訪問診療と往診の違い– category –

「通院が難しくなってきたけれど、自宅で医療を受けるにはどうすればいいのだろう」と悩むご本人やご家族にとって、在宅医療の仕組みは複雑で分かりにくいものです。

特に「訪問診療」と「往診」は、どちらも医師が家に来てくれる医療行為ですが、その目的や役割は大きく異なります。

訪問診療は計画的に定期訪問を行い、病気の管理や予防を行う「病院の回診」のようなものです。対して往診は、急な発熱や体調悪化などの緊急時に臨時で行う「救急車を呼ぶ前の手段」といえます。

この二つの違いを正しく理解することは、安心して在宅生活を送るための第一歩です。

この記事では、それぞれの仕組み、費用の違い、緊急時の対応ルールについて詳しく解説し、ご家庭に合った医療の形を見つける手助けをします。

訪問診療と往診は何が違う？仕組みの差と使い分けを徹底解説

訪問診療と往診の最大の違いは「計画性の有無」であり、定期的な管理を行うのが訪問診療、突発的なトラブルに対処するのが往診です。

多くの人が「医師が家に来ること」を総称して「往診」と呼びがちですが、医療制度上この二つは明確に区別しています。

訪問診療は、通院が困難な患者に対して、あらかじめ作成した診療計画に基づき、週に1回や2週間に1回といった決まった日時に医師が訪問します。

一方で往診は、患者や家族からの「熱が出た」「転んで痛がっている」といった急な要請を受けて、予定外に医師が駆けつける診療形態を指します。

定義の違いと基本的な役割

在宅医療において、訪問診療はベースとなる土台であり、往診はその土台の上で発生する緊急対応という位置づけです。

訪問診療の主目的は、病気の治療だけでなく、体調の安定維持、病気の悪化予防、そして薬の管理や療養上の相談に応じることです。

医師は患者の普段の状態を詳しく把握し、少しの変化にも気づけるように継続的な観察を行います。その結果、入院が必要になるような大きな事態を未然に防ぐ役割を果たします。

これに対し、往診の役割は「救急医療」に近い性質を持ちます。普段の状態とは明らかに異なる急変時に、その場での処置や判断を行うために実施します。

例えば、高熱による脱水症状への点滴対応や、急な疼痛への投薬などが該当します。往診はあくまで困った時の臨時対応であり、継続的な健康管理を主目的とはしていません。

在宅医療を受ける患者の多くは、この「訪問診療」と「往診」を組み合わせた体制を持つクリニックと契約することで、24時間365日の安心を確保します。

基本的な役割と特徴の比較

比較項目	訪問診療	往診
訪問のタイミング	事前に決めた日時 （計画的）	要請があった時 （突発的）
主な目的	慢性疾患の管理 予防・健康維持	急変時の処置 急性期の対応
継続性	あり （定期的）	なし （単発・臨時）

医師が来るタイミングと頻度の差

訪問診療の頻度は、患者の病状や状態の安定度によって医師と相談の上で決定しますが、一般的には月2回（2週間に1回）のペースが標準的です。

病状が不安定な場合や、末期がんなどで頻繁な緩和ケアが必要な場合は、週に1回、あるいはそれ以上の頻度で訪問することもあります。

このスケジュールは事前にカレンダー等で共有し、患者や家族は医師が来る日をあらかじめ把握できます。待機時間を減らし、生活のリズムを整えやすいのが特徴です。

一方、往診には決まった頻度が存在しません。患者の体調が悪くなったその時に発生するからです。

往診を依頼する場合、まずは電話で状況を伝え、医師が「今すぐ訪問が必要か」「翌日の定期訪問まで待てるか」「救急車を呼ぶべきか」を判断します。

医師が往診が必要と判断した場合にのみ訪問が実施します。したがって、一度も往診を呼ばずに安定して過ごす月もあれば、体調を崩して月に何度も往診を依頼する月もあります。

対象となる患者の状態と条件

訪問診療の対象となるのは、原則として「単独での通院が困難な方」です。これには年齢制限はありません。

例えば、高齢による足腰の衰えで外出が難しい方、認知症により一人での通院が危険な方、末期がんや難病で自宅療養を希望する方、あるいは重度の障害を持つ小児などが含まれます。

「通院しようと思えばできるが、待ち時間が大変だから」という理由だけでは、保険適用の訪問診療を受けることは認められません。

医師が医学的な見地から、通院困難であると判断する必要があります。

往診も基本的には通院困難な方が対象ですが、すでに訪問診療を契約している患者への対応がメインとなります。

訪問診療を受けていない方が、急に具合が悪くなったからといって、いきなり在宅療養支援診療所に電話をして往診に来てもらうことは、現実的には難しいケースが多いです。

初診の患者の急変に対しては、まずは救急外来の受診や救急車の利用が優先となることが一般的だからです。

定期的な訪問診療が必要な理由｜往診だけでは不十分なケース

慢性的な疾患や加齢による身体機能の低下を抱える患者にとって、体調が悪くなった時だけ呼ぶ往診では、病状の悪化を防ぎきれないため定期的な訪問診療が必要です。

病気は突然悪化するように見えて、実は小さな変化の積み重ねであることが少なくありません。

定期的な訪問診療は、この「小さな変化」を見逃さず、大事に至る前に軌道修正を行うための重要な医療介入です。

慢性疾患の管理と予防的ケアの重要性

高血圧、糖尿病、心不全、呼吸器疾患などの慢性疾患は、日々の管理が生命線です。定期的な訪問診療では、血圧測定、聴診、血液検査などを計画的に行い、数値の推移をデータとして蓄積します。

普段の数値を知っているからこそ、医師は「いつもより少し顔色が悪い」「呼吸音がわずかに違う」といった微妙な異変に気づくことができます。

往診のみに頼る場合、医師は「悪くなった状態」しか見ることができません。

これでは、なぜ悪化したのかの背景がつかみにくく、対症療法（熱を下げる、痛みを取るなど）に留まってしまうリスクがあります。

予防的ケアとは、悪くなる兆候を早期に発見し、食事形態の調整や水分の摂り方の指導、リハビリの提案などを行い、生活全体を整えることです。

これは継続的な関わりの中でこそ実現できる医療です。

継続管理が必要な主な状態

• 床ずれ（褥瘡）の処置や予防管理が必要な状態
• 在宅酸素療法や人工呼吸器などの医療機器を使用している場合
• がん末期における痛みのコントロール（緩和ケア）
• 脳梗塞の後遺症や認知症による服薬管理が困難な場合

薬の処方と体調変化への早期対応

高齢者の医療において、薬の調整は非常に繊細な作業です。腎機能や肝機能が低下している場合、標準的な量でも効きすぎたり、副作用が出たりすることがあります。

定期訪問では、処方した薬が正しく飲めているか、効果が出ているか、副作用が出ていないかを毎回確認します。

もし飲み忘れが多いようなら、薬を一包化したり、飲む回数を減らす薬に変えたりといった工夫を凝らします。

また、季節の変わり目や環境の変化による体調の揺らぎにも迅速に対応します。

例えば、冬場の乾燥による脱水を早期に見つけて点滴を行ったり、梅雨時の気圧変化によるめまいに対して早めに薬を調整したりします。

往診だけでは「倒れてから対応する」ことになりがちですが、訪問診療では「倒れないように先手を打つ」処方が可能です。この差が、長く自宅で暮らせるかどうかの分かれ道となります。

家族や介護者との連携体制の構築

在宅医療の現場では、患者本人だけでなく、介護をする家族やヘルパー、ケアマネジャーとの情報共有が大切です。

定期的な訪問の際には、医師や看護師が家族の話をじっくり聞く時間を設けます。

「最近、夜眠れていないようだ」「食事の時にむせることが増えた」といった家族の気づきは、診療上の極めて重要な手がかりとなります。

信頼関係は一朝一夕には築けません。定期的に顔を合わせ、言葉を交わすことで、家族は「何かあったらこの先生に相談すればいい」という安心感を得ます。

往診だけの関係では、医師は「急に来た知らない先生」のままかもしれません。

日頃からの対話を通じて、家族の介護負担や不安を汲み取り、レスパイトケア（介護者の休息）のための入院提案など、医療以外の生活支援につなげることも、定期訪問診療の大切な機能です。

計画的な医療がもたらす安心感

「次の火曜日に先生が来る」と分かっていることは、患者と家族にとって大きな精神的支柱となります。

何か気になる症状があっても、緊急性が低ければ「次の訪問の時に聞いてみよう」と落ち着いて対処できます。この心の余裕が、在宅介護の継続には必要です。

また、計画的な医療は、予後の予測を可能にします。

「このままだと数ヶ月後にはこうなる可能性がある」という見通しを医師と共有できていれば、家族も心の準備や環境の整備を進めることができます。

行き当たりばったりの対応ではなく、先の見通しを持った療養生活を送るために、定期的な訪問診療は羅針盤のような役割を果たします。

具合が悪い時だけ呼べる？往診専門と在宅診療クリニックの差

「普段は元気だから、風邪を引いた時だけ往診してほしい」と考える方もいますが、基本的にかかりつけ医を持たない初診患者への単発的な往診は、対応できる医療機関が限られています。

多くの在宅療養支援診療所は、契約している定期訪問患者の緊急対応を優先するため、往診専門サービスと通常の在宅診療クリニックの違いを理解することで、適切な医療選択が可能になります。

往診専門サービスの現状と限界

近年、都市部を中心に「夜間・休日往診サービス」といった、単発の往診に特化した医療サービスが登場しています。

これらはアプリや電話で依頼すれば、知らない医師が自宅に来て診察してくれる便利なサービスです。軽症の感染症や、かかりつけ医が休診の時のつなぎとしては非常に有用です。

しかし、こうしたサービスには限界もあります。医師は患者の過去の病歴や普段の状態を知りません。

また、その場での処置はできても、翌日以降の経過観察や、介護保険サービスとの連携までは行わないことがほとんどです。

あくまで「点」での医療であり、慢性疾患の管理や、人生の最期を支えるような継続的な「線」の医療ではないことを理解しておく必要があります。

単発往診と在宅診療の違い

種類	往診専門・代行	在宅診療クリニック
患者情報の把握	その場の問診のみ （背景知識なし）	詳細なカルテあり （普段の状態を熟知）
対応可能範囲	応急処置・投薬 軽症対応が中心	検査・処置・看取り 他職種との連携
利用のハードル	誰でも依頼可能 （エリアによる）	基本は契約患者のみ （初診往診は稀）

かかりつけ医機能としての在宅診療

在宅診療を行うクリニックは、地域における「かかりつけ医」の機能を自宅に持ち込む存在です。

かかりつけ医とは、単に病気を診るだけでなく、患者の健康問題を何でも相談でき、必要に応じて専門病院を紹介するゲートキーパーの役割を担います。

訪問診療を行っている医師は、患者がどの病院でどんな手術を受け、どんな薬を飲んでいるか、アレルギーはあるか、家族構成はどうなっているかといった情報を全て把握しています。

この情報基盤があるからこそ、緊急時の往診においても、的確かつ迅速な判断が可能になります。

「いつもの先生が来てくれる」という事実は、患者の不安を取り除く上で、どんな薬よりも効果を発揮することがあります。

初診でいきなり往診を依頼するハードル

全く面識のないクリニックに電話をし、「熱があるから今すぐ来てほしい」と依頼しても、断られるケースは少なくありません。

これは意地悪で断っているのではなく、医師や看護師のリソースが限られているため、契約している既存患者の対応を優先せざるを得ないという事情があります。

また、初診の患者宅には医療機器やカルテ情報などの準備がないため、十分な医療安全を確保できないリスクもあります。

したがって、将来的に自宅での医療が必要になりそうだと感じた時点で、早めに在宅療養支援診療所に相談し、訪問診療の契約を結んでおくことが大切です。

一度契約して「かかりつけ」の関係を作っておけば、いざという時にスムーズに往診を依頼できる体制が整います。

訪問診療の契約中に往診は頼める？緊急時の追加対応ルール

訪問診療契約を結んでいる患者であれば、原則として24時間365日、緊急時の往診を依頼することができます。

これは「在宅療養支援診療所」としての施設基準を満たしている多くのクリニックが提供している標準的なサービスです。

ただし、電話をすれば必ず医師が飛んでくるわけではなく、医学的な緊急性に基づいたトリアージ（優先順位の判断）が行われます。

24時間365日対応体制の仕組み

在宅医療を提供するクリニックでは、夜間や休日専用の連絡先（緊急連絡用携帯電話番号など）を患者に伝えています。夜中に体調が悪くなった場合、まずはその番号に電話をかけます。

電話には当直の医師や看護師が出て、状況の聞き取りを行います。

多くのクリニックでは、主治医一人ですべてをカバーするのは不可能なため、複数の医師によるチーム体制や、地域の他のクリニックとの連携体制をとっています。

そのため、夜間の往診には昼間の担当医とは別の医師が来ることもありますが、カルテ情報は共有システムを通じて引き継がれているため、適切な処置を受けることができます。

臨時往診を依頼する際の流れと判断基準

緊急連絡先に電話をした際、医師はまず「電話での指示で様子を見られるか」「看護師が訪問して対応すべきか」「医師が往診すべきか」「救急車を呼ぶべきか」を判断します。

例えば、微熱や軽い咳程度であれば、翌朝まで様子を見るように指示が出ることがあります。

逆に、呼吸困難や意識レベルの低下などが見られる場合は、直ちに往診に向かうか、救急搬送の手配を行います。

大切なのは、自己判断で遠慮しすぎないことです。「こんな時間に悪いから」と我慢して朝になって重篤化するケースがあります。迷った時はまず電話で相談し、専門家の判断を仰いでください。

電話連絡時に伝えるべき情報の例

• 患者の名前と診察券番号（分かれば）
• いつから、どのような症状が出ているか
• バイタルサイン（熱、血圧、脈拍、SPO2などの数値）
• 意識はしっかりしているか、会話はできるか
• 水分や食事は摂れているか

夜間や休日の急変時の連絡手段

契約時には必ず「緊急時の連絡先」と「連絡がつながらない場合の予備連絡先」を確認し、冷蔵庫や電話のそばなど、家族全員が分かるところに貼っておくことが重要です。

また、最近では電話だけでなく、医療専用のSNSアプリやチャットツールを導入しているクリニックも増えています。

画像や動画を送れるツールがあれば、患部の状態（例えば転倒による傷や、吐瀉物の色など）を医師に視覚的に伝えることができ、より正確な判断につながります。

どのような連絡手段が使えるのか、契約時にしっかりと説明を受け、使い方のリハーサルをしておくと安心です。

往診の費用は高いのか｜訪問診療の月額管理料との比較解説

在宅医療にかかる費用は、定期的な「訪問診療」にかかる費用と、緊急時の「往診」にかかる費用で構成します。

基本的に医療保険が適用されますが、往診は緊急対応であるため、通常の訪問診療に比べて加算点数が多くつき、費用が高くなる傾向があります。

費用の仕組みを理解し、あらかじめ概算を知っておくことで、経済的な不安を減らすことができます。

訪問診療料と在宅時医学総合管理料の内訳

定期的な訪問診療にかかる基本費用は、主に「訪問診療料」と「在宅時医学総合管理料（在医総管）」の二本柱で成り立っています。

「訪問診療料」は医師が訪問するたびにかかる費用で、週1回なら月4回分かかります。

「在宅時医学総合管理料」は、24時間体制の維持やカルテ管理など、総合的な管理に対して月に1回算定される定額料金です。これらは高額療養費制度の対象となります。

緊急往診にかかる加算と交通費の扱い

一方、緊急時の往診には「往診料」がかかります。さらに、夜間（18時〜22時など）、深夜（22時〜6時など）、休日などの時間帯によって高い加算がつきます。

また、診療内容によっては「緊急往診加算」や、重症患者への対応に対する「在宅ターミナルケア加算」などが追加されることもあります。

さらに注意が必要なのは「交通費」です。医療行為自体は保険適用ですが、医師や看護師が訪問するための交通費は実費請求となることが一般的です。

定期訪問の場合はルートを組んで回るため交通費を安く設定しているクリニックも多いですが、緊急往診の場合はタクシー利用の実費などを請求される場合もあります。

契約書で交通費の規定を確認しておくことが大切です。

費用の構成要素と目安

費用の種類	内容	備考
定期コスト （固定費的）	・訪問診療料 ・在宅時医学総合管理料 ・居宅療養管理指導費	毎月かかる基本料金。 限度額適用の対象。
臨時コスト （変動費的）	・往診料 ・時間外、深夜加算 ・緊急処置料	呼んだ回数だけ発生。 夜間休日は高額になる。
実費負担	・交通費 ・書類代（診断書等）	保険適用外。 全額自己負担となる。

医療費負担を抑える公的制度の活用

在宅医療は高額になりがちですが、日本の医療保険制度には負担を抑える仕組みがあります。最も重要なのが「高額療養費制度」です。

これは、月ごとの医療費自己負担額に上限を設ける制度で、年齢や所得によって上限額が決まっています。

例えば、一般的な所得の75歳以上の方（1割負担）であれば、上限額は比較的低く設定されており（例：18,000円など）、これを超えた分は払い戻されるか、事前の申請で窓口負担がなくなります。

往診を何度も呼んで医療費が高額になったとしても、この上限額を超えて支払い続けることは基本的にはありません。ただし、交通費やオムツ代などの実費分は対象外ですので注意が必要です。

医療ソーシャルワーカーなどに相談し、限度額適用認定証の手続きを早めに行うことを推奨します。

在宅医療の基礎｜訪問診療と往診を組み合わせたケアの形とは

理想的な在宅医療とは、訪問診療による「日々の見守り」と、往診による「緊急時のセーフティネット」が車の両輪のように機能している状態です。

どちらか片方だけでは、安心して自宅で過ごし続けることは困難です。

これらを適切に組み合わせることで、病院に入院しているのと変わらないような手厚いケアを、住み慣れた自宅で受けることが可能になります。

継続的な見守りと急変時対応の両立

定期的な訪問診療を行うことで、医師は患者の「いつもの状態」を深く理解します。これにより、不要な検査や投薬を減らし、患者の負担を軽減することができます。

そして、いざ急変して往診が必要になった際には、その蓄積されたデータを元に、最短ルートで最適な処置を行うことができます。

また、往診に来てくれた医師が、次の定期訪問の際に「あの時の発作はどうでしたか」とフォローアップを行うことで、治療の連続性が保たれます。

この循環こそが、在宅医療の質の高さを決定づける要素です。

多職種連携による包括的なサポート

訪問診療と往診を支えるのは、医師だけではありません。訪問看護師、薬剤師、ケアマネジャー、ヘルパー、リハビリ専門職などがチームとなって動きます。

特に訪問看護師は、医師がいない間の患者の状態を観察し、往診が必要かどうかの判断をサポートする重要な役割を果たします。

医師による往診の指示は、多くの場合、訪問看護師からの報告に基づいて行われます。

看護師が24時間対応しているステーションと連携している在宅医を選ぶことで、より強固なサポート体制を構築できます。

医師と看護師が密に連携していれば、医師が直接往診しなくても、電話指示で看護師が処置を行い、解決するケースも多々あります。

自宅で最期まで過ごすための医療体制

最期まで自宅で過ごしたいと願う「看取り（みとり）」の場面において、訪問診療と往診の組み合わせは非常に重要です。終末期には、刻一刻と状態が変化します。

定期的な訪問で苦痛緩和の薬を調整しつつ、最期の時が近づいた緊急時には、時間帯を問わず医師が駆けつけ（往診し）、患者と家族に寄り添います。

「何かあっても先生が来てくれる」という確信があれば、家族はパニックにならず、静かに最期の時間を共有することができます。

この体制を整えるためには、元気なうちから訪問診療を開始し、医師との信頼関係を積み重ねておくことが何よりも大切です。

よくある質問

訪問診療や往診の利用を検討されている方から多く寄せられる疑問について、具体的に回答します。

家族の同席は毎回必要ですか？

基本的には、初回や病状説明が必要な節目には同席をお願いしますが、毎回の同席は必須ではありません。

ご本人が病状や治療方針を理解できる状態であれば、お一人での対応も可能です。

また、キーパーソンとなるご家族が遠方にお住まいの場合は、電話や連絡ノートを通じて診察内容を報告する体制をとっているクリニックも多くあります。

ただし、認知症などでご本人の意思疎通が難しい場合は、ヘルパーやケアマネジャーなど、普段の様子が分かる方の同席を求めることがあります。

今まで通っていた病院の薬は継続できますか？

はい、継続可能です。訪問診療を開始する際に、これまでの病院からの紹介状（診療情報提供書）をもとに、処方内容を引き継ぎます。

ただし、在宅医療では管理のしやすさを考慮して、飲み方を変えたり（1日3回を1回にするなど）、同じ成分で飲みやすい形状の薬に変更したりする提案をすることがあります。

また、専門的な治療が必要な特定の疾患については、通院先の病院と連携して、訪問診療医が処方を代行する場合と、専門病院へ通院して処方を受ける場合を使い分けることもあります。

訪問診療と訪問看護は同時に利用できますか？

はい、多くの方が同時に利用しています。

むしろ、重症度の高い方や独居の方には併用を強く推奨します。訪問診療は「医師による診察」ですが、訪問看護は「看護師による日々のケア」です。

医師の訪問頻度（月2回など）を補うために、訪問看護師が週に数回訪問して体調確認や薬の管理、入浴介助などを行うことで、より手厚い在宅療養が可能になります。

医師と看護師は密に連絡を取り合って治療にあたります。

医師やスタッフの指名はできますか？

クリニックの体制によりますが、原則として指名制をとっていないところが多いです。

在宅医療はチームで行うものであり、24時間365日の対応を維持するためには、特定の医師一人に依存する体制はリスクがあるからです。

ただし、「女性の先生が良い」といった希望や、相性の問題については、相談に応じて調整してくれるクリニックもあります。まずは相談員や担当者に希望を伝えてみてください。

入院が必要になった場合はどうなりますか？

在宅での対応が困難と判断された場合や、精密検査・手術が必要になった場合は、連携している病院を紹介し、入院の手配を行います。

在宅療養支援診療所は、地域の基幹病院と提携を結んでいます。医師が入院が必要と判断すれば、紹介状を作成し、病院の地域連携室と調整を行います。

緊急搬送が必要な場合も、医師が救急隊に情報提供を行うことで、スムーズな受け入れが可能になります。