医療保険で受ける訪問看護 – 対象疾患と利用条件

2025年2月27日2025年6月18日

在宅療養を検討するとき、多くの方が気になるのが「医療保険を使った訪問看護はどういう条件で利用できるのか」という点です。

疾患や状態によって医療保険での訪問看護の優先度や利用条件が変わることもあり、事前の情報収集が大切です。この記事では、医療保険が適用される訪問看護の対象疾患や手続き、費用面での注意点などを幅広く解説します。

正しい知識を身につけ、在宅療養を前向きに検討してみてください。

医療保険による訪問看護の基礎知識

医療保険で受ける訪問看護は、在宅で医療サービスを受けたいと考える方にとって欠かせない選択肢の１つです。利用できる対象や適用範囲を知ることは、適切な療養環境を整えるうえで重要です。

訪問看護における医療保険とは

訪問看護における医療保険は、病状が安定していると判断されても、主治医の指示によって継続的な医療管理や処置が必要な場合に使うことができます。

例えば、呼吸管理や点滴、褥瘡ケアといった医療的な処置を行う必要がある場合でも、自宅でサービスを利用できます。ただし、訪問看護は医療保険だけでなく、介護保険でも利用できる場合があります。

どちらを使うかは、要介護認定の有無や疾患の種類、主治医の判断などによって変わります。

医療保険を利用できるケースでは、病院への通院が困難だったり、通院による負担が大きい患者に対して在宅での医療サービスを提供する手段として、訪問看護が大きく貢献します。

医療保険を活用するには、主治医の判断と指示が重要です。単に「在宅でケアを受けたい」という希望だけではなく、医学的な管理や治療を要するかどうかが大きなポイントになります。

医療保険が適用される主な対象者

医療保険の訪問看護を利用できる主な対象者は、病状が一定程度重く、在宅での医療処置や観察が必要な方です。症状が急激に変化する可能性がある場合や、頻繁なバイタルチェック・投薬管理が大切な場合などが該当します。

一般的に、末期がん、神経難病、人工呼吸器を使用している方などは医療保険での訪問看護を利用できるケースが多いです。

加えて、急性期の退院後であっても医療処置が継続的に必要な場面では、医療保険を利用することで無理なく在宅療養を継続できます。

特に、在宅療養で医療的な管理が欠かせない方にとって、医療保険の訪問看護は経済的負担の軽減につながる方法の１つです。

介護保険との違いと選択のポイント

医療保険と介護保険は、対象となるサービス内容や適用されるタイミングなどに違いがあります。

要介護認定を受けている場合でも、特定の疾患や状態であれば医療保険が優先されることもあるため、まずは担当医師やケアマネジャーに相談することが大切です。

大まかに言えば、医療上の行為が中心となる場合は医療保険、生活援助や身体介護が中心の場合は介護保険を利用する流れになります。

どちらを使えばよいか迷うときは、費用面だけでなく、受けられるサービスの内容や回数の違いにも注目すると判断しやすくなります。

医療行為が必要かどうか
要介護認定の有無
主治医やケアマネジャーの見解
月ごとの訪問回数やサービス回数
全体的な療養方針

医療保険利用のメリット

医療保険を利用して訪問看護を受ける大きなメリットは、治療や医療管理が自宅で行えることです。通院の負担を減らしながら、必要な処置や経過観察を受けられます。

体力が落ちていたり、体調が不安定で外出が難しい状態でも、自宅で看護師による専門的なケアがあると安心して療養を続けられます。

さらに、医療保険を利用する場合は、医療的な行為に特化したサービスを受けられることが特徴です。高度な医療処置が必要なとき、専門知識をもつ看護師が安全かつ適切に対応し、自宅療養をサポートします。

下記は医療保険による訪問看護のメリットを整理したものです。

メリット	具体例	補足説明
治療の継続	人工呼吸器管理や酸素療法が必要な場合	訪問看護師が定期的に自宅を訪問し、医療的ケアを行う
通院負担の軽減	外出が難しい患者でも必要な処置を受けられる	送迎の手間や体力負担を大幅に削減できる
在宅での専門的ケア	中心静脈栄養や点滴などの管理	看護師が正確に医療行為を行い、安全性を確保
医師との連携	主治医の指示をもとにした看護計画の実施	異変があれば速やかに医師に連絡して方針を検討

医療保険が優先される疾患と状態

医療保険での訪問看護を考えるときは、どのような疾患や状態が対象になるかが大きなポイントです。場合によっては介護保険ではなく、医療保険による訪問看護が優先されることがあります。

末期の悪性腫瘍（がん）

末期がんの患者は医療保険での訪問看護を利用しやすい対象に該当します。病状が進行しており、痛みや症状のコントロール、終末期ケアが重要になるため、専門的な看護と医療処置を継続しながら在宅で生活を続けたい方に適しています。

特に、自宅で穏やかに過ごしながら緩和ケアを受けたいという要望がある場合、訪問看護は患者と家族の負担を減らすうえで有用です。訪問看護師は、痛みの度合いや状態の変化を詳細に把握し、必要に応じて主治医と連携しながら疼痛管理や他の症状緩和を実施します。

こうしたサービスを自宅で受けることで、終末期を安心して迎えやすくなります。

神経難病・進行性疾患

ALSやパーキンソン病、多系統萎縮症といった神経難病は、進行性の症状が見られ、日常生活のサポートだけでなく、医療的な管理が欠かせないケースが多いです。

神経難病では、症状が時間とともに変化するため、在宅での定期的な観察やリハビリテーション、呼吸状態のチェックなどが必要となります。

呼吸機能が低下している場合は痰の吸引や呼吸リハビリといった専門的なケアを行い、疾病の進行とともに必要な医療処置を追加していくことが考えられます。

こうした難病の在宅ケアでは、医療保険による訪問看護で高度な医療行為に対応できるかどうかが重要です。

呼吸状態の悪化に対する吸引や呼吸訓練
褥瘡の予防や創傷ケア
運動機能維持のためのリハビリテーション
症状変化に応じた投薬管理

人工呼吸器使用者と重度の障害

人工呼吸器を装着している方や、重度の障害がある方も医療保険での訪問看護を利用しやすい対象です。

人工呼吸器の定期的なチェックやトラブル対応が必要で、少しの不具合でも生命に関わるリスクがあるため、看護師による継続的な見守りが大切です。

重度の身体障害があり、食事や排泄など日常生活の多くを介助に頼るケースでも、医療的な管理を伴う場面では医療保険を活用できます。

普段のバイタルサインの確認や身体状態の観察だけでなく、排痰ケアなども加わるため、高度な判断力をもつ看護師の存在が重要となります。

対象となるケース	必要なケア	医療保険を使う利点
人工呼吸器装着者	呼吸器の設定確認、排痰ケア	専門知識をもつ看護師の定期訪問でリスクを早期に把握
重度の身体障害	褥瘡予防、身体機能維持	在宅で医療行為を行いながら生活の質を保ちやすい
意識障害のある方	経管栄養、嚥下ケア	在宅でも安全に経口摂取や経管栄養が続けられる

その他の特定疾患

医療保険で訪問看護が優先される特定疾患は、厚生労働省などが指定する疾病を指すことが多いです。

例えば、指定難病にあたる疾患や、厚生労働省が定める特定疾患医療管理の対象になっている病気は医療保険の対象になりやすいです。病名によっては重症度が変化しやすく、医療的な対応が必要になる時期が不定期に訪れます。

そうした時に、訪問看護を活用して体調が悪化した際の処置やケアを受けられると、入院を回避または短縮できる可能性があります。

急性増悪期の対応

慢性疾患でも、急激に症状が悪化する「急性増悪期」が訪れることがあります。慢性心不全、慢性呼吸不全、慢性腎不全などでは、日常的には比較的安定していても、ある日突然に体調が大きく崩れる場合があります。

こうした急性増悪期には、医師の指示のもと、専門的なケアを迅速に行う必要があります。緊急入院を要するほどではないと判断された場合でも、点滴や酸素投与が必要であれば自宅での医療管理が求められます。

医療保険による訪問看護を利用していると、日頃から患者の状態を把握している看護師が対応しやすく、早期に症状の悪化を防ぎやすくなります。

医療保険での訪問看護利用手続き

医療保険を使って訪問看護を始めるためには、いくつかの手続きや準備が必要です。主治医や看護ステーションとの連携をスムーズに行うために、基本的な流れを理解しておきましょう。

主治医に訪問看護指示書を依頼

医療保険で訪問看護を利用するためには、主治医から「訪問看護指示書」を出してもらうことが必要です。主治医は患者の病状や治療計画を踏まえ、必要な訪問看護の頻度や具体的なケア内容を指示書に明記します。

この指示書があることで、訪問看護師は医師の指示に従いながら医療行為を行うことができます。指示書の発行を受けるためには、患者や家族が主治医と相談し、在宅でのケア方針を共有しておくことが大切です。

指示書の内容は定期的に見直しが行われ、病状の変化に応じて更新を求める場合もあります。

訪問看護ステーション選択のポイント

訪問看護を行う事業所は全国各地にあり、提供するサービス内容や得意分野、スタッフの専門性には違いがあります。

自宅から近い場所にあることは緊急時の対応においてメリットがありますが、それだけにこだわらず、サービスの質や連携体制も確認することが重要です。

選択時には、主治医やソーシャルワーカーから紹介を受ける場合も多いですが、自身や家族の希望を伝えて複数の事業所を比較してみるのも良い方法です。

看護師の専門領域（小児看護・緩和ケア・呼吸ケアなど）
夜間や休日の緊急対応の有無
医療機関との連携体制
看護ステーションの訪問エリア
事業所スタッフとの相性

利用開始までの流れ

訪問看護を利用開始するまでの一般的な流れをまとめてみます。流れを把握すると、どのタイミングで何をすればよいかイメージしやすくなります。

手順	内容	関連する手続き
1. 主治医への相談	病状と在宅ケアの要望を伝える	訪問看護指示書の発行依頼
2. 看護ステーション選び	サービス内容や対応エリアを確認	事業所との契約・訪問日程調整
3. 指示書の受け取り	主治医が必要な訪問看護の内容を記載	看護ステーションに書類を提出
4. 初回訪問	担当の看護師が自宅を訪問、ケア方針を確認	バイタルチェックやリスク確認
5. 定期訪問開始	計画に沿って継続的に訪問ケアを実施	病状の変化に応じて指示書を更新

医療保険適用時の訪問看護サービス内容

医療保険が適用される訪問看護では、医療的な行為を中心とした手厚いサポートを受けられます。サービスの具体的な内容や回数に関しては、指示書や病状によって異なります。

訪問可能回数と時間

医療保険による訪問看護は、利用者の病状や医師の判断により訪問回数が異なります。通常は週に数回からスタートし、状態や症状の変化に応じて増減する場合もあります。

重篤な状態で医療処置が多い患者は、頻繁な訪問が必要になることが考えられます。また、訪問１回あたりの時間は基本的に３０分から１時間程度が一般的ですが、処置の内容や状態によってはそれ以上の時間が必要なケースもあります。

緊急的な呼び出しにも対応してくれるステーションを選ぶと、症状の急変があっても安心して過ごせるでしょう。

状態の目安	訪問頻度	１回あたりの訪問時間
比較的安定している	週1〜2回	30分〜1時間
要中等度ケア	週2〜3回	1時間程度
重篤な状態	週4回以上	1時間以上や2回訪問など

提供される医療処置とケア

医療保険が適用される訪問看護では、医師の指示書をもとにした医療処置が中心となります。例えば、気管切開部の管理や人工呼吸器の設定確認、褥瘡の処置、中心静脈栄養のケアなどは医療保険での訪問看護が得意とする領域です。

褥瘡に対しては患部の処置だけでなく、体位変換や栄養管理のアドバイスなども含まれるため、総合的に患者のQOLを向上させるための介入が期待できます。

また、点滴や注射といった処置にも対応し、状態に合わせて臨機応変にメニューを調整します。必要に応じてリハビリテーション専門職とも連携し、身体機能の維持や向上をはかる取り組みも行われます。

複数施設利用の可能性

在宅医療では、訪問看護ステーションだけでなく、訪問診療や訪問リハビリなど、さまざまなサービスを組み合わせることで総合的なケアを受けることができます。

例えば、訪問看護ステーションとは別に、訪問リハビリを専門に行う事業所を併用するケースもあります。また、緩和ケアを専門とするステーションと、神経難病に強いステーションを分けて活用することも考えられます。

医療保険と介護保険を併用する場合は、それぞれのサービスで提供内容や料金体系が異なるため、よく相談しながら適切な組み合わせを検討するとよいでしょう。

主治医やケアマネジャーと協議して決定
各事業所の連携体制を確認
役割分担を明確にし、重複や抜けを防ぐ
それぞれの費用負担についても事前に把握

緊急時の対応

自宅で療養している場合、急に容体が変わったときの対応が心配になることもあります。医療保険の訪問看護は、事業所によっては２４時間連絡体制を整えており、夜間や休日でも相談や緊急訪問が可能です。

突然の容体悪化が起きた場合、看護師が電話や訪問で状態を確認し、必要なら救急車の手配や医師への報告につなげます。こうした緊急対応を受けられるかどうかは事業所によって違いがあるため、契約の際に必ず確認しておくことが大切です。

緊急時対応の例	具体的な内容
電話相談	症状の変化や不安の訴えを聞き、判断をサポート
緊急訪問	深夜や休日も看護師が自宅を訪問し、応急処置や状態観察
医師への連絡	必要に応じて主治医や当番医に情報を伝え、指示を仰ぐ
救急搬送調整	病院受診が必要と判断された場合の連絡・手配

医療保険での費用と負担

医療保険を使って訪問看護を利用する場合、どのような費用がかかり、どのくらいの自己負担が生じるのか気になる方が多いでしょう。事前に仕組みを理解しておくと、家計の見通しを立てやすくなります。

医療保険での自己負担割合

医療保険での自己負担は、年齢や所得によって異なります。一般的に、現役世代であれば医療費の３割を、７０歳以上の場合は２割または１割を自己負担する仕組みとなっています。

ただし、高齢者の医療費負担割合は所得によって変わるため、正確な自己負担割合を知るには健康保険証や限度額適用認定証の確認が必要です。

また、年齢や収入以外にも、特定の公費負担制度を利用できる場合は負担が軽減される可能性があります。いずれにせよ、実際の負担額は訪問の頻度や時間、医療行為の内容によって左右されます。

高額療養費制度の活用

医療費の自己負担が大きくなり、月ごとの支払いが高額になった場合は、高額療養費制度を利用すると負担を抑えることができます。

高額療養費制度は、同一月内の医療費（自己負担額）が限度額を超えた際に、超えた分が後から払い戻される制度です。

例えば、重度の障害があり頻繁に訪問看護を利用している場合や、がん治療で高額な医療行為が続く場合などは、この制度によって経済的負担を大きく減らせる可能性があります。

限度額適用認定証を取得すると、支払い時点で自己負担が軽減される
健康保険組合や国民健康保険で申請方法が異なる
世帯合算の対象になるケースもあるため、家族全体での医療費を確認
入院と外来、薬局での負担分も合算して計算できる

その他の費用補助制度

医療保険による訪問看護費用を軽減できる制度は、高額療養費制度のほかにも存在します。例えば、特定疾患医療受給者証を持っている場合や、自立支援医療の対象となっている場合には、負担割合を減らせることがあります。

自治体によっては独自の助成制度や、障害者手帳の有無によって利用できる補助もあります。それらを活用することで、経済的な負担を抑えながら在宅医療を継続できる可能性があります。下記に主な費用補助制度の例をまとめます。

制度名	対象者	助成内容
特定疾患医療受給者証	指定難病に該当する方	医療費の自己負担額を軽減
自立支援医療(更生医療・育成医療)	障害者手帳を持つ方や特定疾患の子ども	医療費の一部を自治体が負担
重度心身障害者医療費助成	重度の障害を持つ方	医療費の自己負担を減らす
自治体独自の助成	市区町村によって異なる	所得や障害の程度で補助額が変わる