訪問診療と入院のコスト比較 – 患者家族が知るべき医療費の実態

ご自身やご家族が療養生活を送る上で、訪問診療と入院のどちらを選ぶべきか悩むことは少なくありません。特に医療費は大きな関心事であり、家計への影響も考慮する必要があります。

この記事では、訪問診療と入院の費用構造の違い、具体的な費用比較、医療費の負担を軽減する制度などを分かりやすく解説し、患者様とご家族が納得のいく選択をするための一助となる情報を提供します。

訪問診療と入院の基本的な費用構造の違い

訪問診療と入院では、医療サービスを受ける場所や内容が異なるため、費用構造にも違いが生じます。それぞれの特徴を理解することが、適切な選択への第一歩です。

訪問診療の料金体系と算定方法

訪問診療の費用は、主に「診療報酬」に基づいて計算します。診療報酬とは、医療行為ごとに国が定めた価格のことです。

訪問診療では、医師や看護師が患者様のご自宅や入居施設へ訪問して診療を行うため、基本となる「在宅患者訪問診療料」に加え、実施した検査、処置、指導管理などに応じた費用が加算されます。

また、訪問にかかる交通費が別途必要になる場合もあります。

具体的には、月に何回訪問するか、どのような医療行為を行うか、緊急往診の有無などによって費用が変動します。

定期的な訪問だけでなく、患者様の状態変化に応じた臨時往診や、24時間体制での対応を行う医療機関では、それに応じた費用が設定されています。

費用の内訳については、事前に医療機関から十分な説明を受けることが大切です。

訪問診療における主な費用項目

費用項目	内容	備考
在宅患者訪問診療料	定期的な訪問診療の基本料金	月2回以上など規定あり
検査・処置料	実施した検査や処置に応じた費用	血液検査、点滴など
指導管理料	特定の疾患管理や在宅療養指導の費用	在宅酸素療法指導管理料など
薬剤費・医療材料費	処方された薬剤や使用した医療材料の費用	院外処方の場合、別途薬局で支払い
交通費	医療機関から訪問先までの交通費	医療機関により異なる

入院医療費の構成要素と計算方式

入院医療費は、診療報酬制度に基づき、入院基本料、検査、投薬、注射、手術、リハビリテーションなど、提供された医療サービスに応じて費用を積み上げて計算します。

また、これらに加えて、食事療養費や室料差額（差額ベッド代）なども発生します。室料差額は、個室や少人数部屋を利用した場合に、健康保険適用外で全額自己負担となる費用です。

入院期間や病状、治療内容によって総額は大きく変動します。特に急性期治療や手術が必要な場合は、医療費が高額になる傾向があります。

最近では、DPC（診断群分類別包括評価）方式を採用する病院も増えています。DPC方式では、傷病名や手術・処置の有無などに基づいて分類された診断群ごとに、1日あたりの定額点数が定められています。

この方式の場合、入院日数に応じて医療費が決まる部分が大きくなります。

入院医療費の主な内訳

費用項目	内容	備考
入院基本料	入院中の基本的な看護サービス等の費用	病棟の種類や看護体制で異なる
医学管理料	医師による総合的な医学管理の費用
検査・画像診断料	血液検査、レントゲン、CT、MRI等の費用
投薬・注射料	処方された薬剤や注射の費用
手術・麻酔料	手術や麻酔にかかる費用	実施した場合のみ
食事療養費	入院中の食事代の一部負担	1食あたりの定額
室料差額	個室など希望した場合の差額ベッド代	全額自己負担

医療保険適用の仕組みと負担割合

訪問診療も入院も、原則として公的医療保険（健康保険や国民健康保険など）が適用されます。医療保険が適用される範囲の医療費については、年齢や所得に応じて定められた自己負担割合を支払います。

70歳未満の方は原則3割負担、70歳以上75歳未満の方は所得に応じて2割または1割（現役並み所得者は3割）、75歳以上の方は原則1割（現役並み所得者は3割）となります。

ただし、医療保険の適用外となる費用も存在します。例えば、訪問診療における交通費の一部や、入院における室料差額、先進医療の技術料などは全額自己負担です。

これらの費用については、事前に医療機関に確認することが重要です。

年齢別医療費自己負担割合（原則）

年齢	自己負担割合	備考
75歳以上	1割	現役並み所得者は3割
70歳～74歳	2割	現役並み所得者は3割、一定所得以下は1割の場合あり
義務教育就学後～69歳	3割
義務教育就学前	2割	自治体により助成あり

交通費や付帯費用の比較

訪問診療では、医療機関が定める交通費が患者負担となる場合があります。交通費の算定方法は医療機関によって異なり、距離や地域によって設定されていることが一般的です。

一方、入院の場合は、患者様自身やご家族が病院へ通うための交通費、駐車場代、面会時の雑費などが発生します。これらの付帯費用も、療養生活が長引く場合には考慮に入れる必要があります。

訪問診療では、自宅で療養するため、家族が面会のために病院へ通う負担や費用は軽減されます。しかし、介護用品や療養環境を整えるための費用が別途必要になることもあります。

入院の場合は、食事や寝具などは病院から提供されますが、日用品やパジャマなどは自身で用意する必要があります。これらの細かな費用も積み重なると、家計に影響を与える可能性があります。

具体的な費用比較とケース別シミュレーション

訪問診療と入院の費用は、患者様の状態や利用するサービスによって大きく異なります。ここでは、いくつかのケースを想定して、費用の目安を比較します。

ただし、これらはあくまで一般的な例であり、個々の状況によって費用は変動するため、詳細は必ず医療機関にご確認ください。

月2回訪問診療の標準的な費用例

例えば、75歳以上で自己負担割合が1割の方が、月に2回の定期的な訪問診療を受け、一般的な検査や処置、薬剤処方（院外処方）を受けた場合を想定します。

この場合、医療保険適用の自己負担額は、おおよそ数千円から1万数千円程度になることが多いです。

これに加えて、薬剤費（薬局での支払い）や、医療機関によっては交通費が別途かかることがあります。

もし、緊急往診が必要になったり、在宅酸素療法などの特別な医療管理が必要になったりした場合は、さらに費用が加算されます。

24時間対応の訪問診療クリニックでは、緊急時の安心感が得られる一方で、その体制維持のための費用が含まれていることもあります。

訪問診療（月2回・75歳以上・1割負担）の費用イメージ

項目	費用目安（月額・自己負担分）	備考
在宅患者訪問診療料など	5,000円～15,000円程度	検査・処置内容により変動
薬剤費（院外処方）	別途薬局で支払い	処方内容による
交通費	実費（医療機関による）	数百円～数千円程度

一般病棟入院時の月額費用目安

一般病棟に1ヶ月間入院した場合の費用は、病状や治療内容によって大きく異なります。

例えば、70歳以上で所得区分が一般の方（自己負担限度額が約57,600円/月、多数回該当の場合は約44,400円/月）の場合、高額療養費制度を利用すると、医療費の自己負担は一定額に抑えられます。

しかし、これに加えて食事療養費（1食460円×日数×回数、住民税非課税世帯等は減額あり）や、室料差額（希望した場合）などが別途必要です。

仮に食事療養費が1ヶ月で約4万円、その他の雑費（日用品など）が1万円かかるとすると、高額療養費制度を利用しても、総額で10万円を超えることも珍しくありません。

急性期治療が終了し、療養病棟などに転院した場合は、1日あたりの費用は変動します。

年齢・所得別の自己負担額比較

医療費の自己負担額は、年齢だけでなく所得によっても大きく変わります。特に70歳以上の方の場合、所得区分が細かく設定されており、自己負担割合や高額療養費制度の自己負担限度額が異なります。

ご自身の所得区分を把握しておくことが、医療費の見通しを立てる上で重要です。

例えば、同じ75歳以上でも、現役並み所得者（年収約370万円以上など）の場合は3割負担となり、高額療養費制度の自己負担限度額も高くなります。

逆に、住民税非課税世帯などの低所得者の方は、自己負担割合が1割のままで、かつ高額療養費制度の自己負担限度額も低く設定されています。

• 70歳未満：原則3割負担
• 70歳以上75歳未満：所得に応じて1割、2割、または3割負担
• 75歳以上：所得に応じて1割または3割負担

これらの自己負担割合に加えて、高額療養費制度が適用されることで、最終的な窓口負担額が決まります。ご自身の状況に合わせて、医療機関や自治体の窓口で確認することをおすすめします。

高額療養費制度と医療費軽減策の活用

医療費が高額になった場合でも、負担を軽減するための制度がいくつかあります。これらの制度を理解し、適切に活用することで、経済的な不安を和らげることができます。

高額療養費制度の適用条件と計算方法

高額療養費制度は、医療機関や薬局の窓口で支払った医療費（保険診療分）が、暦月（月の初めから終わりまで）で一定の上限額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。

上限額は、年齢や所得区分によって異なります。入院だけでなく、訪問診療や外来診療も対象となります。

申請は、ご加入の公的医療保険（健康保険組合、協会けんぽ、市区町村の国民健康保険担当課など）に対して行います。

多くの場合、診療月から3～4ヶ月後に支給されますが、事前に「限度額適用認定証」の交付を受けて医療機関の窓口に提示すれば、窓口での支払いを自己負担限度額までに抑えることができます（70歳以上で所得区分が一般・低所得の方は、認定証がなくても自動的に限度額までの支払いとなる場合があります）。

高額療養費制度 自己負担限度額の例（70歳以上・一般所得区分）

区分	外来（個人ごと）	入院・世帯合算
一般所得者（年収約156万～約370万円）	18,000円（年間上限144,000円）	57,600円（多数回該当 44,400円）

※多数回該当とは、過去12ヶ月以内に3回以上上限額に達した場合、4回目から上限額が引き下げられる制度です。

医療費控除の対象範囲と申請手続き

医療費控除は、1年間（1月1日から12月31日まで）に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税や住民税の負担が軽減される制度です。生計を同一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費も合算できます。

対象となる医療費は、医師による診療費や治療費、医薬品の購入費（治療に必要なもの）、通院交通費（公共交通機関）、入院時の部屋代・食事代の一部、訪問診療の費用などです。

医療費控除を受けるためには、確定申告が必要です。その際、医療費の明細書や領収書が必要になりますので、大切に保管しておきましょう。

医療費控除の対象となる主な費用

• 医師、歯科医師による診療費、治療費
• 治療、療養に必要な医薬品の購入費
• 病院、診療所、助産所などへ収容されるための人的役務の提供の対価
• あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師による施術費（治療目的）
• 保健師、看護師、准看護師による療養上の世話の対価（家政婦に依頼した場合など）
• 通院費、入院の部屋代・食事代の費用、コルセットなどの医療用器具等の購入代
• 訪問診療、訪問看護の費用

公費負担医療制度の併用可能性

国や地方自治体は、特定の疾患や状態にある方に対して、医療費の自己負担を軽減または免除する公費負担医療制度を設けています。

例えば、難病法に基づく特定医療費助成制度、小児慢性特定疾病医療費助成制度、自立支援医療制度（精神通院医療、更生医療、育成医療）などがあります。

これらの制度を利用できる場合、医療保険の自己負担分がさらに軽減されることがあります。

対象となる疾患や所得制限などの条件は制度によって異なりますので、主治医や医療機関のソーシャルワーカー、市区町村の担当窓口に相談してみましょう。

訪問診療や入院においても、これらの制度を併用できる場合があります。

介護保険との組み合わせによる費用軽減

65歳以上の方（または40歳以上65歳未満で特定疾病のある方）で、要介護認定または要支援認定を受けている場合は、介護保険サービスを利用できます。

訪問診療を受けている方が、訪問看護、訪問リハビリテーション、デイサービス、福祉用具のレンタルなどの介護保険サービスを併用することで、在宅療養生活の質を維持しつつ、家族の介護負担を軽減できます。

医療保険と介護保険は、それぞれ利用できるサービスが異なりますが、連携して利用することで、より包括的なケアを受けることが可能です。

例えば、訪問看護は医療保険と介護保険のどちらでも利用できますが、原則として介護保険が優先されます。ケアマネジャーとよく相談し、必要なサービスを組み合わせることが大切です。

これらのサービスの利用には、介護保険の自己負担（原則1割、所得に応じて2割または3割）が発生します。

介護保険で利用できる主な在宅サービス

サービス種類	内容例
訪問サービス	訪問介護、訪問看護、訪問入浴、訪問リハビリ
通所サービス	デイサービス、デイケア
短期入所サービス	ショートステイ
その他	福祉用具貸与・購入、住宅改修

自治体独自の医療費助成制度

お住まいの市区町村によっては、国や県の制度に加えて、独自の医療費助成制度を設けている場合があります。

例えば、子ども医療費助成、ひとり親家庭等医療費助成、重度心身障害者医療費助成などです。これらの制度は、対象者や助成内容、所得制限などが自治体によって異なります。

ご自身やご家族が該当する可能性のある制度については、市区町村の広報誌やホームページを確認したり、担当窓口に問い合わせたりしてみましょう。

これらの助成制度を活用することで、医療費の自己負担をさらに軽減できる可能性があります。

疾患別・状況別の費用対効果分析

医療の選択においては、費用だけでなく、治療効果や生活の質（QOL）も考慮した費用対効果を考えることが重要です。

疾患や患者様の状況によって、訪問診療と入院のどちらがより適切かは異なります。

末期がん患者の緩和ケア費用比較

末期がんの患者様で、積極的な治療よりも症状緩和を中心としたケア（緩和ケア）を希望される場合、訪問診療（在宅緩和ケア）と緩和ケア病棟への入院という選択肢があります。

在宅緩和ケアでは、住み慣れた自宅で家族と過ごしながら、医師や看護師による定期的な訪問を受け、痛みやその他の苦痛症状の緩和を目指します。

医療費は、訪問診療の基本料、麻薬を含む薬剤費、必要に応じた処置料などがかかりますが、高額療養費制度の対象となります。

一方、緩和ケア病棟への入院は、専門的な緩和ケアチームによる24時間体制のケアを受けられるメリットがあります。費用は、入院基本料、食事療養費などがかかり、こちらも高額療養費制度の対象です。

個室を希望する場合は室料差額が発生することがあります。

在宅緩和ケアは、家族の介護力や療養環境にも左右されますが、患者様のQOLを重視する場合、有力な選択肢となり得ます。

費用面では、一般的に在宅の方が抑えられる傾向にありますが、介護サービス利用料なども含めて総合的に比較検討することが必要です。

緩和ケアにおける選択肢と特徴

選択肢	主な特徴	費用面の考慮点
在宅緩和ケア（訪問診療）	住み慣れた環境で過ごせる、家族との時間を大切にできる	訪問診療費、薬剤費、介護サービス費など。通院負担軽減。
緩和ケア病棟入院	専門チームによる24時間ケア、症状コントロールに集中できる	入院費、食事療養費、室料差額（場合により）。家族の付き添い負担軽減。

慢性疾患管理における長期的コスト

高血圧、糖尿病、心臓病、呼吸器疾患などの慢性疾患を抱える患者様にとって、長期的な医療費は大きな関心事です。

定期的な通院が困難な場合や、状態が悪化して入退院を繰り返すような場合には、訪問診療が有効な選択肢となることがあります。

訪問診療により、安定した病状管理が可能になれば、急な増悪による入院を防ぎ、結果として長期的な医療費を抑制できる可能性があります。

入院は、集中的な治療や検査が必要な場合には不可欠ですが、療養環境の変化によるストレスや、退院後の生活への再適応といった課題も伴います。

訪問診療では、日頃の生活習慣の指導や服薬管理、早期の異常発見に努めることで、重症化予防に貢献します。

どちらの選択が長期的コストを抑えられるかは、患者様の病状や生活状況、利用できるサポート体制などを総合的に評価して判断する必要があります。

急性期治療後の回復期医療費

脳卒中や大腿骨骨折など、急性期病院での治療を終えた後、すぐに在宅復帰が難しい場合があります。

このような場合、リハビリテーションを中心とした医療を提供する回復期リハビリテーション病棟への入院や、医療療養病床への入院が選択肢となります。

これらの病棟では、集中的なリハビリテーションや医療管理を受けながら、在宅復帰を目指します。

入院期間は病状によって異なりますが、数週間から数ヶ月に及ぶこともあります。費用は、入院基本料、リハビリテーション料、食事療養費などがかかり、高額療養費制度の対象となります。

退院後に訪問診療や訪問リハビリテーションを導入することで、在宅での療養生活をスムーズに開始し、再入院のリスクを軽減することも期待できます。

退院後の生活を見据え、医療機関のソーシャルワーカーやケアマネジャーと連携し、適切な移行計画を立てることが重要です。この選択により、医療費だけでなく、介護にかかる費用や労力も変わってきます。

家族負担と社会的コストの総合評価

医療の選択は、患者様ご本人の医療費だけでなく、ご家族の負担や社会全体への影響も考慮して行うことが望ましいです。

金銭的なコストだけでなく、時間的・精神的な負担、そしてQOL（生活の質）といった無形の価値も評価に入れる必要があります。

家族の介護負担と機会費用

在宅での療養を選択した場合、ご家族による介護が中心となることがあります。

食事の準備、排泄の介助、体位交換、服薬管理など、介護の内容は多岐にわたり、時間的にも精神的にも大きな負担となることがあります。

特に、介護者が仕事を休んだり、辞めたりしなければならない場合、その収入減は「機会費用」として家計に影響します。

訪問診療や訪問看護、訪問介護などのサービスを適切に利用することで、家族の介護負担を軽減できます。しかし、これらのサービスにも費用がかかります。

入院の場合は、専門職によるケアが提供されるため、家族の直接的な介護負担は軽減されますが、面会に通う時間や費用、患者様の不在による精神的な影響なども考慮する必要があります。

どちらの選択が家族にとってより負担が少ないかは、個々の家庭状況や利用できるサポート体制によって異なります。

介護負担軽減のための視点

• 公的介護サービスの積極的利用（訪問介護、デイサービス等）
• レスパイトケア（短期入所など）の活用
• 家族内での役割分担と協力体制の構築
• 介護者自身の休息と心身の健康維持

社会復帰への影響と経済効果

適切な医療とリハビリテーションを受けることは、患者様の社会復帰を促し、ひいては経済的な効果にもつながります。

例えば、早期に在宅療養へ移行し、訪問リハビリテーションなどを通じて機能回復を図ることで、職場復帰や社会参加が可能になる場合があります。

これは、患者様個人の収入確保だけでなく、労働力としての社会貢献にもつながります。

入院が長期化すると、筋力低下や認知機能の低下を招き、社会復帰が遅れるリスクがあります。

一方で、集中的な治療やリハビリテーションが必要な場合は、入院による早期回復が社会復帰への近道となることもあります。

訪問診療は、住み慣れた環境での療養を支え、患者様の活動性や意欲を維持することに貢献できる可能性があります。

医療の選択が、その後の生活や社会との関わりにどのような影響を与えるかを考慮することも大切です。

QOL向上による無形の価値評価

QOL（Quality of Life：生活の質）は、医療を選択する上で非常に重要な要素です。費用や治療効果だけでなく、患者様がどれだけ自分らしく、満足度の高い生活を送れるかを考える必要があります。

住み慣れた自宅で家族やペットと共に過ごしたい、趣味を続けたいといった希望は、QOLに大きく関わります。

訪問診療は、患者様の自宅という生活の場で医療を提供するため、QOLを維持・向上させやすいという側面があります。入院は、安心できる医療環境が提供される一方で、生活の自由度が制限されることもあります。

どちらの選択が患者様のQOLにとってより良いかは、患者様ご本人の価値観や希望、病状、家族のサポート体制などを総合的に話し合って決めることが大切です。費用だけでは測れない「安心感」や「自分らしさ」といった無形の価値も、判断材料の一つとして考慮しましょう。

よくある質問

訪問診療と入院の選択に関して、患者様やご家族から寄せられることの多いご質問とその回答をまとめました。個別の状況によって対応は異なりますので、あくまで一般的な参考としてご覧ください。

病状的にはどちらも可能と言われましたが、費用を考えるとどちらが良いでしょうか？

まずは、それぞれの選択肢における医療内容と、それによって期待される効果を主治医とよく話し合うことが重要です。その上で、費用の見積もりを依頼し、高額療養費制度やその他の助成制度を利用した場合の自己負担額を比較検討します。

訪問診療の場合、介護保険サービスとの連携も考慮に入れると、トータルでの費用や家族の負担が変わってくることがあります。

単純な金額だけでなく、患者様のQOLやご家族の希望も踏まえて、総合的に判断することをおすすめします。

家計にあまり余裕がありません。費用を抑える方法はありますか？

まず、高額療養費制度の利用は必須です。事前に「限度額適用認定証」を取得しておくと、窓口での支払いを抑えられます。

また、医療費控除の対象となる費用を把握し、確定申告で税金の還付を受けることも検討しましょう。

公費負担医療制度や自治体独自の助成制度に該当するものがないか、医療機関のソーシャルワーカーや市区町村の窓口に相談することも有効です。

訪問診療の場合、ケアプランの見直しや、ジェネリック医薬品の利用なども費用抑制につながることがあります。

費用負担軽減のための相談先

相談先	主な相談内容
医療機関の医師・看護師	治療方針、医療内容、訪問診療の具体的なサービス
医療機関のソーシャルワーカー	医療費助成制度、介護保険サービス、退院支援
ケアマネジャー	介護保険サービスの利用計画、在宅療養の環境整備
市区町村の担当窓口	国民健康保険、後期高齢者医療制度、各種助成制度
加入している健康保険組合・協会けんぽ	高額療養費制度、付加給付制度（該当する場合）

医療機関に費用のことを聞きにくいのですが、どのように相談すれば良いですか？

医療費は療養生活を続ける上で重要な要素ですので、遠慮なく相談して大丈夫です。

医師に直接聞きにくい場合は、看護師や医療ソーシャルワーカー、事務スタッフなどに声をかけてみましょう。

「今後の治療にかかる費用の目安を知りたい」「高額療養費制度について教えてほしい」など、具体的に質問するとスムーズです。事前に質問事項をメモしておくと、聞き忘れを防げます。

複数の選択肢がある場合は、それぞれの費用概算やメリット・デメリットを説明してもらうと良いでしょう。

今は訪問診療で落ち着いていますが、将来的に入院が必要になった場合の費用が心配です。

病状の変化によって、訪問診療から入院へ、あるいはその逆へと移行することはあり得ます。

将来的な費用変動に備えるためには、まず現在の医療費や利用できる制度を正確に把握しておくことが大切です。

その上で、万が一入院が必要になった場合に備えて、おおよその入院費用や、高額療養費制度の上限額などを確認しておくと安心です。

民間の医療保険に加入している場合は、給付条件を確認しておきましょう。また、定期的に医療機関やケアマネジャーと面談し、療養計画や費用について見直しを行うことも重要です。

以上