在宅酸素療法は医療保険？介護保険？適用される保険の仕組みと自己負担を解説

「在宅酸素療法を始めたいけれど、費用はどの保険でまかなえるのだろう」と不安を感じている方は多いのではないでしょうか。結論からお伝えすると、在宅酸素療法は医療保険の対象であり、介護保険では給付を受けられません。

自己負担額は1割から3割負担の区分によって異なり、月々数千円から1万円台が目安です。高額療養費制度を使えばさらに負担を抑えられます。

この記事では、適用される保険の仕組み、具体的な自己負担の金額、申請に必要な手続きまで、在宅診療に携わってきた経験をもとに丁寧に解説します。

在宅酸素療法とは？医療保険で受けられる在宅医療の基本

在宅酸素療法（HOT：Home Oxygen Therapy）は医療保険が適用される在宅医療のひとつで、自宅にいながら酸素吸入を継続できる治療法です。

肺や心臓の病気で体内の酸素が不足しがちな方にとって、日常生活の質を維持するうえで欠かせない治療といえるでしょう。

在宅酸素療法（HOT）が必要になる代表的な疾患と症状

在宅酸素療法が処方される背景には、慢性的な低酸素血症（血液中の酸素濃度が正常値よりも低い状態）があります。代表的な疾患としては、COPD（慢性閉塞性肺疾患）、間質性肺炎、肺結核後遺症などが挙げられます。

心不全やチアノーゼ型先天性心疾患の方が対象になる場合もあります。安静時の動脈血酸素分圧（PaO2）が55mmHg以下、あるいは60mmHg以下で睡眠時や運動時に著しい低酸素状態になる場合に、医師が処方を検討します。

酸素濃縮装置と携帯用ボンベ、それぞれの特徴と使い分け

自宅で使用する酸素供給装置には、大きく分けて「酸素濃縮装置」と「液化酸素装置」の2種類があります。酸素濃縮装置は室内の空気から酸素を取り出す仕組みで、電気を使って24時間稼働させるのが一般的です。

外出時には携帯用の酸素ボンベや小型の液化酸素容器を使います。軽量タイプのボンベはショルダーバッグに入れて持ち運べるため、買い物や通院にも対応できるでしょう。

どの装置を使うかは、必要な酸素流量や生活スタイルに合わせて主治医と相談して決めます。

在宅酸素療法で使われる主な装置の比較

装置の種類	特徴	主な用途
酸素濃縮装置	室内空気から酸素を濃縮し、電源で連続稼働	自宅での常時使用
液化酸素装置	液体酸素を気化して供給、電源不要	自宅用の親器＋外出用子器
携帯用酸素ボンベ	軽量で持ち運びしやすいが容量に限り	外出・通院・緊急時

在宅酸素療法を安全に続けるために守りたい火気管理のルール

酸素は助燃性が高いため、使用中の火気管理は命に関わるほど大切です。ガスコンロやストーブ、ライターなどの火元から2メートル以上離れることが基本ルールとなります。

喫煙は厳禁です。本人だけでなく、家族や来客にも協力を求める必要があります。酸素供給装置の周囲に油脂類やアルコールスプレーを置かないことも安全対策のひとつです。

取扱説明書に記載された注意事項は、導入前に家族全員で目を通しておくと安心でしょう。

在宅酸素療法に医療保険が適用される条件と診療報酬の仕組み

在宅酸素療法の費用は、一定の要件を満たすことで医療保険から給付されます。医師が「在宅酸素療法指導管理料」を算定し、装置加算を上乗せする形で診療報酬が計算される仕組みです。

医師が「在宅酸素療法指導管理料」を算定できる要件

保険診療として在宅酸素療法を行うには、主治医が患者さんの状態を診察したうえで「在宅酸素療法指導管理料」を算定する必要があります。

具体的には、動脈血酸素分圧が一定基準以下であること、継続的な酸素吸入が医学的に必要と判断されることが前提です。

チアノーゼ型先天性心疾患や肺高血圧症など、疾患によって算定の基準が異なります。管理料は月に1回の算定となり、原則として毎月の受診が求められます。

酸素濃縮装置加算や液化酸素装置加算など装置ごとの診療報酬点数

指導管理料に加えて、実際に使用する装置の種類に応じた「加算」が付きます。酸素濃縮装置を使う場合は酸素濃縮装置加算、液化酸素を使う場合は液化酸素装置加算が加わります。

携帯用酸素ボンベを併用している方には、携帯用酸素ボンベ加算も算定される場合があります。こうした加算の組み合わせにより、患者さんごとの月額点数が決まる仕組みです。

毎月の受診が必要な理由と指導管理料との関係

在宅酸素療法を保険診療で継続するには、原則として毎月1回の外来受診が必要です。診察では酸素飽和度（SpO2）の測定や体調の確認が行われ、必要に応じて酸素流量の調整も実施されます。

受診のたびに指導管理料が算定されるため、通院をやめると保険での酸素供給が途切れてしまう可能性があります。体調がすぐれず通院が難しい場合は、訪問診療への切り替えを主治医に相談してみるとよいでしょう。

在宅酸素療法の主な診療報酬項目

項目名	点数（目安）	算定頻度
在宅酸素療法指導管理料	2,400点	月1回
酸素濃縮装置加算	4,000点	月1回（3か月に3回限度）
液化酸素装置加算	3,970点	月1回（3か月に3回限度）
携帯用酸素ボンベ加算	880点	月1回（3か月に3回限度）

在宅酸素療法の自己負担額は月々いくらか、費用の目安を具体的に紹介

在宅酸素療法にかかる自己負担額は、医療保険の負担割合によって大きく変わります。1割負担の方で月額約7,000円前後、3割負担の方で月額約2万円前後が一般的な目安です。

1割・2割・3割負担で変わる月額費用のシミュレーション

在宅酸素療法の医療費は、指導管理料と装置加算の合計点数に単価10円を掛けた金額が基本になります。たとえば、酸素濃縮装置を使用する場合の合計点数が約6,400点であれば、医療費の総額は約64,000円です。

ここから負担割合に応じた金額が自己負担となります。70歳以上で1割負担の方は約6,400円、現役並み所得の方や70歳未満で3割負担の方は約19,200円が月々の支払い額の目安です。

酸素濃縮装置のレンタル料金は医療費の中に含まれている

酸素濃縮装置は患者さんが購入するものではなく、酸素供給業者からレンタルされる形をとります。装置のレンタル料金や保守管理の費用は、先述の装置加算のなかに含まれています。

そのため、レンタル料として別途請求されることは通常ありません。

ただし、消耗品であるカニューレ（鼻に装着するチューブ）の交換費用なども加算に含まれるため、基本的には毎月の医療費以外に装置関連の追加支出は発生しないと考えてよいでしょう。

負担割合別の月額自己負担額の目安（酸素濃縮装置使用時）

負担割合	月額自己負担の目安	対象となる方
1割負担	約6,000〜7,000円	75歳以上（一般所得）
2割負担	約12,000〜14,000円	70〜74歳（一般所得）
3割負担	約19,000〜21,000円	70歳未満／現役並み所得

電気代の増加分も見落とせない隠れた出費

酸素濃縮装置は24時間稼働させることが多いため、電気代の上昇は避けられません。機種や酸素流量によって消費電力は異なりますが、月あたり2,000円から4,000円程度の電気代増加を見込んでおくとよいでしょう。

電気代は医療保険の給付対象に含まれないため、全額自己負担です。ただし、確定申告の際に医療費控除の対象として申告できる場合がありますので、領収書は保管しておくことをおすすめします。

介護保険と医療保険はどう使い分ける？在宅酸素療法で混同しやすいポイント

在宅酸素療法の費用を介護保険でまかなえるのではないかと考える方は少なくありません。しかし、在宅酸素療法そのものは介護保険の給付対象外であり、あくまで医療保険の範囲で取り扱われます。

介護保険の給付対象に在宅酸素療法は含まれない

介護保険は、要介護認定を受けた方が訪問介護やデイサービスなどの介護サービスを利用するための制度です。

福祉用具のレンタル（車いすや介護用ベッドなど）は介護保険の対象になりますが、酸素濃縮装置のような医療機器は給付の範囲に含まれません。

在宅酸素療法は「医療行為」として分類されるため、費用の負担は医療保険が担います。介護保険の認定を受けている方であっても、酸素療法に関しては医療保険での請求となる点を覚えておくとよいでしょう。

介護保険で利用できる在宅サービスとの併用パターン

在宅酸素療法は医療保険、日常生活の介助は介護保険というように、2つの制度を併用するケースはよく見られます。

たとえば、訪問看護は医療保険と介護保険のどちらでも利用できるサービスですが、在宅酸素療法の管理に関連する訪問看護は医療保険で算定されることが多い傾向です。

一方、入浴介助や食事の準備といった生活支援は介護保険の領域になります。担当のケアマネジャーと主治医が連携して、どちらの保険をどのサービスに適用するかを整理してくれるため、患者さんやご家族が1人で判断する必要はありません。

医療保険と介護保険それぞれのカバー範囲を見比べてみよう

2つの保険制度は目的も仕組みも異なるため、カバーする範囲が明確に分かれています。医療保険は「病気やけがの治療」に対して給付され、介護保険は「日常生活における介護の必要性」に対して給付されます。

在宅酸素療法を受けている方が介護保険も利用する場合、それぞれの保険で自己負担が発生します。月々の支出を把握するには、医療費と介護サービス費を分けて計算する習慣をつけておくと管理しやすくなります。

医療保険と介護保険のカバー範囲

項目	医療保険	介護保険
在宅酸素療法	対象	対象外
訪問看護（酸素管理）	対象になる場合が多い	条件により対象
訪問介護（生活支援）	対象外	対象
福祉用具レンタル	対象外	対象
訪問リハビリ	条件により対象	対象

高額療養費制度で在宅酸素療法の負担をぐっと軽くする方法

月々の医療費が高額になった場合、高額療養費制度を活用すれば自己負担限度額を超えた分が払い戻されます。在宅酸素療法を長期間続ける方にとって、家計を守る大きな助けになる制度です。

高額療養費制度の申請方法と自己負担限度額の計算

高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合に、超過分を後から払い戻してもらえる公的制度です。

限度額は年齢と所得区分によって異なり、70歳以上で一般所得の方は月額18,000円（外来）が上限の目安となります。

申請は加入している健康保険組合や市区町村の窓口で行います。申請から払い戻しまでに2〜3か月かかることが多いため、事前に「限度額適用認定証」を取得しておくほうがスムーズです。

限度額適用認定証を事前に取得しておくと窓口負担が抑えられる

限度額適用認定証を医療機関の窓口で提示すると、支払い時点で自己負担限度額までしか請求されません。いったん高額を支払って後から払い戻しを待つ必要がなくなるため、手元の出費を平準化できます。

認定証の申請先は、国民健康保険なら市区町村の窓口、協会けんぽや健康保険組合なら各保険者の窓口です。有効期限があるため、期限切れに注意して更新手続きを忘れないようにしましょう。

• 国民健康保険の方：市区町村の国保窓口で申請
• 協会けんぽの方：全国健康保険協会の各支部で申請
• 健康保険組合の方：勤務先の健保組合窓口で申請
• 後期高齢者医療の方：市区町村の後期高齢者医療窓口で申請

自立支援医療や難病医療費助成など他の公費制度も見逃さない

高額療養費制度のほかにも、医療費の負担を軽減してくれる公費制度がいくつかあります。たとえば、指定難病に認定されている方は「難病医療費助成制度」を利用でき、自己負担の上限額がさらに引き下げられます。

また、障害者手帳を取得している方は自治体独自の医療費助成を受けられる場合もあります。

対象となる制度は疾患や等級によって細かく異なるため、主治医やソーシャルワーカーに相談して、自分が使える制度を漏れなく確認しておくことが大切です。

在宅酸素療法を始めるまでの流れと主治医に伝えるべき相談内容

在宅酸素療法の導入は、主治医の判断から始まり、酸素供給業者による機器設置を経て開始されます。導入後の生活をスムーズにするために、事前の準備と確認が欠かせません。

主治医への相談から機器の設置まで、導入の全体像

在宅酸素療法を始めるにはまず、主治医が動脈血ガス分析やパルスオキシメーターの測定結果をもとに、酸素療法の必要性を医学的に判断します。処方が決まると、酸素供給業者が自宅を訪問して設置場所の確認や配線工事を行います。

設置当日は業者のスタッフが機器の操作方法や緊急時の対処法を説明してくれるため、その場で不明点を解消しておきましょう。設置から使用開始まで、通常は1週間から2週間程度を見込んでおくとよいです。

酸素供給業者を選ぶときに確認しておきたいポイント

酸素供給業者は医療機関と提携しているケースが大半ですが、業者によってサポート体制に差があります。

24時間の緊急対応窓口を設けているか、定期的な装置の点検スケジュールはどうなっているか、機器トラブル時の代替機の手配はスムーズかといった点を確認しておくと安心です。

主治医や病院の医療ソーシャルワーカーに相談すれば、地域で実績のある業者を紹介してもらえることが多いでしょう。

導入初日に戸惑わないための事前準備

在宅酸素療法を始める前に、自宅の環境を整えておくと初日からスムーズに使い始められます。酸素濃縮装置を置く場所は、通気がよく直射日光の当たらない室内が望ましいです。電源コンセントの位置も事前に確認しておきましょう。

家族と一緒に操作手順を覚えておくことも大切です。本人が体調を崩したときに家族が装置を操作できれば、慌てずに対応できます。業者から渡されるマニュアルは目に見える場所に保管しておくことをおすすめします。

• 装置の設置場所を決めて周囲を整頓しておく
• コンセントの位置とアンペア数を事前に確認する
• 緊急連絡先（業者・主治医・119番）を一覧にして壁に貼る
• 家族全員で操作方法と緊急時の対応を共有しておく

在宅酸素療法を続けながら快適に暮らすための日常生活の工夫

在宅酸素療法は長期間にわたって継続するケースが多いため、治療と生活をうまく両立させる工夫が日々の安心につながります。外出や旅行、家族との暮らし方について具体的なヒントを紹介します。

外出時の携帯用酸素ボンベの上手な使い方

外出時は携帯用酸素ボンベに切り替えるのが基本です。ボンベの残量を出発前に必ず確認し、外出先での使用時間を逆算しておくと安心できます。

呼吸同調器（吸ったときだけ酸素を供給する装置）を取り付ければ、ボンベの持ち時間を延ばせるでしょう。

外出先で使う酸素ボンベ容量の目安

ボンベ容量	連続使用時の目安時間	向いている用途
300リットル	約2.5時間（2L/分）	近所への買い物、散歩
500リットル	約4時間（2L/分）	通院、半日の外出
携帯液化酸素	約8時間（設定流量による）	旅行、長時間外出

火気厳禁のルールと安全な住環境づくり

先にも触れましたが、酸素を使用する環境では火気管理が何よりも重要です。仏壇のろうそくや線香、IHではないガスコンロを使う場合は特に注意が必要でしょう。

近年では、酸素チューブの長さを延長して居室内を自由に移動できるようにする方も増えています。チューブが家具の脚に引っかかって転倒するリスクがあるため、床の配線を整理し動線上に障害物を置かないことが安全対策になります。

家族や介護者が協力してできること

在宅酸素療法を続けるうえで、家族のサポートは心強い支えです。装置のフィルター掃除や酸素ボンベの残量チェックを日課として家族が担当すれば、患者さん本人の負担を減らせます。

精神面のケアも見逃せません。酸素チューブを常に付けている生活は、外見上の変化を気にする方にとってストレスの原因になりがちです。

「大変だね」と共感するだけでなく、一緒に外出の計画を立てたり、趣味の時間を確保したりすることで、前向きな気持ちを維持しやすくなります。

よくある質問

在宅酸素療法の酸素濃縮装置にかかる電気代は医療費控除の対象になりますか？

在宅酸素療法で使用する酸素濃縮装置の電気代は、確定申告の際に医療費控除として申告できる場合があります。国税庁は「医師の指示に基づき使用する器具の電気代」を医療費控除の対象と認めています。

ただし、控除を受けるには電気代のうち酸素濃縮装置にかかった分を合理的に算出する必要があります。装置の消費電力と稼働時間から按分計算した金額を領収書とともに保管しておくとよいでしょう。

在宅酸素療法を受けながら旅行や長時間の外出はできますか？

在宅酸素療法を受けている方でも、事前の準備を整えれば旅行や長時間の外出は十分に可能です。携帯用酸素ボンベや液化酸素の子器を持参し、目的地での酸素の残量を計算しておくことが大切になります。

飛行機を利用する場合は航空会社への事前申告が必要です。宿泊先に酸素濃縮装置を手配できるサービスもあるため、酸素供給業者や主治医に相談してみてください。

在宅酸素療法中に酸素濃縮装置が故障した場合はどう対応すればよいですか？

酸素濃縮装置が故障した場合は、まず携帯用の酸素ボンベに切り替えて酸素吸入を続けてください。その後、酸素供給業者の緊急連絡窓口に電話して状況を伝えます。

多くの業者は24時間体制で対応しており、代替機の配送や修理対応を行ってくれます。万が一の停電にも備えて、携帯用酸素ボンベは常に予備を1本以上自宅に保管しておくと安心です。

在宅酸素療法の費用は生活保護を受給している方でも負担なく利用できますか？

生活保護を受給している方は、医療扶助の対象として在宅酸素療法の医療費が全額公費で負担されます。自己負担は原則として発生しません。

利用にあたっては福祉事務所を通じて医療券の発行を受ける必要があります。担当のケースワーカーに在宅酸素療法を始めたい旨を伝え、手続きについて確認しておくとスムーズに進められるでしょう。

在宅酸素療法は小児や若い世代でも医療保険で受けられますか？

在宅酸素療法に年齢制限はなく、小児から高齢者まで医療保険の対象として受けられます。小児の場合はチアノーゼ型先天性心疾患や慢性肺疾患などが主な適応疾患です。

小児医療費助成制度を利用できる自治体では、自己負担がさらに軽減される場合もあります。お住まいの市区町村の助成制度を確認し、主治医にも相談してみてください。

心不全・呼吸器疾患の訪問診療に戻る 

訪問診療の対象疾患・医療処置TOP