在宅医療とは？訪問診療・往診・訪問看護の違いと全体像を解説

2026年5月4日

在宅医療とは、通院が難しい方のご自宅に医師や看護師が訪問し、必要な治療やケアを提供する医療の形です。「訪問診療」「往診」「訪問看護」にはそれぞれ異なる特徴があり、正しく違いを把握することが大切です。

この記事では、在宅医療の全体像から費用の目安、利用条件、始め方までをわかりやすく解説しています。

住み慣れた自宅で安心して療養を続けるために、在宅医療がどのようなものか一緒に確認していきましょう。

在宅医療とは「通院が難しい方が自宅で受けられる医療」を指す

在宅医療とは、病気やけが、加齢などの理由で医療機関への通院が困難な方に対して、医師や看護師が自宅を訪問して診療やケアを行う医療サービスの総称です。

病院に行かなくても、自宅で必要な治療を受けられる仕組みとして年々利用者が増えています。

超高齢社会の中で在宅医療の需要が急速に伸びている

日本は世界でも類を見ないスピードで高齢化が進んでおり、75歳以上の後期高齢者の数は増加の一途をたどっています。加齢に伴い足腰が弱まると、通院そのものが大きな負担となるでしょう。

こうした背景から、国も在宅医療の推進を政策の柱に据え、地域で暮らしながら医療を受けられる体制の整備を進めています。団塊の世代が後期高齢者となる2025年問題を経て、在宅医療はますます身近な選択肢になりました。

病院で受ける医療と在宅医療では環境がまるで異なる

病院では医師が常駐し、高度な検査機器もそろっています。一方、在宅医療では医師が患者さんのご自宅を訪問するため、生活の場で治療を受けられる点が大きな特徴です。

入院中は病院のスケジュールに合わせた生活を送る必要がありますが、在宅医療なら自分のペースで療養できます。食事も入浴も住み慣れた環境で行えるため、精神的な安定感が得られやすいといえるでしょう。

病院医療と在宅医療の比較

項目	病院医療	在宅医療
診療の場所	病院内	患者さんの自宅
生活リズム	病院の規則に従う	自分のペースで過ごせる
家族との時間	面会時間に限られる	常に一緒に過ごせる
精神的負担	環境変化で大きくなりやすい	慣れた場所で軽減されやすい

自分らしい療養生活を自宅で送りたい方が増えている

「人生の最期まで住み慣れた自宅で過ごしたい」と望む方は、厚生労働省の調査でも半数を超えています。在宅医療は、そうした一人ひとりの希望に寄り添う医療の形といえます。

もちろん、在宅だからといって医療の質が落ちるわけではありません。近年は携帯型の医療機器や遠隔モニタリング技術の発達により、自宅でも精度の高い診療が可能になっています。

訪問診療・往診・訪問看護はまったく別のサービスである

在宅医療を構成する「訪問診療」「往診」「訪問看護」の3つは、名前が似ているため混同されがちですが、それぞれ目的も仕組みもまるで違います。正しく使い分けることで、ご自身やご家族に合った医療を選べるようになります。

訪問診療は医師が計画的に自宅を訪れる定期診療

訪問診療とは、医師があらかじめ立てた計画に基づき、定期的に患者さんの自宅を訪問して診察や検査を行うサービスです。月に2回の訪問が一般的で、体調の変化を継続的に観察できる仕組みになっています。

慢性疾患の管理や薬の調整なども訪問のたびに対応できるため、症状が悪化する前に手を打てる点が大きなメリットです。計画的な医療を受けたい方に適した形態といえるでしょう。

往診は急な体調悪化で医師に駆けつけてもらう緊急対応

往診は、患者さんやご家族からの要請に応じて医師が臨時で自宅を訪問する対応です。訪問診療が「予定通りの訪問」であるのに対し、往診は「突発的な体調変化への対応」にあたります。

たとえば、夜間に高熱が出たり、呼吸が苦しくなったりした場合に連絡すると、医師が自宅まで来てくれます。24時間対応の在宅医療クリニックであれば、深夜や休日でも対応してもらえるケースが多いです。

訪問看護は看護師が自宅での日常的な医療ケアを担う

訪問看護は、看護師が患者さんの自宅を定期的に訪問し、医師の指示のもとで医療処置や健康管理を行うサービスです。

バイタルチェック（血圧や体温の測定）、服薬の管理、傷の手当て、リハビリテーションの補助など、日々の療養を幅広く支えてくれます。

医師の訪問がない日でも看護師がケアにあたるため、患者さん本人もご家族も安心感を得やすい仕組みです。介護との連携もスムーズに行えます。

訪問診療・往診・訪問看護の違い

項目	訪問診療	往診	訪問看護
訪問の計画性	定期的・計画的	突発的・臨時	定期的・計画的
担当者	医師	医師	看護師
訪問頻度	月2回程度	必要時のみ	週1〜3回程度

在宅医療を利用できる対象者と申し込みの条件

在宅医療は、一人で医療機関に通うことが難しい方であれば、年齢や病気の種類を問わず幅広く利用できます。「自分は対象になるのだろうか」と不安に思う方も多いですが、条件は想像以上にゆるやかです。

一人で通院が難しい方であれば年齢を問わず対象になる

在宅医療の対象となるのは、身体的・精神的な理由で一人での通院が困難な方です。高齢者だけでなく、重い障がいを持つ方や、難病で外出が難しい方、小児の患者さんも対象に含まれます。

「寝たきりでなければ利用できない」と誤解されることがありますが、実際にはそこまで厳しい制限はありません。歩行が不安定で通院に付き添いが必要な方や、認知症で一人での外出が心配な方なども対象になります。

要介護認定の有無にかかわらず利用できる

在宅医療は介護保険の認定がなくても利用可能です。医療保険の枠組みで提供されるサービスであるため、要介護認定を受けていない方でも医師が必要と判断すれば開始できます。

もちろん、すでに要介護認定を受けている方は、ケアマネジャーと連携しながら在宅医療を組み込んだケアプランを作成できます。介護サービスと医療サービスを上手に組み合わせることで、生活全体を支える体制が整うでしょう。

在宅医療の対象となる方の具体例

加齢や筋力低下で一人での外出が困難な高齢者
脳卒中の後遺症やパーキンソン病などの神経疾患がある方
がんの療養中で体力が低下している方
人工呼吸器や在宅酸素療法を使用中の方
認知症により通院の判断や移動が難しい方
重度の障がいを持つ小児の患者さん

かかりつけ医がいなくても在宅医療は始められる

「かかりつけ医がいないから在宅医療を受けられないのでは」と心配される方もいらっしゃいます。しかし、かかりつけ医がいなくても、在宅医療に対応するクリニックに直接相談すれば対応してもらえます。

地域の医師会や地域包括支援センターに問い合わせると、お住まいの近くで在宅医療を提供している医療機関を紹介してもらえるでしょう。

入院中の方は、退院前に病院のソーシャルワーカーに相談するのもよい方法です。

在宅医療で受けられる診療内容は想像以上に幅広い

在宅医療と聞くと「簡単な診察だけ」というイメージを持つ方もいるかもしれません。しかし実際には、検査から処置、終末期ケアまで、病院に近い水準の医療を自宅で受けられます。

血液検査やエコーなどの検査も自宅で受けられる

在宅医療では、医師が携帯型の医療機器を持参し、自宅で各種検査を実施できます。血液検査、尿検査、心電図検査、超音波検査（エコー）などが代表的な検査項目です。

検査の結果をもとに、薬の処方を変更したり、病状の進行を確認したりすることが可能です。検査のためだけに病院へ通う負担がなくなるのは、患者さんにとって大きな安心材料になるでしょう。

点滴・注射・褥瘡処置といった医療行為にも幅広く対応

自宅でも点滴や注射、褥瘡（じょくそう＝床ずれ）の処置、カテーテルの管理など、さまざまな医療行為に対応できます。栄養管理のための経管栄養や中心静脈栄養の管理も、在宅で行っている方は少なくありません。

痛みのコントロールが必要な場合には、医師が適切な鎮痛薬を処方し、看護師が日々の状態を観察しながら調整を行います。患者さんの苦痛を減らすための医療を、慣れ親しんだ自宅で受けられる安心感は計り知れません。

終末期のケアや緩和ケアにも在宅で寄り添える

人生の最終段階を自宅で過ごしたいと望む方に対して、在宅での緩和ケア（苦痛を和らげるための医療）を提供することも可能です。痛みや息苦しさ、不安感をやわらげながら、穏やかな時間を過ごせるよう医療チームがサポートします。

ご家族にとっても、大切な方のそばで最期の時間を共有できることは、かけがえのない経験になるでしょう。看取りまで一貫して在宅で対応できる体制を整えているクリニックも数多くあります。

在宅医療で対応可能な診療内容の一覧

分類	具体的な内容
検査	血液検査、尿検査、心電図、エコー
処置	点滴、注射、褥瘡ケア、カテーテル管理
処方	内服薬・外用薬の処方、疼痛管理
栄養管理	経管栄養、中心静脈栄養の管理
緩和ケア	痛みの緩和、精神的サポート、看取り

在宅医療の費用はいくらかかる？自己負担額の目安

在宅医療を検討するうえで、費用がどのくらいかかるかは気になるポイントでしょう。自己負担額は年齢や所得に応じて異なりますが、公的制度を活用すれば経済的な負担を一定の範囲に抑えられます。

訪問診療を月2回受けた場合の費用目安

訪問診療を月2回利用した場合、自己負担額の目安はおおむね月額6,000円〜15,000円程度です。この金額は患者さんの年齢や負担割合、実施する検査・処置の内容によって変動します。

75歳以上で1割負担の方であれば月額6,000円〜7,000円前後に収まることが多い一方、現役世代で3割負担の方はもう少し高くなる傾向があります。具体的な金額は事前にクリニックへ確認しておくと安心です。

往診や訪問看護を追加した場合の費用

定期的な訪問診療に加えて、緊急の往診を利用した場合は別途費用が発生します。往診は時間帯によって料金が変わり、夜間や深夜の対応ではやや割増になるケースが一般的です。

訪問看護を併用する場合も、訪問回数や滞在時間に応じた費用がかかります。

ただし、介護保険の認定を受けている方は、介護保険から訪問看護の費用が給付される場合もあるため、ケアマネジャーに相談してみるとよいでしょう。

在宅医療にかかる費用の目安

サービス	自己負担の目安（月額）
訪問診療（月2回）	約6,000円〜15,000円
往診（1回あたり）	約2,000円〜5,000円
訪問看護（週1回）	約3,000円〜8,000円

高額療養費制度を活用すれば月々の負担に上限がつく

医療費が高額になった月には、高額療養費制度を活用することで自己負担額に上限が設けられます。年齢や所得区分に応じて上限額は異なりますが、限度額を超えた分は後から払い戻しを受けられます。

事前に「限度額適用認定証」を取得しておけば、窓口での支払いを上限額までに抑えることも可能です。お住まいの市区町村の窓口や加入先の健康保険組合に問い合わせてみてください。

在宅医療を始めるまでの流れと頼れる相談窓口

在宅医療に興味があっても、「どこに相談すればいいのかわからない」という声は少なくありません。実は、相談から開始まではそれほど複雑ではなく、いくつかの窓口に連絡すればスムーズに進められます。

まずかかりつけ医やケアマネジャーに相談する

在宅医療を始めるときは、まずかかりつけ医に相談するのが一番スムーズな方法です。かかりつけ医が在宅診療に対応していれば、そのまま訪問診療へ移行できるケースもあります。

すでに介護保険を利用している方は、担当のケアマネジャーに相談するのも効果的です。ケアマネジャーは介護と医療の橋渡し役を担っているため、在宅医療に対応できるクリニックの情報を持っていることが多いでしょう。

在宅対応クリニックの探し方と選び方のポイント

かかりつけ医が在宅医療に対応していない場合は、在宅医療を専門に行うクリニックを探す必要があります。各都道府県の医療情報ネットや、地域の医師会のホームページで検索すると、お住まいの地域で対応可能な医療機関が見つかるはずです。

選ぶ際のポイントは、24時間対応の体制が整っているか、訪問可能なエリアに自宅が含まれているか、といった点です。実際に電話で問い合わせてみて、対応の丁寧さや説明のわかりやすさで判断するのもよい方法といえます。

地域包括支援センターに相談すれば道が開ける

どこに相談すればよいかまったくわからないという場合は、お住まいの地域にある地域包括支援センターに問い合わせてみてください。地域包括支援センターは、高齢者の医療・介護・福祉の総合相談窓口として各市区町村に設置されています。

保健師や社会福祉士などの専門職が常駐しており、在宅医療に関する相談にも無料で応じてくれます。お一人で悩まず、まずは電話で気軽に相談してみることをおすすめします。

在宅医療の相談先

かかりつけ医（在宅対応の可否を確認）
担当のケアマネジャー（介護保険を利用中の方）
地域包括支援センター（高齢者の総合相談窓口）
病院のソーシャルワーカー（入院中の方の退院支援）
各都道府県の医療情報ネット（医療機関の検索）

在宅医療は多職種のチームと家族の連携で成り立つ

在宅医療は医師一人で完結するものではなく、看護師、薬剤師、リハビリ職、ケアマネジャーなど多くの専門職が連携して患者さんの生活を支えています。ご家族もチームの一員として大切な存在です。

医師・看護師・薬剤師・リハビリ職がワンチームで患者さんを支える

在宅医療では、医師が診療方針を決め、看護師が日々のケアを担い、薬剤師が薬の管理や副作用のチェックを行います。リハビリテーションが必要な場合には、理学療法士や作業療法士が自宅でのリハビリを指導してくれます。

それぞれの専門職が情報を共有しながら一つのチームとして機能することで、患者さんの状態変化にも素早く対応できる体制が実現するのです。定期的なカンファレンス（会議）を通じて治療計画を見直す医療機関も増えています。

在宅医療チームの構成と担当業務

職種	主な担当業務
医師	診察、検査、処方、治療方針の決定
看護師	バイタルチェック、処置、服薬管理
薬剤師	薬の配達、服薬指導、副作用の確認
リハビリ職	身体機能の維持・回復訓練
ケアマネジャー	ケアプラン作成、サービスの調整