入院と訪問診療の適切な選択 – 患者QOL向上のための医療連携

病気や怪我の治療を受ける際、入院治療と訪問診療（在宅医療）は主要な選択肢です。どちらを選ぶかは、患者さんの病状や生活環境、価値観によって大きく異なります。

この記事では、入院と訪問診療の基本的な違いから、それぞれの特徴、費用、そして患者さんの生活の質（QOL）を考慮した選択基準まで、詳しく解説します。

ご自身やご家族にとってより良い療養方法を考えるための一助として、お役立てください。

入院と訪問診療の基本的な違いと特徴

療養の場を選択するにあたり、まずは入院と訪問診療の基本的な違いと、それぞれの特徴を理解することが大切です。

病状やライフスタイルに合わせて、どちらがより適しているかを見極めるための第一歩となります。

入院治療の概要と適応基準

入院治療は、病院内の専門的な医療設備と24時間体制の医療スタッフによる集中的な治療・看護を受ける形態です。手術や高度な検査、急性期の厳密な管理が必要な場合に選択します。

入院治療が主に検討されるケース

• 緊急性の高い症状（例：心筋梗塞、脳卒中）
• 専門的な検査や手術が必要な場合
• 24時間体制での医学的管理が必要な重篤な状態
• 自宅での療養が困難な場合

入院の適応は、医師が患者さんの病状、必要な医療処置、全身状態などを総合的に判断して決定します。

また、感染症の拡大を防ぐためや、専門的なリハビリテーションを集中的に行うために入院を選択することもあります。

入院治療の主な特徴

項目	内容	備考
医療環境	専門設備が充実	高度医療に対応可能
医療体制	24時間常駐の医療スタッフ	緊急時対応が迅速
生活環境	病院の規則に従う	プライバシーに制限あり

訪問診療の概要と適応基準

訪問診療は、医師や看護師などの医療専門職が定期的に患者さんの自宅や入居施設を訪問し、計画的な医療サービスを提供する形態です。

通院が困難な方や、住み慣れた環境での療養を希望する方が主な対象となります。

訪問診療では、診察、薬の処方、検査、医療処置（点滴、褥瘡ケアなど）、療養上の相談、指導など、多岐にわたる医療サービスを自宅で受けることができます。

慢性疾患の管理、緩和ケア、終末期医療など、幅広いニーズに対応します。

訪問診療が主に検討されるケース

• 通院が困難な方（寝たきり、重度の障害など）
• 住み慣れた自宅での療養を強く希望する方
• 慢性疾患の継続的な医学管理が必要な方
• 終末期医療や緩和ケアを自宅で受けたい方

訪問診療の主な特徴

項目	内容	備考
医療環境	自宅（または施設）	患者さんの生活空間
医療体制	定期的な訪問、計画的医療	緊急時は連携医療機関と対応
生活環境	住み慣れた環境	患者さんのペースで生活可能

医療提供体制の違い

入院治療と訪問診療では、医療を提供する体制にも違いがあります。入院は病院という閉鎖された環境で、多職種の医療スタッフがチームとして集中的に関わります。

一方、訪問診療は患者さんの生活の場が医療の現場となり、地域の様々な医療・介護サービスと連携しながらケアを進めます。

入院中は、医師、看護師、薬剤師、栄養士、理学療法士などが院内で密に連携し、迅速な情報共有と対応が可能です。

訪問診療では、地域の訪問看護ステーション、薬局、ケアマネジャー、ヘルパーステーションなど、多機関との連携が重要になります。この連携体制が、在宅での療養生活を支える基盤となります。

患者・家族への影響の違い

入院と訪問診療は、患者さん本人だけでなく、ご家族の生活にも異なる影響を与えます。

入院の場合、患者さんは医療スタッフによる24時間体制のケアを受けられますが、家族は面会時間の制限や、病院までの移動負担などが生じることがあります。

また、患者さんにとっては、集団生活やプライバシーの確保が難しいといった側面もあります。

訪問診療では、患者さんは住み慣れた環境で過ごせるため精神的な安定を得やすく、家族も患者さんのそばにいる時間が増えます。

一方で、家族が介護の中心的な役割を担う場合、身体的・精神的な負担が増加する可能性も考慮する必要があります。

介護サービスの利用やレスパイトケア（一時的な休息支援）などを活用し、家族の負担を軽減する工夫が大切です。

医療費・経済的負担の比較分析

療養方法を選択する上で、医療費や経済的な負担は重要な検討事項の一つです。入院費用と訪問診療費用では、その内訳や自己負担額の計算方法が異なります。

各種制度を理解し、活用することで負担を軽減できる場合もあります。

入院費用の内訳と負担額

入院費用は、主に室料、食事療養費、医学管理費、検査費、投薬・注射費、処置・手術費などで構成されます。これらの費用は診療報酬制度に基づいて計算され、医療保険の適用対象となります。

自己負担割合は年齢や所得に応じて異なりますが、一般的には1割から3割です。

入院費用の主な内訳例

費用の種類	内容	備考
室料差額（差額ベッド代）	個室や少人数部屋を利用した場合の追加費用	保険適用外（全額自己負担）
食事療養費	入院中の食事代の一部	定額負担
その他	寝間着レンタル、テレビカードなど	実費負担

入院が長期にわたる場合や、高度な医療が必要な場合は、医療費が高額になることがあります。差額ベッド代は保険適用外となるため、希望しない場合はその旨を医療機関に伝えることが重要です。

訪問診療費用の内訳と負担額

訪問診療の費用は、主に在宅患者訪問診療料（医学管理料）、検査費、投薬・注射費、在宅療養指導管理料、特定医療機器の加算などで構成されます。

これらも診療報酬制度に基づいて計算され、医療保険が適用されます。自己負担割合は入院と同様に年齢や所得に応じて1割から3割です。

訪問診療では、月々の訪問回数や提供される医療内容によって費用が変動します。例えば、定期的な訪問診療に加えて、緊急往診や特別な医療処置が行われた場合には、別途費用が発生します。

また、薬剤費は院外薬局で別途支払うのが一般的です。

訪問診療費用の目安（月額・自己負担1割の場合）

訪問頻度・内容	おおよその費用	備考
月2回の定期訪問	約7,000円～15,000円	検査・処置内容により変動
終末期（頻回訪問）	約20,000円～50,000円	24時間対応体制加算など含む

上記はあくまで目安であり、個々の患者さんの状態や必要な医療によって費用は異なります。詳細な費用については、事前に訪問診療クリニックに確認することが大切です。

高額療養費制度・医療費控除の活用

入院、訪問診療いずれの場合も、医療費の自己負担額が高額になった際には、高額療養費制度を利用できます。

この制度は、1ヶ月（月の初日から末日まで）の医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合に、その超えた金額が払い戻されるものです。上限額は年齢や所得によって異なります。

また、1年間に支払った医療費の合計が一定額を超えた場合には、確定申告を行うことで医療費控除を受けられ、所得税や住民税が軽減される場合があります。

医療費控除の対象には、治療費だけでなく、通院のための交通費（公共交通機関）や、医師の指示による市販薬の購入費用なども含まれることがあります。領収書は必ず保管しておきましょう。

患者QOL向上の観点からの選択基準

QOL（Quality of Life：生活の質）は、患者さんがどれだけ自分らしい生活を送れているかを示す指標です。

療養方法の選択は、病気の治療効果だけでなく、患者さんのQOLにどのような影響を与えるかを考慮することが極めて重要です。

身体的QOLへの影響評価

身体的QOLは、痛みや苦痛の程度、日常活動の行いやすさ、睡眠の質など、身体的な側面に関する生活の質を指します。入院治療では、専門的な医療機器や24時間体制のケアにより、急な症状の変化に迅速に対応でき、痛みのコントロールも集中的に行えるメリットがあります。

一方で、病院の環境に馴染めず、かえって不眠や食欲不振を招くこともあります。

訪問診療では、住み慣れた環境で過ごせるため、精神的な安心感が身体的な苦痛の緩和につながることがあります。

また、自分のペースで生活できるため、睡眠や食事のリズムを保ちやすいという利点もあります。ただし、緊急時の対応については、入院に比べて時間を要する可能性も考慮する必要があります。

精神的・社会的QOLへの影響

精神的QOLは、不安や抑うつの程度、自己肯定感、生きがいなどを指します。社会的QOLは、家族や友人との関係、社会的な役割、趣味や楽しみなどを指します。

入院生活は、家族や友人との面会が制限されたり、社会とのつながりが希薄になったりすることで、孤独感や不安を感じやすくなることがあります。

訪問診療では、家族やペットと共に過ごし、近隣住民との交流を続けるなど、社会的なつながりを維持しやすい環境です。

自宅で趣味を続けたり、自分らしい時間を過ごしたりすることは、精神的な安定や生きがいにつながります。この精神的・社会的QOLの維持・向上は、訪問診療の大きなメリットの一つと言えます。

QOLの側面と療養環境

QOLの側面	入院治療の傾向	訪問診療の傾向
身体的苦痛の管理	集中的な対応が可能	環境による緩和も期待
精神的安定	環境変化によるストレスの可能性	住み慣れた環境での安心感
社会的つながり	制限される傾向	維持しやすい傾向

家族の介護負担とQOL

患者さんの療養方法の選択は、介護を担う家族のQOLにも大きく影響します。入院中は、医療スタッフが専門的なケアを行うため、家族の直接的な介護負担は軽減されます。

しかし、面会や身の回りの世話のための通院、患者さんの不在による精神的な負担などが生じることがあります。

訪問診療では、家族が患者さんの日々のケアに関わる機会が増えます。これは患者さんとの絆を深める一方で、介護者の身体的・精神的負担を増大させる可能性もあります。

介護保険サービス（訪問介護、デイサービス、ショートステイなど）の利用や、レスパイト入院（介護者の休息のための短期入院）などを計画的に活用し、家族が無理なく介護を続けられる体制を整えることが重要です。

住み慣れた環境での療養効果

多くの人にとって、自宅は最も安心できる場所です。住み慣れた環境で療養することは、患者さんに精神的な安定をもたらし、治療意欲の向上や症状の緩和につながることがあります。

特に高齢者や認知症のある方にとっては、環境の変化が混乱やストレスを引き起こすことがあるため、自宅での療養は大きなメリットとなります。

訪問診療は、この「住み慣れた環境での療養」を実現するための選択肢です。医師や看護師が定期的に訪問し、必要な医療を提供することで、患者さんは安心して自宅での生活を続けることができます。

家族との時間、ペットとの触れ合い、趣味の継続など、自分らしい生活を維持しながら療養できることは、QOLの向上に大きく貢献します。

終末期医療における選択指針

終末期医療（ターミナルケア）は、治癒を目指す治療が困難になった患者さんに対し、身体的・精神的な苦痛を和らげ、尊厳を保ちながら穏やかな最期を迎えられるよう支援する医療です。

終末期において、どこでどのように過ごしたいかは、患者さん本人の意思が最も尊重されるべきです。

入院での終末期医療は、24時間体制での疼痛管理や症状緩和が可能であり、急変時にも迅速に対応できる安心感があります。

一方、訪問診療による在宅での終末期医療は、住み慣れた自宅で家族に囲まれて最期を迎えたいという希望を叶えることができます。

医師や訪問看護師が定期的に訪問し、苦痛緩和ケアや精神的なサポートを行います。

どちらを選択する場合も、患者さん本人と家族が十分に話し合い、医療スタッフと連携しながら、その人らしい最期を支援する体制を整えることが大切です。

疾患別・病期別の適切な選択指針

入院と訪問診療のどちらが適しているかは、患者さんの疾患の種類や病状の進行度（病期）によっても異なります。

それぞれの状況に応じた一般的な考え方を示しますが、最終的な判断は医師との相談が不可欠です。

急性期疾患における判断基準

急性期疾患とは、病気が急激に発症し、症状が不安定な時期を指します。例えば、心筋梗塞、脳卒中、重度の肺炎、大きな怪我などが該当します。

このような状態では、迅速かつ集中的な検査・治療が必要となるため、原則として入院治療を選択します。

病院では、専門的な医療機器を用いた診断や治療、24時間体制での容態監視が可能です。症状が安定し、集中的な治療の必要性が低下すれば、退院して外来通院や訪問診療へ移行することを検討します。

慢性疾患の管理における選択

慢性疾患とは、高血圧、糖尿病、心不全、呼吸器疾患、認知症など、長期間にわたり治療や管理が必要な病気を指します。

慢性疾患の管理においては、病状の安定度や患者さんの生活状況、通院の可否などを考慮して、入院と訪問診療を選択します。

病状が比較的安定しており、通院が可能な場合は外来通院が基本です。しかし、病状が悪化した場合や、合併症の治療が必要な場合は一時的に入院することもあります。

通院が困難な場合や、自宅での療養を強く希望する場合は、訪問診療が有力な選択肢となります。訪問診療では、定期的な診察や検査、薬の管理、生活指導などを通じて、安定した在宅療養を支援します。

慢性疾患管理における療養場所の比較

項目	外来通院	訪問診療	入院
対象	通院可能な比較的安定した方	通院困難な方、在宅希望の方	急性増悪時、検査・治療目的
医療の関与	月1～数回程度の診察	計画的な定期訪問	24時間体制の集中的医療
生活の場	自宅	自宅	病院

終末期・緩和ケアでの選択

がんの末期や、治癒が困難な病気の終末期においては、苦痛の緩和とQOLの維持を目的とした緩和ケアが中心となります。この時期の療養場所の選択は、患者さん本人の希望が最も重要です。

入院（緩和ケア病棟など）では、専門的な緩和ケアチームによる24時間体制のケアを受けることができます。痛みのコントロールや精神的なサポートが充実しており、家族の負担も軽減されます。

一方、訪問診療による在宅緩和ケアでは、住み慣れた自宅で家族と共に過ごしながら、穏やかな時間を送ることができます。訪問医や訪問看護師が定期的に訪問し、症状緩和や精神的ケアを行います。

地域の医療・介護サービスと連携し、患者さんと家族を支える体制を構築します。

どちらを選択するにしても、患者さんの意思を尊重し、残された時間をできる限り安楽に、その人らしく過ごせるように支援することが目標となります。

医療連携システムの構築と実践

患者さんが安心して療養生活を送るためには、医療機関同士や、医療と介護の間のスムーズな連携が不可欠です。

特に、入院から訪問診療へ移行する場合や、在宅で複数のサービスを利用する場合には、情報共有と役割分担が重要になります。

病院から訪問診療への移行支援

急性期治療を終えて病院を退院し、在宅療養へ移行する際には、病院の医療スタッフ（医師、看護師、医療ソーシャルワーカーなど）と、地域の訪問診療医やケアマネジャーなどが連携し、切れ目のない支援体制を整えます。

退院前カンファレンス（会議）を開き、患者さんの病状や必要なケア、家族の状況などを共有し、在宅での療養計画を立案します。

退院支援の主な流れ

• 病院での治療・状態評価
• 退院後の療養方針の検討（本人・家族の意向確認）
• 訪問診療クリニック、ケアマネジャー等との連携開始
• 退院前カンファレンス（情報共有、在宅療養計画作成）
• 退院、訪問診療開始

この移行期に、患者さんや家族が抱える不安を軽減し、安心して在宅療養を開始できるよう、多職種が協力してサポートします。

多職種連携チームの役割分担

在宅療養を支えるためには、様々な専門職がチームとして関わります。それぞれの専門性を活かし、役割を分担しながら連携することで、包括的なケアを提供できます。

在宅療養を支える主な専門職と役割

専門職	主な役割	連携のポイント
訪問診療医	医学的管理、診断、治療、処方	チーム全体の医療的判断
訪問看護師	医療処置、健康状態の観察、療養相談	医師への報告、他職種への情報提供
ケアマネジャー	ケアプラン作成、サービス調整	利用者・家族とサービス事業者間の橋渡し
薬剤師	服薬指導、残薬管理	医師・看護師と連携し適切な薬物療法支援
理学療法士等	リハビリテーション	日常生活動作の維持・向上支援

定期的な情報交換や合同カンファレンスを通じて、チーム内での目標共有とスムーズな連携を図ることが、質の高い在宅医療の提供につながります。

緊急時対応と入院バックアップ体制

訪問診療を受けている患者さんの病状が急変した場合に備えて、緊急時の対応体制を整えておくことが重要です。

多くの訪問診療クリニックでは、24時間365日対応の連絡体制を確保し、必要に応じて緊急往診を行います。

また、在宅での対応が困難な場合や、入院治療が必要と判断された場合には、速やかに連携先の病院へ入院できるよう、バックアップ体制を構築しています。

事前に連携病院を決めておき、患者さんの情報を共有しておくことで、スムーズな入院受け入れが可能になります。

このバックアップ体制があることで、患者さんや家族は安心して在宅療養を続けることができます。

地域包括ケアシステムとの連携

地域包括ケアシステムとは、高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう、医療・介護・予防・住まい・生活支援が一体的に提供される体制のことです。

訪問診療は、この地域包括ケアシステムの中核を担う重要な役割を果たします。

地域の医療機関（病院、診療所）、介護サービス事業者（訪問看護、訪問介護、デイサービスなど）、行政機関、地域住民などが連携し、情報を共有しながら、個々の高齢者のニーズに応じた支援を行います。

このシステムが機能することで、高齢者は在宅での療養を継続しやすくなり、QOLの維持・向上につながります。

よくある質問

入院と訪問診療の選択に関して、患者さんやご家族から寄せられることの多い質問とその回答をまとめました。

訪問診療はどのような人が利用できますか？

主に、病気や障害のために通院が困難な方が対象となります。年齢や疾患の種類に制限はありません。例えば、寝たきりの方、認知症で外出が難しい方、終末期で自宅での療養を希望される方などが利用しています。

利用を検討される場合は、まずはかかりつけ医や地域包括支援センター、訪問診療クリニックにご相談ください。

訪問診療では、どのような医療行為が受けられますか？

診察、血圧測定などの健康チェック、採血や尿検査などの検査、薬の処方、点滴、注射、褥瘡（床ずれ）の処置、在宅酸素療法や人工呼吸器の管理、緩和ケアなど、多岐にわたる医療行為を自宅で受けることができます。

ただし、病院のような高度な医療機器を用いた検査や手術はできません。対応可能な医療行為はクリニックによっても異なりますので、事前に確認が必要です。

訪問診療で可能な医療行為の例

分類	具体的な内容	備考
診察・検査	定期的な診察、血液検査、尿検査、心電図検査など	ポータブル機器を使用
処置・管理	点滴、注射、褥瘡ケア、カテーテル管理、在宅酸素療法管理	医師・看護師が実施
薬の処方	内服薬、外用薬などの処方箋発行	院外薬局で調剤

入院中に訪問診療の相談をすることはできますか？

はい、可能です。入院中から退院後の生活を見据えて、訪問診療の利用を検討したい場合は、病院の医師や看護師、医療ソーシャルワーカーにご相談ください。

病院のスタッフが、地域の訪問診療クリニックやケアマネジャーと連携を取り、退院後のスムーズな移行を支援します。

訪問診療の費用はどのくらいかかりますか？

訪問診療の費用は、医療保険（後期高齢者医療制度、国民健康保険、社会保険など）が適用され、自己負担割合（通常1～3割）に応じた金額となります。

月々の費用は、訪問回数、診療内容、検査の有無、管理料などによって異なります。おおよその目安として、月2回の定期訪問で自己負担1割の場合、7,000円～15,000円程度となることが多いですが、個々の状況により変動します。

詳細な費用については、利用を検討している訪問診療クリニックにお問い合わせください。また、高額療養費制度も利用できます。

緊急時にはどのように対応してもらえますか？

多くの訪問診療クリニックでは、24時間365日対応可能な連絡体制を整えています。体調が急変した際には、まずクリニックに連絡し、医師や看護師の指示を仰ぎます。

必要に応じて緊急往診を行ったり、入院が必要と判断されれば連携先の病院へ速やかに手配したりします。事前に緊急時の連絡先や対応フローを確認しておくことが大切です。