訪問診療を月1回に減らすことは可能？状態安定時の条件と変更手続き

訪問診療を利用している中で、「病状が落ち着いてきたので医師の訪問回数を減らしたい」「毎月の医療費負担を少しでも軽くしたい」と考える方は少なくありません。

結論から申し上げますと、患者様の病状が安定しており、医師が医学的に問題ないと判断すれば、訪問診療を月2回から月1回へ減らすことは可能です。

ただし、そのためにはクリアすべき条件や、介護サービスとの調整などいくつかの手続きが必要になります。

この記事では、回数変更のための具体的な基準や、医師への相談方法、メリットとデメリットについて、専門的な視点からわかりやすく解説します。

読み終える頃には、ご自身の状況で変更が可能かどうかの目安がつき、次の行動が明確になるでしょう。

訪問診療を月2回から月1回に減らすことは可能なのか

訪問診療の回数を月1回に変更することは、制度上も実務上も十分に可能であり、医師が「医学的な管理が十分に可能」と判断すれば実行できます。

多くのクリニックでは、原則として月2回の訪問を行っていますが、これは患者様の安全を守るための標準的な頻度であり、絶対的な決まりではありません。

在宅医療における診療報酬の仕組みである「在宅時医学総合管理料」などの規定においても、月1回の訪問診療で算定可能な区分が存在します。

これは国が定めた制度の中に、月1回の訪問診療という形式が正式に認められていることを意味します。

しかし、医療機関によっては「重症化予防のために月2回を必須とする」という方針を掲げている場合もあります。

そのため、希望すれば必ず変更できるわけではなく、あくまでも患者様の健康状態と、担当医師の方針や判断が合致したときに実現するものです。

一般的に、訪問診療を開始した直後は病状が不安定であったり、在宅生活の環境が整っていなかったりするため、月2回以上の頻度で様子を見ることが多いです。

その後、時間が経過し、状態が安定してくると、医師の方から「回数を減らしましょうか」と提案があることもありますし、患者様やご家族から相談を持ちかけることも可能です。

重要なのは、回数を減らすことで医療の質が下がったり、急変時の対応が遅れたりするリスクがないかを慎重に見極めることです。

訪問診療と往診の違いや、回数に関する基本的な考え方を整理しておくことは、医師と相談する上で役に立ちます。

以下の表に、訪問診療における頻度の考え方や制度的な位置づけをまとめました。

訪問診療の頻度と制度的な位置づけ

項目	月2回（標準）の特徴	月1回（安定期）の特徴
基本的な考え方	計画的な医学管理を行うための標準的な頻度。2週間に1度のペースで変化を見守ります。	病状が極めて安定しており、次回の診察まで変化がないと予測できる場合に適用されます。
対象となる患者像	慢性疾患があるが、日々の体調に波がある方。薬の調整が頻繁に必要な方などが該当します。	慢性疾患がコントロールされており、数ヶ月間大きな変化がない方が主な対象です。
医師の判断基準	積極的な介入や観察が必要と判断した場合に選択されます。	必要最低限の確認で安全が確保できると判断した場合に提案されます。

このように、月1回への変更は「手抜き」や「サービスの低下」ではなく、患者様の状態が良くなったことの証でもあります。

前向きなステップとして捉え、主治医と建設的な話し合いを進めていくことが大切です。

病状が安定していると判断される具体的な医学的基準

「病状が安定している」と判断される主な医学的基準は、バイタルサインが一定範囲内で推移し、かつ新たな症状や急変のリスクが長期間見られないことです。

医師が訪問回数を月1回に減らしても大丈夫だと判断するためには、数値的な裏付けと生活環境の安定が必要不可欠です。

まず、血圧や血糖値、脈拍などの数値が、長期間にわたって大きく変動していないことが求められます。

たとえば、高血圧の患者様であれば、処方している降圧剤で血圧がコントロールできており、めまいやふらつきなどの自覚症状がない状態が数ヶ月続いていることが一つの目安になります。

糖尿病の患者様であれば、HbA1cの数値が目標範囲内で推移し、低血糖発作などを起こしていないことが確認できれば、安定しているとみなす可能性が高まります。

次に、急変のリスクが低いことも重要な要素です。

心不全や呼吸器疾患などで、ちょっとした風邪や気候の変化で容易に状態が悪化してしまうような場合は、月1回の訪問ではリスクが高いと判断します。

逆に、過去半年以上にわたって入院や緊急往診の必要がなく、穏やかに過ごせている実績があれば、医師も回数変更に対して前向きに検討しやすくなります。

具体的にどのような状態であれば「安定」とみなされやすいのか、逆にどのような場合は難しいのかを整理しました。これらを把握することで、医師の視点を理解しやすくなります。

病状安定の判断基準と具体例

判断項目	月1回への変更が検討できる状態（OK例）	月2回の継続が望ましい状態（NG例）
バイタルサイン	血圧、脈拍、体温などが数ヶ月間ほぼ一定で、異常値が出ていない状態。	日によって数値の変動が激しく、頻繁な測定と薬の調整を要する状態。
処方薬の変更	同じ内容の処方が続いており、新たな薬の追加や変更がないこと。	症状に合わせて薬の種類や量を頻繁に変更している場合。
処置の有無	褥瘡（床ずれ）やカテーテルなどがなく、医療処置が不要または軽微であること。	定期的な褥瘡処置、点滴、酸素管理などの医療処置が必要な場合。
直近の経過	過去半年間、発熱や体調不良による臨時往診を依頼していないこと。	最近、誤嚥性肺炎や尿路感染症などで治療を行ったばかりである場合。

これらの基準はあくまで目安であり、最終的には主治医が総合的に判断します。

しかし、ご家族が「うちはこの条件に当てはまっているな」と理解しておくことで、医師への相談がスムーズに進むはずです。

また、ご本人やご家族による自己管理能力も判断材料の一つです。処方された薬を飲み忘れなく服用できているかといった生活面の安定も、医療的な安定を支える基盤となります。

訪問診療の回数を減らすことによる患者側のメリットとデメリット

訪問診療を月1回に変更することの最大のメリットは経済的負担と生活の拘束時間が減ることですが、一方で病状変化の発見が遅れるリスクなどのデメリットも存在します。

変更を希望する前に、これらを天秤にかけて慎重に検討することが大切です。

一番のメリットは、やはり医療費の負担軽減です。在宅医療にかかる費用は、「在宅時医学総合管理料」と「訪問診療料」の組み合わせで構成されています。

回数が月2回から月1回に減ることで、訪問診療料が1回分減るだけでなく、管理料の区分が変わることで総額が安くなるケースが多くあります。

特に1割負担の高齢者にとっては、月々の支払額が目に見えて下がるため、家計の助けとなるでしょう。加えて、交通費（出張費）を別途請求しているクリニックの場合、その費用も半分になります。

生活面でのメリットとしては、スケジュールの拘束が減ることが挙げられます。訪問診療の日は、医師や看護師を迎えるために部屋を片付けたり、外出を控えたりする必要があります。

月2回だと隔週でその日がやってきますが、月1回になればその負担は半分になります。

精神的にも「いつも誰かが家に来る」という緊張感から解放され、よりリラックスした在宅生活を送れるようになる方もいらっしゃいます。

メリットとデメリットを比較しやすいよう、以下の表にまとめました。ご自身の優先順位と照らし合わせてみてください。

月1回訪問への変更におけるメリット・デメリット対比

視点	メリット（利点）	デメリット（懸念点）
経済面	診察料や管理料が下がり、月々の医療費自己負担額が軽減します。	急変時に臨時往診を依頼すると、結果的にその月の医療費が高くなる場合があります。
生活面	診察待ちの時間や部屋の準備などの手間が減り、自由な時間が増えます。	医師と顔を合わせる機会が減るため、些細な健康相談や悩みを話すタイミングが少なくなります。
精神面	「病状が安定した」という自信につながり、前向きな気持ちになれます。	次の診察まで間が空くため、家族が日々の体調管理に対してプレッシャーを感じやすくなります。

このように、コスト削減の効果は大きいものの、安心感とのトレードオフになる側面があります。デメリットとして最も懸念されるのは、病状の変化に気づくのが遅れるリスクです。

医師は診察時に、聴診や触診を通して家族でも気づかない微細な変化を感じ取ることがあります。

訪問間隔が4週間空いてしまうと、その間に体調が悪化しても発見が遅れ、気づいたときには入院が必要な状態になっている可能性もゼロではありません。

ご家族だけで判断せず、ケアマネジャーなどの第三者の意見も聞きながら総合的に判断することをお勧めします。

介護保険サービスや訪問看護との連携調整が必要な理由

訪問診療を月1回に減らす際は、医師が不在となる期間を訪問看護や介護サービスで補い、見守りの空白を作らないための連携調整が不可欠です。

特に、訪問看護や介護スタッフとの連携を強化することで、医療的な空白期間を安全に乗り切る体制を作ることができます。

医師が来ない週には、代わりに訪問看護師に入ってもらうよう調整するのが一般的です。看護師は医師の指示のもと、バイタルチェックや服薬確認、全身状態の観察を行います。

もし異常があれば、すぐに主治医へ報告し指示を仰ぐことができるため、実質的な見守り体制を維持できます。

そうすることで「医師の訪問は月1回だが、看護師が毎週訪問する」という形をとり、コストを抑えつつ安全性を担保するのです。

また、ケアマネジャーへの相談も早めに行う必要があります。訪問診療の回数が変われば、ケアプラン（居宅サービス計画書）の見直しが必要になる場合があります。

以下に、具体的にどのような連携や調整が必要になるかをリストアップしました。

月1回へ移行する際に必要な連携・調整事項

• ケアマネジャーへの連絡とケアプランの再検討
  医師の訪問回数変更に伴い、全体のサービスバランスを見直す必要があります。訪問看護や他のサービスの利用回数を増やすかどうかの相談を行います。
• 訪問看護ステーションとの役割確認
  医師が訪問しない週の健康観察を依頼するとともに、緊急時に医師とどう連絡を取り合うか、オンコール体制（24時間対応）の契約内容を再確認します。
• 薬局との調整
  処方箋が月1回の発行になるため、薬をカレンダーにセットするサービスなどを利用している場合は、配達のタイミングや管理方法について薬剤師と相談します。
• 家族内での見守りルールの共有
  「熱が何度以上出たらクリニックに電話する」「食事が2回連続で摂れなかったら相談する」など、具体的な判断基準を家族間で統一しておきます。

こうした周囲のサポート体制を整えることは、医師に対して「これなら安心して回数を減らせる」と思わせる材料にもなります。

自分たちだけで抱え込まず、プロの力を借りてチームで見守る体制を構築しましょう。

月1回への変更を希望する場合の医師への相談・交渉方法

医師への相談は、定期訪問後の落ち着いたタイミングで行い、現状の安定性と家族のサポート体制を具体的に伝えることで、協力して在宅療養を継続したいという前向きな意思を示すのがポイントです。

単に「安くしたいから減らしてほしい」と伝えるだけでは、医師として「安全管理上、責任が持てない」と難色を示される可能性があります。

相談を持ちかけるタイミングとしては、定期訪問の診療が終わった後が適しています。

あるいは、事前に電話や連絡帳で「次回の訪問時に、今後の診療計画について相談したいことがあります」と伝えておくと、医師も時間を確保して話を聞く準備をしてくれます。

唐突に切り出すよりも、ワンクッション置くことでスムーズな対話が可能になります。

話をする際は、「最近、本人の調子がとても良く、家族としても落ち着いて介護ができています」という現状報告から始めると良いでしょう。

その上で、「経済的な事情もあり、可能であれば訪問回数の調整を相談したい」と正直な理由を添えます。

具体的にどのようなフレーズを使って相談すればよいか、また医師がチェックしているポイントを以下の表にまとめました。これらを参考に、ご自身の状況に合わせて言葉を選んでみてください。

医師への相談時に役立つチェックリストと会話例

医師が気にしているポイント	それを解消するための伝え方・行動	具体的な会話例
急変時の対応力 家族は異常に早く気づけるか？	日々のバイタル記録を見せ、小さな変化も記録していることをアピールします。	「毎日血圧を測っていますが、ここ3ヶ月は安定しています。少しでも変化があれば、すぐに連絡します。」
服薬管理の確実性 薬が余ったり飲み忘れたりしないか？	お薬カレンダーや訪問薬剤師を活用し、確実に飲めている実績を示します。	「お薬も飲み忘れなく管理できています。30日分いただいても、きちんと管理できる自信がつきました。」
信頼関係の維持 勝手な判断で治療を中断しないか？	あくまで医師の判断を尊重し、無理なら従うという柔軟な姿勢を見せます。	「もし月1回にして様子がおかしくなるようであれば、すぐに元の月2回に戻すことにも同意します。」

ここで重要なのは、「何かあったらすぐに連絡しますし、先生の指示には従います」という姿勢を見せることです。

医師にとって一番の不安は、回数を減らしたことで連絡が途絶え、手遅れの状態になってしまうことだからです。

もし医師から「今はまだ時期尚早です」と言われた場合は、素直にその理由を聞きましょう。無理に押し通そうとせず、医師と二人三脚で最適な時期を探ることが、長く在宅医療を続ける秘訣です。

実際に月1回に変更した後の具体的な診療フローと注意点

月1回の訪問診療に移行後は、処方日数が長期になることへの対応や、医師不在時の健康相談のルールを再確認し、新しいリズムに慣れる必要があります。

事前に変更点を把握し、トラブルが起きないよう準備をしておくことが大切です。

まず大きく変わるのが処方箋の発行です。これまでは14日分（2週間分）の処方が一般的だったものが、28日分や30日分といった長期処方に変わります。

大量の薬が一気に手元に届くことになるため、保管場所の確保や、湿気などで薬が劣化しないような管理が必要です。

また、処方箋の有効期限は発行日を含めて4日以内というルールは変わりません。訪問診療が終わったら、速やかに薬局へ処方箋を提出する必要があります。

次に、医師不在の期間が長くなることへの対策です。月2回のときは「来週先生が来るからその時に聞こう」と先延ばしにできた小さな症状も、月1回だと「来月まで待つ」のは長すぎます。

実際に月1回の訪問診療になった場合の、1ヶ月の動きをイメージしてみましょう。

月1回訪問時の標準的な月間スケジュール例

• 第1週目：医師による訪問診療
  診察を受け、1ヶ月分の処方箋を受け取ります。現在の体調や困りごとを詳しく伝え、薬局から1ヶ月分の薬を受け取ってセットします。
• 第2週目：訪問看護・介護サービスによる見守り
  看護師やヘルパーが訪問した際に、バイタルチェックや服薬状況を確認してもらいます。便秘気味などの不調があれば報告します。
• 第3週目：家族による観察と在庫確認
  薬の残数や、消耗品（オムツや医療材料）の在庫を確認します。次回の診療で聞きたいことをメモにまとめておきます。
• 第4週目：次回の訪問に向けた準備
  体調に変わりがないか最終確認します。もし体調が崩れそうなら、定期訪問を待たずに臨時往診を依頼するか判断します。

このように、医師が来ない週も「誰かが確認している」状態を作ることが重要です。そのため、迷ったときは遠慮なくクリニックに電話相談をする習慣をつける必要があります。

多くの訪問診療クリニックは24時間365日の連絡体制をとっていますが、緊急ではない相談は診療時間内にするなど、連絡のルールを改めて確認しておくと良いでしょう。

万が一状態が悪化したり、家族の不安が強くなったりした場合は、すぐに医師に相談して月2回に戻すことも可能です。

特殊なケースにおける月1回訪問の適用可否と判断事例

一般的な慢性疾患以外でも、認知症のみで身体状況が良好な場合などは月1回が適用されやすく、逆に疼痛管理が必要ながん患者様などは頻回訪問が必要となるなど、ケースごとの傾向があります。

一律の基準だけでなく、個別のケースに応じた判断傾向を知っておくことで、より現実的な検討が可能になります。

例えば、「がん（悪性腫瘍）」の患者様の場合、病状の進行が予測しにくいという特徴があります。末期ではなく、治療後の経過観察や、進行が極めて緩やかな時期であれば月1回で対応することもあります。

一方で、疼痛管理（痛みのコントロール）が必要な場合や、予後が数ヶ月単位と見込まれる場合は、きめ細かな調整が必要なため、月2回以上の訪問が強く推奨されます。

それぞれのケースにおいて、月1回の訪問が適用されやすいかどうかの傾向をまとめました。

疾患・状況別の月1回訪問適用の傾向と判断ポイント

ケース分類	月1回の適用傾向	判断のポイントと注意点
がん（悪性腫瘍）	難しい場合が多い	症状が安定している時期や、ホルモン療法中などは可能なこともある。緩和ケア段階では週1回以上になることが一般的。
認知症（身体合併症なし）	認められやすい	身体的な異常がなければ月1回で十分なことが多い。ただし、精神症状の波が激しい場合は月2回が望ましい。
施設入居者	施設の体制による	24時間看護師常駐の施設であれば、医師の訪問を月1回に減らす相談が通りやすい。
重度医療処置あり （人工呼吸器、中心静脈栄養など）	原則として不可	機器の管理やカテーテルのトラブルリスクが高いため、安全管理上、月2回以上の訪問が必要となる。

このように、一概に「できる」「できない」と決まっているわけではなく、個別の事情とサポート体制の組み合わせで決まります。

「うちは特殊だから無理だろう」と諦める前に、まずは主治医に現状を伝えて可能性を探ってみる価値は十分にあります。

Ｑ＆Ａ

最後に、訪問診療の回数変更に関して、多くの患者様やご家族から寄せられる疑問にお答えします。不安を解消し、納得した上で次のステップへ進んでください。

月1回の契約にすると、急変したときに往診には来てもらえなくなりますか？

いいえ、そのようなことはありません。

定期的な訪問診療が月1回であっても、患者様の体調が急変した場合には、24時間365日いつでも連絡が取れ、必要に応じて医師が臨時往診を行う体制は維持されます。

月1回への変更はあくまで「定期訪問」の回数を減らすものであり、緊急時の対応を放棄するものではないのでご安心ください。

回数を半分にすれば、医療費は単純に半額になりますか？

必ずしも単純に半額になるわけではありません。

訪問診療料（1回あたりの診察料）は回数分減りますが、月額で算定する「在宅時医学総合管理料」は、月2回以上の場合と月1回の場合で点数が異なりますが、半額になるわけではありません。

おおよその目安として、総額で3割から4割程度安くなるケースが多いですが、具体的な金額はクリニックや負担割合によって異なるため、事務担当者に試算を依頼することをお勧めします。

一度月1回に変更した後、また月2回に戻すことは簡単にできますか？

はい、可能です。実際に月1回にしてみたものの、「やっぱり不安だ」「体調が少し不安定になってきた」と感じた場合は、医師に相談していつでも元の月2回に戻すことができます。

一度変更したからといって、永久にその回数で固定しなければならないという決まりはありません。患者様の状態に合わせて柔軟に変更するのが在宅医療の良さです。

どのくらいの期間、体調が安定していれば相談できますか？

明確な日数の決まりはありませんが、一般的には3ヶ月から半年程度、入院や大きな治療の変更がなく経過していることが一つの目安になります。

季節の変わり目を無事に乗り越えられたかどうかも判断材料になります。ただ、期間だけでなく、ご家族の介護力や訪問看護の利用状況なども合わせて判断しますので、期間が短くても相談に乗ってもらえるケースはあります。

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