストレス要因と対策

訪問診療スタッフが感じる主なストレスには、感染症リスクや過密なスケジュール、患者や家族とのコミュニケーションなどが挙げられます。

ストレスをためこむと集中力の低下やバーンアウトにつながりかねません。スタッフ間で以下のような情報共有や対策をとると負担を軽減できます。

ストレス要因	具体的対策
感染症リスク	PPEの使い方を徹底し、定期的にPCR検査を実施する
過密なスケジュール	スタッフ間で業務を調整し、必要に応じて訪問数を見直す
患者や家族への対応	チームでケア方針を共有し、難しいケースは早めにミーティングで相談する
自身の体調管理	定期的な健康チェックと休養を確保する

早期に問題を可視化して取り組むことが重要です。

スタッフの精神的ケアとサポート方法

医療従事者が安心して働ける環境を整えるには、組織としての支援が欠かせません。特にメンタル面のサポートは、患者ケアの質を左右する要素です。

日々の業務や患者への対応に没頭しがちなスタッフに対し、事業所や医療機関では以下のような取り組みが考えられます。

• 定期的な面談でストレス状態を把握する
• 外部のカウンセリングサービスを活用しやすい仕組みをつくる
• 上司や同僚とのコミュニケーションを促進する場を設ける

スタッフ1人ひとりが安心して働ける環境を維持することが、訪問診療の質を保つうえで大切です。

感染症流行時のスタッフ教育・研修のポイント

感染症流行期に備えてスタッフが共通認識を持つためには、定期的な研修や情報共有が必要です。

感染対策のガイドラインや機器の取り扱い、急変対応など、実践的なトレーニングを重ねると安心感が高まります。教育や研修時に注目したいポイントは以下のとおりです。

1. 最新のガイドラインや医療情報の共有
2. シミュレーション研修を通じた実践的スキルの習得
3. 感染事例から学ぶリスクマネジメントの強化

一度学んだだけでは知識が陳腐化するため、継続的にアップデートする姿勢が重要になります。

効果的な在宅治療の実践方法

在宅で質の高い治療を行うためには、病状に合わせた計画づくりや遠隔診療の活用など、多角的な視点が必要です。

患者が重症化しないようにモニタリングを徹底しつつ、急変時には迅速に医療機関と連携できる体制づくりが求められます。

重症度に応じた治療計画の立案

訪問診療は、高齢者や慢性疾患を抱える方だけでなく、感染症の軽症から中等症の段階でも活用できます。症状を評価して、必要な治療内容や訪問頻度、連携先を見極めることが大切です。

たとえば、以下のように重症度別の対応を整理しておくとわかりやすくなります。

重症度	主な症状	治療・ケア方針	訪問頻度
軽症	発熱・咳など比較的軽度の症状	経過観察・内服薬の処方	週1回程度
中等症	息切れ・高熱・肺炎の疑い	点滴や酸素吸入の準備	週2～3回
重症	呼吸困難・酸素飽和度の大幅低下	入院を含む高度医療が必要	適時入院検討

このように患者の状態に合わせてフレキシブルに対応できる計画を立てると、自宅療養がより安全になります。

遠隔診療と対面診療の使い分け

感染リスクを下げつつ医療を継続する方法として、遠隔診療が注目を集めています。オンラインで映像や音声を通じて問診や経過観察を行い、必要なタイミングで訪問診療や対面診療を行うと効率的です。

遠隔診療を活用するメリットは以下のとおりです。

• 通院や訪問回数を減らせる
• 医師と患者が頻繁にコミュニケーションを取れる
• 移動時間や感染リスクを抑えられる

一方で、直接的な検査や処置が難しいため、症状の変化が大きい場合や救急対応が必要なケースでは対面診療が大切になります。両者を状況に合わせて組み合わせることがポイントです。

在宅酸素療法の適応と管理

呼吸器症状を持つ患者や慢性肺疾患を抱える方には在宅酸素療法が役立つ場合があります。在宅酸素療法では、酸素濃縮器を設置し、患者が酸素マスクやカニューレを使って酸素を吸入します。

訪問診療でサポートする際は次の点を意識します。

• 酸素濃縮器の設置場所を安全確保できる場所にする
• 酸素流量や使用時間を適切に調整し、必要時に医師が変更可能な体制を整える
• 定期的な血中酸素濃度のチェックや容体観察を行う

在宅酸素療法を行う患者は、急変が起こるリスクを抱えているため、スタッフと患者・家族間の連絡を密にとることが重要です。

症状モニタリングと急変時の対応

在宅での療養では、医療者が常駐しないため急変時の初動が遅れる可能性があります。そのため、日頃から症状モニタリングをこまめに行い、患者や家族に異変への早期対応を促すことが大切です。

例えば以下のような指標を日々チェックし、変化があればすぐに連絡するようにします。

1. 体温
2. 呼吸数や呼吸のしやすさ
3. 血中酸素飽和度
4. 脈拍数・血圧
5. 食事摂取量や水分補給の状況

異常を察知したら、早期に訪問診療チームや救急対応の連絡先へ報告して対処することが急変の重症化を防ぐカギになります。

多職種連携による包括的ケア

訪問診療を効果的に進めるためには、医師だけでなく看護師や介護職、リハビリスタッフなど多職種が連携しながら患者をサポートする体制が求められます。

各職種が持つ専門性を活かし、総合的なケアを提供すると患者の生活の質を高めやすくなります。

訪問看護との効果的な連携体制

医師の指示に基づき、看護師が定期的に患者宅を訪問して健康状態を観察する仕組みは、大変有用です。

特に新型コロナウイルスの流行期には、軽症から中等症の患者をケアするうえで、看護師の視点が重要になります。連携をスムーズにするには以下の工夫があります。

ポイント	連携方法
情報共有	日々の看護記録をオンラインで共有し、医師や他スタッフが随時確認できるようにする
緊急時対応	バイタルサインの変化や異常時に素早く連絡し、医師の訪問や救急搬送を検討する
患者・家族のフォロー	投薬指導や健康相談など、看護師が日常生活面をきめ細かくサポートする

チーム内の連絡体制を確立すると、医療の質とスピードが上がります。

特別訪問看護指示書の活用法

状態が急激に変化する可能性がある患者には、医師が特別訪問看護指示書を発行する場合があります。

この指示書があると、看護師が緊急で患者宅を訪問できるため、容体変化に対して素早く動ける利点があります。特別訪問看護指示書を効果的に使うには、以下のように情報を整理しておくと便利です。

• 患者の基礎疾患や既往歴
• 現在の症状や治療方針
• 緊急対応が必要な具体的な症状と対処方法
• 連携する医療機関やスタッフの連絡先

緊急時に迷わず対応できるようにしておくと、患者の安全性が高まります。

介護サービスとの情報共有の仕組み

在宅医療を成功させるためには、介護サービスとの連携も欠かせません。介護スタッフが患者の日常生活を支える間に得た情報は、医師や看護師が状態を把握するために重要です。

例えばデイサービスの利用状況やリハビリの進捗など、普段の生活面での情報は治療計画を調整する際の参考になります。

ICTツールなどを用いて定期的に情報交換すると、円滑にケアを進められます。

保健所・地域医療機関との連携方法

新型コロナウイルス感染症が疑われる場合や、検査が必要な状況では、保健所との連携が欠かせません。検査結果の報告や必要なデータの共有は、地域の医療機関と密に行う必要があります。

訪問診療で把握した患者の情報を保健所に伝達し、外来診察やPCR検査、入院調整がスムーズに進むようにしましょう。

また、地域の医療機関と連携して、患者の重症度に合わせた受け入れ先や看護体制を検討します。

家族への指導と支援

訪問診療では、患者本人だけでなく家族も巻き込んだ支援が必要になります。療養生活を送るうえで家族が担う役割は大きく、家族の理解や協力が治療の継続に大きな影響を与えます。

具体的には以下の点を指導・サポートすると安心です。

• 毎日の健康チェック方法（体温や酸素飽和度の測定など）
• 正しい手洗いと手指消毒の手順
• 患者の体位変換や食事のサポート方法
• 緊急時の連絡手順と、相談すべき症状の具体例

家族とこまめにコミュニケーションを取ることで、在宅療養の負担を減らして継続しやすくなります。

新型コロナ後の訪問診療の展望

新型コロナウイルス流行を通じて、訪問診療の役割が改めて注目されました。

今後は診療報酬の制度やICTを活用した医療サービスの普及など、新たな視点から在宅医療を見直す流れが加速すると考えられます。

感染症に強い体制づくりと地域包括ケアの推進が、持続可能な医療システムの実現につながります。

診療報酬改定と訪問診療の位置づけ

訪問診療の普及を促進するために、診療報酬制度の見直しが行われることがあります。往診料や管理料の改定によって、医療機関が訪問診療を導入しやすくなる可能性があります。

具体的には以下のポイントを考慮すると制度の方向性が見えやすくなります。

視点	内容
患者負担の軽減	保険適用の拡大や自己負担割合の見直し
医療機関へのインセンティブ	往診や遠隔診療を積極的に実施する医療機関への加算
在宅ケアの質向上	訪問診療チームの連携強化や教育研修に対する評価

これらの変化を踏まえながら、医療機関と患者が一体となって持続可能な在宅医療を目指す流れが進むと考えられます。

ICTを活用した効率的な在宅医療提供

医療リソースを有効活用するためには、オンライン診療や遠隔モニタリングなどのICT技術が重要な役割を担います。

高齢化や医師不足が進む社会において、ICTを駆使して訪問診療の質と効率を高めることが期待できます。ICTの活用によるメリットは以下のとおりです。

• 血圧・血糖値などの測定データを遠隔で共有し、異常時に早期アラートを出せる
• ビデオ通話を通じた簡易的な問診・健康相談の実施
• 電子カルテやクラウド型の情報共有システムを利用し、複数のスタッフがリアルタイムで状態を把握できる

医療者と患者がICTを上手に使いこなすことで、タイムリーで質の高いケアが期待できます。

地域包括ケアにおける訪問診療の役割拡大

地域包括ケアシステムは、高齢者や慢性疾患患者などが住み慣れた地域で生活しながら医療や介護を受けることを目指す仕組みです。訪問診療はこの仕組みを支える大切な要素となります。

医療・介護・リハビリ・保健・福祉といったサービスを連携させ、地域単位で包括的にケアを提供することで、患者のQOL（生活の質）を高めることができます。

これにより医療機関や施設への依存度を下げ、地域での生活が長く続けられるようになります。

感染症対応力を備えた在宅医療体制の構築

新型コロナウイルス流行を機に、平時から感染症に対する備えを強化する重要性が浮き彫りになりました。

訪問診療の体制を整える際にも、今後の新興感染症やインフルエンザなどに対応できる柔軟性が求められます。主な取り組みとしては以下が考えられます。

• PPEや衛生用品の十分な備蓄
• 訪問診療スタッフへの定期的な感染対策教育
• 地域レベルでの情報共有や合同訓練の実施
• 遠隔診療やオンライン会議システムを使った迅速な連携

このように、感染症流行期でも途切れずに医療を提供できる枠組みづくりが大切になります。

よくある質問

新型コロナウイルス流行の状況下で訪問診療を検討する際、患者や家族からは多くの疑問が寄せられます。ここでは、代表的な質問と回答をまとめました。

訪問診療を受けることで感染リスクが上がる心配はありませんか？

医師や看護師は防護具を正しく装着し、訪問前後の手指衛生や機器の消毒を徹底します。

患者や家族にもマスク着用や換気などの協力をお願いすることで、感染リスクは最小限に抑えられます。

むしろ公共交通機関や医療機関に出入りする機会を減らせるため、外来受診より安心だと感じる方も多いです。

訪問診療ではどの程度の医療処置が可能ですか？

基本的な検査（採血・簡易的な画像検査）や点滴、在宅酸素療法など多くの処置が可能です。ただし大掛かりな手術や精密検査が必要な場合は入院が望ましいです。

主治医や訪問診療チームと連携し、症状や状況に応じて対応方法を相談してください。

定期的な診察以外にも急な体調不良に対応してもらえますか？

訪問診療を受けている方が急変した場合、まずは電話で症状を伝えてください。症状の重さによっては緊急で訪問したり、救急搬送を手配したりする連絡体制を整えています。

必要に応じて24時間対応のコールセンターを利用できる仕組みが整っている事業所もあります。

家族がコロナに感染した場合でも訪問してもらえますか？

家族の感染状況によっては感染防止のためにPPEを充実させたり、時間帯を調整したりする必要があります。

状況によっては遠隔診療への切り替えや別の医療機関との連携を検討する場合もありますが、まずは主治医や訪問診療チームへ相談してください。

訪問診療を導入すると費用は高額になりませんか？

医療保険や介護保険の適用を受けられる場合が多いため、一概に高額になるわけではありません。

往診料や管理料が加算されますが、外来受診や入院費用と比較すると負担が大きくなるとは限りません。

費用に関しては事前に医療機関やケアマネジャーに相談し、保険制度をうまく活用してください。

今回の内容が皆様のお役に立ちますように。